このページのまとめ
- 外資系とは、一般的に「企業資本が外資メインで、海外の株主などの影響力が強い企業」のことを指す
- 日系企業に比べて能力主義や結果主義なことが多く、年齢や経歴に関係なく活躍できるケースは多い
- 給与水準が高くワークライフバランスが取りやすいというメリットの一方で、雇用が不安定で福利厚生が整っていないというデメリットもある
- 部署や業務によって異なるものの、TOEICスコア700～800程度の英語力が求められる
実力主義でバリバリ仕事をこなしている…といったイメージを持つ方も多い外資系企業。
就活生の中には外資系で働きたいという方も多いと思われますが、「外資」や「外資系」の意味は正しく理解していますか？
また、よく比較されるのが日系企業との違いですが、具体的にはどのような差があるのでしょうか。
外資系で働くメリットやデメリットをはじめ、就職するために必要なことを知りたい方は、当コラムを参考にしてください。
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外資とは
志望企業のなかに外資系があるという就活生もいると思われますが、そもそも「外資」「外資系」とはどのような企業を指しているのでしょうか。
外資とは「外国資本」の略称であり、外国資本とは、海外の企業や外国人による投資で企業の資本を得ているということ。
上記のことから、外資系企業とは会社の資本が「外国資本」である企業のことを指します。
しかし、外資系企業に明確な定義はなく、あくまでも「海外の投資家や投資企業が日本国内の企業の資本を所有しているかどうか」で判断。
そのため、創業者が日本人だったり日本の老舗企業であったりしても、資本の中に外資が含まれていれば理論上は外資系企業に分類することができます。
ですが、それでは日系企業と外資系企業に大差がなくなるため、「資本のなかでも外資系の株主といった外資の影響が大きい企業」を外資系と呼ぶのが一般的と言えるでしょう。
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日系企業との違い
「外資系では◯◯、日系では△△」のように比較されることが多い両者。
具体的な違いを説明する前に、日系企業の概要を確認しておきましょう。
日系企業とは、企業資本の大半を日本国内の投資家や投資企業が占めている企業のこと。
また、前項で説明した外資系企業と同様に、たとえ外国資本が入っていたとしても、国内勢の影響のほうが大きな会社も日系企業に当てはまります。
日系企業と外資系企業の主な違いを以下にまとめました。
採用方法
日系企業の多くは新卒一括採用を行っていますが、外資系は必ずしも新卒一括採用とは限りません。
また、日系企業は採用後に個人の適性を見て配属を決めるケースがほとんどなのに対し、外資系は最初から職種別採用を行っている点も異なるでしょう。
年功序列と能力主義
ここ数年で制度が薄れているとはいえ、年功序列の考え方が色濃く残る日系企業は多数。
一方、外資系企業の多くは個人の能力主義で、年齢や経歴に関係なく活躍できる環境が整っています。
受動的か能動的か
日系企業の多くは、先輩やリーダー、上司などから仕事を与えられたり、仕事に対して指示を仰いだりするのが一般的。
しかし、外資系企業では「自ら仕事を取りに行く」という能動的な働き方が文化になっているケースが多いようです。
プロセスと結果
日系企業では仕事の進め方をはじめ、メールの送信方法や会議の進行など細かな部分までルール化されてることが多く、仕事の結果以外にも「ルールに沿って進められたか」を重視する傾向が見受けられます。
外資系では、なによりも「仕事の結果」が重要。効率的に成果を出すことができれば、仕事の進め方にルールは存在しない企業がほとんどでしょう。
上記を見て分かるように、日系企業と外資系企業では採用方法から働き方まで多くの点が異なります。
自分にはどちらの傾向が合っているのかを見極めることが大切です。
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外資系企業で働くメリットとデメリット
ここでは、外資系で働くメリットとデメリットを紹介します。
メリット
・日系企業に比べて給与水準が高い
・実力が評価されやすい
・優秀なメンバーが多い
・ワークライフバランスが取りやすい
デメリット
・福利厚生が充実していないことが多い
・雇用が安定していない
・上司の影響力が大きい
一般的に、外資系企業の給与水準は日系企業の1～3割多いと言われています。
これは、外資系企業は総じて業務量が多かったり、優秀な人材に多くの報酬を支払う文化があったりすることが要因。
さらに、終身雇用制度を採用していないことや、福利厚生が整っていない代わりに給与を高くしていると考えられます。
実力主義であることから優秀な人材が集まりやすいのもメリット。
しかし、企業に必要と判断されなければ躊躇なく解雇通告がなされるため、常に切磋琢磨して成長を続ける必要があります。
また、外資系では直属の上司の影響力が大きいのも特徴。
直属の上司に決定権があるため、解雇や昇進といった去就も上司の判断次第によります。
結果を残さなければ躊躇なく解雇されるという不安定な雇用はデメリットでしょう。
日系企業の中には、有給を取りづらかったり「付き合い残業」の文化が残っていたりすることもありますが、外資系企業はその限りではありません。
上司が自ら有給や連休を取得するのはもちろん、残業や休日出勤といった時間外労働は行われないことがほとんど。
これは、海外では「残業は時間内に仕事を終わらせられない人がすること」「残業をしている人は仕事ができない人」と認識されていることが原因でしょう。
しかし、実際には始業前や帰宅後に終わらなかった業務を進めている…という方が多いようです。
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外資系企業に就職するには？
最後に、外資系企業に就職するためのポイントを解説します。
外資系を志望している方はもちろん、興味はあるけど…という方も参考にしてください。
まず、外資系を志望するのであれば英語力は身につけておいたほうが良いでしょう。
部署や業務によっては英語を必要としないケースも見受けられますが、本社とのやり取りや社内文書などで英語を使うケースは多数。
目安はTOEIC700点以上で、日常的に英語を利用する部署や職種であれば800点以上と言われています。
ただし、あくまでもTOEICは英語力の基準。必ずしも上記のスコアを求められるとは限らないことを覚えておきましょう。
また、「なぜ外資系企業に就職したいのか」を明確にしておくことも大切。
特に日系企業でも行っている業務内容であれば、外資系でなければならない理由をしっかりと伝えられるよう準備しておきます。
自分が外資系企業の向いているか、入社後に活かせる能力はあるかを見極めることもポイント。
前項で説明したように、外資系企業と日系企業では働き方や仕事に対する考え方が大きく異なります。
さらに、外資系企業では新入社員に対しても即戦力を求めるケースが多いため、どの能力が仕事に活かせるかを考え、アピールすることが重要でしょう。
外資系企業に就職するには、その企業に特化した対策が必要です。
しっかりと対策を行うために、就職エージェントを活用するのも1つの方法。
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本記事の監修者
淺田真奈(あさだまな)
大学時代は接客のアルバイトを3つかけもちし、接客コンテストで全店1位になった経験をもつ。新卒では地方創生系の会社に入社をし、スイーツ専門店の立ち上げからマネジメントを経験。その後、レバレジーズへ中途入社。現在はキャリアチケットのアドバイザーとして、学生のキャリア支援で学生満足度年間１位と事業部のベストセールスを受賞し、リーダーとしてメンバーのマネジメントを行っている。
