東映株式会社の新卒採用、就活情報

本社

東京都

業種

  • 芸能・音楽
  • エンタメ・アミューズメント・レジャー
  • 宿泊
  • 不動産売買
  • テレビ・ラジオ
  • 企業情報
  • インターン
  • エントリーシート

事業内容~就職希望企業を理解する~

映画会社として有名な東映株式会社。映像を中心に、世界中の人々へエンターテイメントを届けるべく、多角的な経営展開を行っています。
事業は、下記の14ジャンルに分類。主に映像制作に関する業務について、詳しく見ていきましょう。

・映画
年間、約20作品の映画を制作。公開にあたっては、宣伝活動も行います。

・テレビドラマ
テレビドラマの映画版を制作。刑事、サスペンス、時代劇、特撮、アニメなど多くのジャンルを手がけています。

・教育映像
自社制作と受注制作があり、前者は啓発活動に役立つ作品。後者は行政や企業のクライアントの意向に沿います。

・配信
デジタルデバイスへ向けの映像企画や制作、管理などを行います。

・放映権
東映で制作した映像の放映権を管理。テレビやデジタルデバイスで放映する権利の販売も行っています。

・マーチャンダイジング
作品キャラクターの著作権を管理しています。また、玩具やDVD化された際の営業も行い、大きな収益を計上している部署です。

これらの業務以外にも、下記の事業部署があります。

・東京所撮影地区
・京都所撮影所f地区
・イベント
・映画館
・海外販売
・不動産事業

イベントの計画実施や撮影所勤務、映画館をリノベーションした不動産業など、映画ビジネスの裾野は大きく広がっています。

企業紹介~就職希望企業の方向性を知る~

同社は、「全世界で人々に愛されるエンタテインメントの創造発信」を理念に掲げています。その具現化のために、「想像力」「実現力」「行動力」の三位一体を詳しく明文化。

・創造力
コンテンツ(映像やイベント企画、キャラクター創出、顧客サービス向上のアイディアなど)を生み出すための源泉となる力

・実現力
グループで培われたノウハウやインフラを最大限に活用して、創造の種を大きく実らせる力

・行動力
生まれたコンテンツをあらゆるシーンで有効活用し、全世界へ発信していく力

これら3つの力の相乗や結集により、企画や制作、営業が充実。理念に近づきつつ、多くの人々に幸せと夢をもたらします。

組織・風土~新卒入社後をイメージする~

東映株式会社は、女性が働きやすい環境を最大限に整えています。
育休や産休はもちろんですが、こどもが小学校を卒業するまでは、時間短縮勤務ができるとのこと。このように、育児に理解がある企業なので、仕事との両立が図りやすいでしょう。

また、同社に入社した先輩たちからは、映画が好きだから、映像に興味があったからという動機が多く聞かれます。
好きなことを仕事にするのは、簡単ではありません。しかし、同社では、好きなことや興味があることに邁進する姿が、多く見られます。
やり甲斐を感じられるうえ、人生が豊かになる職場だといえるでしょう。

募集要項~応募の基本情報を確認する~

募集職種 総合職
各部門の事務・営業、映画・テレビ映画・教育映画等の企画・宣伝要員
昇給 年1回 毎年4月
基本給 2018年度実績 231,300円(基本給・住宅手当)
賞与 年2回 毎年6月、12月
勤務時間 フレックスタイム制(標準労働時間 7時間30分)
※コアタイム 11:00ー16:00
勤務地 本社、関西支社、九州支社、東京撮影所、京都撮影所
待遇・福利厚生・社内制度 <制度>
各種社会保険完備・企業年金制度・財形貯蓄制度・社内預金制度・住宅資金融資制度・資格取得支援制度・
自己啓発支援制度・リフレッシュ休暇制度・共済会制度
<社内施設等>
軽井沢山荘・契約保養所・独身寮・社員食堂・理髪室・各種クラブ活動・定期健康診断実施
<仕事と暮らし>
育児休職、介護休職・育児時短勤務・時間単位有休・各種祝金・契約スポーツジム・レジャー施設等割引
応募資格 以下の条件を共に満たす方
2020年3月四年制大学または大学院を卒業見込(2019年秋卒業見込を含む)
1995年4月2日以降出生
選考プロセス ・WEBエントリー
・応募書類受付
・書類選考
・一次選考
・筆記試験
・二次選考
・最終選考
・健康診断

会社概要~就活の基礎情報を把握する~

会社名 東映株式会社
資本金 11,707百万円
従業員数 1045人
売上高 124,317百万円
代表者 多田 憲之
設立日 1949年10月1日
本社所在地 東京都中央区銀座3丁目2番17号
URL https://www.toei.co.jp/company/
本社電話番号 03−3535−4641
平均年齢 42.7歳
平均年収 8,500千円
上場市場 東証1部
上場年月日 1952年11月1日

※掲載内容は2019年04月現在のものです。