東京書籍株式会社の新卒採用、就活情報
本社
東京都
業種
東京書籍株式会社は教科書を中心とする書籍の編集・発行を手がける企業です。
◆教育事業分野
〈教科書・教材〉
小学校、中学校、高等学校における、ほとんどの教科の検定教科書を編集・発行。
学習環境のめまぐるしい変化に合わせて、学習教材のクラウド配信なども行っています。
〈評価システム〉
学力検査や職業意識検査、学習意識検査などの評価システム事業。ICT技術を使った評価支援システムを開発しています。
〈東書Eネット〉
授業に役立つ情報を届ける教育情報サイトです。
〈教育用デジタルコンテンツ〉
デジタル教科書、デジタル掛図、映像データベースといったソフト開発や、アプリ開発を手がけています。
◆文化事業分野
〈一般書籍〉
文芸・実用・教養分野において、長年のノウハウを活かした美しく見やすいデザインの書籍を出版。世界的なデザイン賞を多数受賞しています。
〈辞典・事典・専門書〉
英英辞典や和英辞典、古語辞典をレベル別の豊富なラインナップで取り揃えています。
〈東書文庫〉
日本最初の教科書図書館である東書文庫を運営。江戸時代から現代に至るまでの教科書を所蔵する図書館は建物としての価値も高く、「近代化産業遺産(経済産業省)」の認定を受けています。
東京書籍株式会社の企業理念は以下のとおりです。
◆企業理念
「人をつくり未来をつくるのは知の力です。」
存在意義:教育と文化を通じて人づくり
経営姿勢:広い視野と豊かな感性で時代に先駆ける
行動規範:たえまない挑戦と自己革新
同社は、「より良い教科書をより多く発行することで,日本の未来を担う人材を育成する」を社会的使命として、未来を担う「人」をの育成に力を注ぐ企業。最近では教育メディアの多様化を受け、ソフト開発やWEB配信サービスに事業領域を拡大するなど、活字分野にとどまらない柔軟な対応を行っています。
東京書籍株式会社には、ご紹介するような働く環境があります。
◆入社後の教育
入社後は約2週間の新人研修を受け、その後各部署でのOJT研修に入ります。なお、4年に1度行われる教科書検定に合わせて、定期的なジョブローテーションは行わないのが同社の特徴。ある程度の時間をかけて仕事を習熟していくスタイルです。
◆働きやすい環境づくり
家庭を持つ社員が働きやすい環境づくりをしており、出産・育児の際は育児休業制度や育児時短制度(子供が小学生になるまで1日2時間)といった法律を上回る各種制度を利用できます。社内では実際に多くの社員が制度を利用し、仕事と家庭を両立させているようです。
◆健康経営優良法人2018認定
「健康経営優良法人認定制度(経済産業省)」によって、優良な健康経営を実践していることが認められました。社内には内科・歯科の診療所設置や産業医の配置があり、社員が健康的に働ける環境の整備が進んでいます。
募集職種 | 編集 営業 管理 |
仕事内容 | ●編集 教科書・教材の編集 一般書籍の編集 ●営業 教科書・教材の営業 一般書籍の営業 ●管理 総務、人事、法務、財務、物流、デザインなど |
昇給 | 年1回(4月) |
基本給 | 【2018年実績】 都内事業所勤務・単身世帯主の場合 4年制大卒:月給225,000円(基本給)+諸手当 給与例…月収251,500円 (月給225,000円/基本給+住宅手当・家族手当・社会保険手当) 修士修了:月給235,000円(基本給)+諸手当 給与例… 月収262,000円 (月給23万5,000円/基本給+住宅手当・家族手当・社会保険手当) |
賞与 | 年2回(6月・12月) |
諸手当 | 住宅手当、家族手当、社会保険手当、通勤手当など |
勤務時間 | 9:00~17:00 ※フレックスタイム制度あり(コアタイム10:00~15:00) |
休日休暇 | 休日:土曜日・日曜日・国民の祝日・5月1日 休暇:年次有給休暇20日、特殊休暇(年末年始12月29日~1月4日・夏期休暇5日・慶弔休暇・リフレッシュ休暇・メモリアル休暇・骨髄ドナー休暇・人間ドック休暇・ストック休暇・子どもの看護休暇・介護休暇) |
勤務地 | ●本社(東京) ●支社(札幌、仙台、金沢、名古屋、大阪、広島、福岡) ●出張所(鹿児島、那覇) |
待遇・福利厚生・社内制度 | 健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険 独身寮・社宅、健康診断・生活習慣病検診、健康保険組合保養所(全国)ほか |
教育制度 | 新入社員研修、入社3年次研修、国内留学制度、新任管理職研修、OA研修、編集スキルアップ研修、セールス強化研修ほか |
お問い合わせ | 人事部 TEL:03-5390-7223 |
会社名 | 東京書籍株式会社 |
本社所在地 | 東京都北区堀船2丁目17番1号 |
URL | http://www.tokyo-shoseki.co.jp/ |
※掲載内容は2019年10月現在のものです。