株式会社三菱総合研究所の新卒採用、就活情報
本社
東京都
業種
三菱総合研究所では、企業や官公庁のお客様にシンクタンク・コンサルティングサービスやITサービスを提供しています。部門は大きく3つに分かれており、知的プロフェッショナルの集団としてそれぞれ幅広い分野での専門的な研究が行われています。
■政策・公共部門
諸外国の現地パートナーと連携して新興国や途上国が抱える社会課題の解決策の提案や実行支援を行う「海外事業推進センター」や、昨今注目を集める環境問題や資源・エネルギー問題などの研究を行っている「環境・エネルギー事業本部」など、公共性の高い活動や研究を行う事業部を多く擁するグローバルな部門です。
■企業・経営部門
「営業本部」の他、新しい切り口でのビジネスモデルを提案する「経営コンサルティング事業本部」や、豊富なリソースを活用した金融ビジネスの高度化に取り組む「金融イノベーション事業本部」など、企業のお客様に革新的なビジネスモデル・システムの提案を行っている事業部を中心とした部門です。
■研究・開発部門
「政策・経済研究センター」ではマクロ経済予測やメガトレンド基盤研究などを用いた論理的な予測を行い、それを元に中立の立場で日本の未来社会を構想しています。「先端技術研究センター」ではデジタル化する社会の流れを分析し、産業の変革に向けた課題の提示や解決策について研究をしており、先端技術の開発や導入を実施しています。
三菱総合研究所では総合シンクタンクとして、お客様の課題解決の提案から実行まで総合的なサービスを提供しています。時代に即したイノベーティブな発想を実現するため、科学的・学際的なアプローチで幅広い分野への取り組みを続ける企業です。
経営理念
三菱総研グループは、自らの強みを活かし独創的な知見に基づく企業活動を行うことを通じて21世紀社会の発展に貢献します。
英知と情報に基づき社会へ貢献
お客様と社会の発展に貢献する知識創造企業であることを目指します。
公明正大な企業活動
公明正大な企業活動を追求し、お客様からの強い信頼感と高い社会的信用を維持します。
多彩な個性による総合力の発揮
社員個々は高度な専門性により自己実現を図るとともに、多様性に富む個人の力を結集し、組織的な総合力を発揮します。
【事業ミッション―未来共創事業―】
時代を先取りし、社会・地域・企業の持続的な発展と豊かな未来をお客様と共に創造する「未来共創事業」を推進しています。
未来を探り・描く
シンクタンク機能により、お客様の未来を構想する。
未来への具体策を示す
コンサルティング機能により、お客様の未来への路を示す。
未来を実現する
ITソリューション機能により、お客様の未来を実現する。
三菱総合研究所は、社員一人ひとりの裁量が認められる社風です。「海外での仕事にチャレンジしたい」などそれぞれの要望を上司やプロジェクトリーダーに相談しやすい環境で、入社後早い段階で挑戦したい仕事に取り組めるチャンスが掴めることも特徴のひとつです。社員は専門分野を持つ研究者がほとんどということもあり、若手でも専門の研究員のひとりとして上下関係に遠慮することなくフラットな関係を築くことができます。
三菱総合研究所では人材の育成にも力を入れており、入社時の研修ではビジネスの基礎やプロジェクトの遂行能力など基礎的な能力を身につけることができます。また、事業の領域に応じた高度な専門能力を取得するため、社会人大学院への通学制度や語学研修・資格取得などの支援も行われています。組織マネージャーとしての育成やそれぞれの社員自身のキャリア形成も支援しており、総合的なサポートでタフなプロフェッショナルを育成しています。頭脳の提供だけを行う「THINK」タンクではなく、そこに解決策を実現する行動をプラスした「THINK & ACT」タンクとして、会社と共に社員も成長できる環境です。
同社では「多彩な個性による総合力の発揮」を理念に、性別や年齢を問わず活躍できる制度や環境づくりにも力を入れています。女性社員の積極的な採用やキャリアアップ推進の他、男性社員の育児休暇取得支援といった性別による働きづらさを解消する取り組みを行っており、誰もが能力を発揮できる組織を目指しています。研究員として多彩な人材が集まる社風を活かした、誰もが活躍できるダイバーシティ推進企業です。
会社名 | 株式会社三菱総合研究所 |
資本金 | 6,336百万円 |
従業員数 | 3915人 |
売上高 | 90,250百万円 |
代表者 | 森崎 孝 |
設立日 | 1970年5月8日 |
本社所在地 | 東京都千代田区永田町2丁目10番3号 |
URL | http://www.mri.co.jp/ |
本社電話番号 | 03−5157−2111 |
平均年齢 | 42.7歳 |
平均年収 | 9,410千円 |
上場市場 | 東証1部 |
上場年月日 | 2009年9月14日 |
※掲載内容は2019年04月現在のものです。