このページのまとめ
- 少子化や未婚化、経済不況、晩婚化などが重なり、ブライダル業界の市場規模は縮小傾向にある
- ニーズの多様化に対応していくことが重要
- 婚活市場などに進出する余地がある
結婚する夫婦にとっての誓いの場である挙式や披露宴は、新郎新婦にとってはもちろん、ご親族やご友人にとっても大切なライフイベントの1つです。挙式・披露宴をサポートするブライダル業界には、実は多くの業態・職種が存在しており、協力して素敵な式を作りあげています。今回はブライダル業界についてご紹介します。
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本記事の執筆者
石原 鉄兵（いしはら・てっぺい）
1975 年生まれ。新卒で日本オラクル(株)入社後、人と深く関わる仕事を志望し、ワタベウェディング(株)へ転職。人材育成、支配人などを経験後、日本の婚活支援を目標に 、2007 年(株)マハローを設立。2017 年には、独身専門の習い事サイト『アローハ』をスタート。
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ブライダル業界における業態
ブライダル業界の業務は結婚式当日に関するものだけではなく、式のプランニングや結納などの計画・準備段階よりスタートします。そのため、多岐にわたる業態が存在し、挙式・披露宴を総合的にサポートします。
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ウェディング会場の提供に関する業態
ホテル
ホテルの婚礼部門。ウエディングプランナ－や、サービススタッフなどの職種がある。
専門式場
チャペルや披露宴会場、邸宅風会場など、結婚式場を所有する会社。
プロデュース会社
チャペルや披露宴会場などの婚礼施設を所有せず、会場を借りて挙式・披露宴をプロデュースする会社。
レストラン
通常はレストラン営業をしているが、結婚式会場としての提供も行う場合もある。スタッフの一部がウエディングプランナーとして対応する場合と、外部の個人プランナーがプロデュース会場として利用する場合がある。
その他ウエディングにまつわるサービス
・貸衣装の提供
・ 個人プランナー
・ 二次会プロデュース事業
・ ブライダル専門学校
・ ウェディング業界人材派遣
・ ウェディング映像（カメラ／ビデオ）
・ ウェディング小物（フラワー／引き出物／ジュエリー）
・ ウェディング関連業者（司会／音響／着付け／牧師）
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ブライダル事業における収益の考え方
ブライダル事業を支える業態や職種は幅広く、収益をあげる仕組みも多岐にわたります。そのため、関連サービスによる利益を積み上げることにより、全体的な利益を得ていく業界と言えるでしょう。
ホテルや専門式場の場合は、会場費・挙式費用やウェディングプロデュース料、料飲・フラワー・映像・衣装などのブライダルに付随するサービスはサービス料を収益としています。
中途採用のように即戦力として採用される場合を除き、基本的に専門用語は入社してから覚えれば十分ですが、業界全体のことや業態・職種については、事前にある程度理解しておいても損はないでしょう。
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ブライダル業界の現状：伸び率鈍化、「ジミ婚」や「なし婚」も
ブライダル業界は、過去10年以上にわたり成長し続けてきた業界ですが、その伸び率は年々鈍化傾向にあります。これらは少子化や未婚化による婚姻組数の減少や、経済不況や晩婚化による「ジミ婚」・「なし婚」の増加などを背景としています。
加えて新規参入企業も増加しており、ブライダル業界は過当競争・供給過多の状況にあると言えるでしょう。
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挙式・披露宴に対するニーズは多様化、柔軟性のあるサービスを
競争激化や婚姻組数及び結婚式数減少のため、業界全体としては縮小傾向となることが予想されます。しかしながら、挙式・披露宴行う際に心がけることとして、多くの人がアットホームさや自分たちらしさを挙げています。ホテル婚やリゾート婚、ハウスウエディングなど、さまざまな結婚式のスタイルがみられ、挙式・披露宴に対するニーズは多様化しています。
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出所：リクルートマーケティングパートナーズ
時代とともに変化する多様なニーズに応え、真に顧客を満足させることのできる企業こそ今後の業界を牽引していくと予測されます。
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結婚に繋がる、婚活市場にも可能性あり
いくら挙式単価を上げようとも、婚姻組数の減少が続いてしまうとブライダル業界自体は消滅してしまいます。未婚化・晩婚化の進む日本においては、婚活市場は活発な市場となっており、結婚という文化に最も近いブライダル業界にも婚活市場に参入するチャンスがあるといえるでしょう。今後の業界を発展させるためには、婚約済のカップルに対するサービスだけではなく、結婚を希望するシングルに対するサービスへの取り組みも必要となるでしょう。
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