ダイビル株式会社の新卒採用、就活情報
本社
大阪府
業種
- 不動産賃貸仲介
- 企業情報
事業内容～就職希望企業を理解する～
ダイビル株式会社が展開する事業は、大きく分けて下記の4つです。
◆オフィスビル事業
東京や大阪にオフィスビル・ホテルビル・商業ビルを所有し、賃貸しています。築年数が経過したビルのリニューアル工事にも注力。国内に限らず海外においても、培ったノウハウを活かしてビル経営を行っています。
◆ビル管理事業
オフィスで働く人々の快適性を重視し、設備・清掃・警備といったサービスを提供。グループ内に、ビル管理に必要不可欠なすべての機能を有しているのが同社の特徴です。
◆住宅賃貸事業
女子学生会館をはじめ単身赴任者用マンション、ファミリーマンションなどの賃貸を行っています。また、社会のニーズに対応するため、シニア事業も展開。今後も成長分野であるシニア市場において、事業の拡大を進める方針です。
◆仲介事業
オフィスをメインに、物件の紹介や契約といった不動産仲介事業を実施。豊富な情報量と、経験や実績に裏付けられた質の高いサービスが同社の強みです。
企業紹介～就職希望企業の方向性を知る～
ダイビル株式会社は、「ビルを造り、街を創り、時代を拓く」という使命を果たすべく、3つのミッションステートメントを定めています。
1．顧客の信頼と愛着をかち得るオフィス空間と環境を提供します。
顧客の信頼と愛着は当社グループビル賃貸・管理事業の根幹であり、当社グループの財産です。
2．顧客とともに企業価値を高めます。
顧客の発展は、すなわち当社グループの企業価値の向上です。顧客の声に耳を傾け、日々変化するニーズを的確に汲み取り、社会の要請に応えます。
3．美しい都市景観と品格ある空間を創出します。
洗練された品格ある都市景観の創出には、それにふさわしい顧客集積が必要です。
組織・風土～新卒入社後をイメージする～
ダイビル株式会社は、持続的に発展するために人材育成に力を注いでいます。人材育成において大切にしているのは「4 DIMENSIONS（4次元） DEVELOPER ～長期目線で変化を起こせる人材～」です。社員が主体性・発見力・企画力・実行力の4つを備えて、幅広い分野で活躍できるようサポートしています。
社員一人ひとりの担当業務範囲が広いということも、同社の特徴の1つ。担当領域を越えた業務に携わることもあるため、多様な知識を習得できる職場環境です。
そのほか、社員が多くの経験を積むことができるよう、ジョブローテーションを実施。若手社員に責任ある業務を任せる機会も多く、その際は上司や先輩社員がしっかりフォローしています。上司や先輩社員との距離が近いのも、同社の魅力です。若手社員同士の交流も盛んに行われており、切磋琢磨しながら高みを目指せます。
募集要項～応募の基本情報を確認する～
| 募集職種 | 総合職 |
| 仕事内容 | オフィスビル・マンション・商業施設等の開発企画及びプロジェクト推進、テナントリーシング及びビルマネジメント 経営企画・広報・財務経理・人事総務等 |
| 求める人物像 | 長期目線で変化を起こせる人材 |
| 昇給 | 年1回 |
| 基本給 | 2018年度実績 学部卒230,200円 、院卒242,200円 |
| 賞与 | 年2回 |
| 諸手当 | 通勤交通費、時間外手当、役職手当等 |
| 勤務時間 | 平日 9:00～17:00 |
| 休日休暇 | 完全週休2日制、祝祭日、有給休暇初年度10日（最大20日）、リフレッシュ休暇、 年末年始休暇、妊産婦休暇、産前・産後休暇、育児休業、介護休業 |
| 勤務地 | 大阪・東京・ベトナム |
| 待遇・福利厚生・社内制度 | 【保険】各種社会保険完備、団体生命保険 【制度】退職年金制度、住宅資金融資、従業員持株会、財形貯蓄制度、社外福利厚生サービス法人会員 【施設】独身寮、家族社宅 |
| 教育制度 | 階層別研修、英語研修、海外研修、カフェテリア研修制度、通信講座受講制度、 ビル経営管理講座、不動産証券化協会認定マスター養成講座受講制度等 |
会社概要～就活の基礎情報を把握する～
| 会社名 | ダイビル株式会社 |
| 資本金 | 12,227百万円 |
| 従業員数 | 2511人 |
| 売上高 | 40,400百万円 |
| 代表者 | 園部 俊行 |
| 設立日 | 1923年10月9日 |
| 本社所在地 | 大阪府大阪市北区中之島３丁目６番３２号 |
| URL | http://www.daibiru.co.jp/ |
| 本社電話番号 | ０６−６４４１−１９３２ |
| 平均年齢 | 39.6歳 |
| 平均年収 | 9,370千円 |
| 上場市場 | 東証1部 |
| 上場年月日 | 1950年12月1日 |
※掲載内容は2019年04月現在のものです。
