住友電気工業株式会社の新卒採用、就活情報

本社

大阪府

業種

  • 鉄鋼・金属・鉱業
  • 自動車・タイヤ
  • 半導体・電子・電気機器
  • 企業情報
  • インターン
  • エントリーシート

事業内容~就職希望企業を理解する~

住友電気工業の事業体制は大きく分けて「事業部門」「営業部門」「研究開発部門」「コーポレートスタッフ部門」の4つに分類されています。その中の事業部門内でも、環境エネルギー、情報通信、エレクトロニクス、自動車、産業素材、新規事業開発といった細やかな部門別担当が存在し、それぞれの製品開発が遂行されています。

■開発する製品は多種多様
自動車に使用されるワイヤーハーネス、タイヤ補強用鋼線、配線材、光ケーブルや光コネクタ・システム製品、映像関連、パソコンや電子機器、家電の配線材、化合物半導体、耐熱チューブ、超電導製品、インフラ設備、耐摩部品など、住友電気工業が開発している製品数は、その事業部門の多さからも実に豊富です。また、それぞれの製品に対してブランドサイトが存在するものや展示会なども定期的に開催されており、実際の製品を間近で見ることもできます。日常生活に欠かせないものや、隠れた部分を支える重要な製品を多く開発しているのが特徴といえるでしょう。

■海外にも拠点を置く研究開発体制
多数の専門事業部門に伴い、研究所の数もシリコンバレー、中国の海外拠点を含めて14箇所と非常に豊富です。同社の事業を支えるエンジンとなり、目標や方向性、戦略等の推進を担う「研究企画事業部」をはじめ、自動車新領域研究開発センター、パワーシステム開発センター、解析技術研究センター、エネルギー電子材料研究所、半導体技術研究所、光通信研究所、パワーデバイス開発部など、それぞれが各分野の開発を含め、発展と貢献に努めています。中でも、「自動車新領域研究開発センター」では、同社が培ってきた材料、情報通信技術を活かしつつ、次世代の自動車に求められる環境や、安全性能の向上にむけて開発を行っています。

企業紹介~就職希望企業の方向性を知る~

住友電工グループは顧客の要望に応え、最も優れた製品・サービスを提供します
技術を創造し、変革を生み出し、絶えざる成長に努めます
社会的責任を自覚し、よりよい社会、環境づくりに貢献します
高い企業倫理を保持し、常に信頼される会社を目指します
自己実現を可能にする、生き生きとした企業風土を育みます

組織・風土~新卒入社後をイメージする~

住友電気工業では、その主日した福利厚生や人材教育が特徴です。同社で働く社員が仕事と家庭を上手く両立していけるような、さまざまな制度が用意されています。

■仕事も生活も充実なものにするための取り組み
「ワーク&ライフ支援制度」では、女性をはじめ、住友電気工業で働く全ての社員が家庭や仕事のバランスをとれるよう社員の声を集め、労働時間の見直し、育児や介護制度の整備、拡充に着手しています。また、これらの活動が認められ、「次世代育成支援対策に取り組んでいる企業」として厚生労働省から認定を受けています。

■活気ある職場作り
住友電気工業では、社員一人ひとりがメリハリのある働き方ができるように、「SWITCH+(プラス)運動」といった全社運動を実施しています。仕事とプライベートの両方を充実させるための次世代育成支援や介護支援、また、メンタルヘルス対策などの健康増進諸施策を行っています。2014年度からは新たに「SWiTCH17運動」と称し、今までの活動と合わせて、「ワークスタイル」「ヘルスケア」「コミュニケーション」「セルフ・デベロップメント」の4項目について、社員と職場が目標を立て、積極的に取り組んでいます。

■グローバルに適応する人材を育てる
人材教育面では、グループ会社独自の教育研修体系「SEIユニバーシティ」を発足し、人事諸制度としっかり連携の取れた教育を実施しています。一人ひとりの自己啓発への意欲や上司と部下との対話、目標管理、OJT、人事評価、ローテーション等のサイクルを研修や教育でサポートし、会社目標の達成を通じながら個人の価値向上を図っています。また、同社では合わせて「グローバルHRMポリシー」を制定し、ダイバーシティの積極的な推進に力を注いでいるのも特徴です。

会社概要~就活の基礎情報を把握する~

会社名 住友電気工業株式会社
資本金 99,737百万円
従業員数 267141人
売上高 3,082,247百万円
代表者 井上 治
設立日 1911年8月1日
本社所在地 大阪府大阪市中央区北浜4丁目5番33号
URL http://www.sei.co.jp/
本社電話番号 06−6220−4141
平均年齢 42.0歳
平均年収 8,040千円
上場市場 東証1部,名証1部,福岡
上場年月日 1949年5月1日

※掲載内容は2019年04月現在のものです。