株式会社UACJの新卒採用、就活情報
本社
東京都
業種
株式会社UACJは板事業をはじめ、押出事業や箔事業、鋳鍛事業などを行う企業です。同社は、住友軽金属工業と古河スカイが統合したことにより、2013年に設立されました。アルミニウムの板製品の生産は年間100万トンにも上り、国内外でトップクラスの規模を誇っています。「アルミニウム総合メーカー」として、用途に応じた加工の技術およびノウハウに長けているのが特色です。
アルミニウムに関わる多様な要望に応えるべく、名古屋や福井に製造拠点を保有する他、グローバルな生産体制・販売体制も確立。アメリカやアジア、欧州など、世界各地にも拠点を持ち、各体制を強化しています。
UACJ社は、顧客の信頼と満足に繋がる製品・サービスの提供を目指しています。堅実かつ健全な事業の発展を通して、広く社会に寄与していくことが同社の目標です。その理念を実現すべく、同社では下記の行動指針を定めています。
・ステークホルダーに対して適切なコミュニケーションを図り、信用と信頼を獲得することを最優先に行動する
・高い倫理観を持ち、法令や規則を遵守する。社会貢献活動や環境問題に積極的に関わると共に、反社会的な団体との関係を遮断。企業として社会的責任を果たす
・顧客を満足させ信頼を得るために、品質や現場力、技術開発力などの向上に努める
・人材を育成し、安全性と働きやすさを兼ね備えた環境を整備する
・長期的かつグローバルな視野を持ち、環境の変化に対応する。また、各国の文化や習慣、法律を尊重すると共に、現地の社会発展に貢献する
以上の指針に基づいて行動し、体制整備に注力しています。
人材が企業の基盤となり、社員一人ひとりの能力が企業の総合力となっていくという考え方がUACJ社の特色です。そのため同社では、社員個々のスキルを高めるべく、実際の業務を通じた教育に重きを置いています。
教育の要となっているのは、各部門において上司や先輩が指導を行う部門内教育。部門により違いはあるものの、役職・年齢問わず大らかで気さくな人が多い傾向にあるようです。
部門内での教育に加えて、仕事に必要となる技能を計画的に習得できる階層別研修、知識やマインドも含めて身に付けられるスキル教育、英会話受講補助・外部教育講習派遣などを行う自己啓発支援といった充実した教育体制が整っています。
募集職種 | 事務系 技術系 |
仕事内容 | 事務系:営業(国内・国外)/生産管理、経理、購買、人事、企画 技術系:研究開発、生産技術、設備技術、情報システム |
昇給 | 年1回(4月) |
基本給 | 学士卒:月給219,900円 修士卒:月給233,700円 博士了:月給259,060円 (2018年4月実績) |
賞与 | 年2回(夏・冬) |
諸手当 | 家族手当、通勤手当、時間外手当ほか |
勤務時間 | 本社・支社支店:9:00~17:45 製造拠点:各所により定める (フレックスタイム制あり標準労働時間:7時間45分) |
休日休暇 | 休日:完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始など、年間休日121日(拠点ごとのカレンダーあり) 休暇:有給休暇付与(20~25日/年)、慶弔休暇、積立休暇、介護休暇など |
勤務地 | 本社(東京) 支社支店(愛知・大阪・福岡)、 各製造拠点※(愛知・福井・埼玉・栃木ほか) ※含む研究所 |
待遇・福利厚生・社内制度 | 制度など:財形貯蓄制度、従業員持株会制度、退職金制度、積立休暇制度、住宅融資制度、育児休業制度、介護休業制度、寮・社宅、定期健康診断、成人病診断など 施設など:直営および契約保養所、運動場、体育館、テニスコート、サッカーグランドなど |
教育制度 | 階層別研修、スキル教育、自己啓発支援 |
選考プロセス | 【自由応募/事務系および技術系】 (1)エントリー 会社説明会、工場見学会参加(いずれも任意) (2)応募書類(Webエントリーシート)の提出、Web適性検査の受検 (3)ジョブマッチング面談 (4)最終面接 【学校推薦 / 技術系のみ】 (1)エントリー 会社説明会、工場見学会参加(いずれも任意) (2)推薦書類(または準ずるもの)・応募書類の提出、Web適性検査の受検 (3)ジョブマッチング面談 (4)最終面接 |
会社名 | 株式会社UACJ |
資本金 | 52,277百万円 |
従業員数 | 10067人 |
売上高 | 624,270百万円 |
代表者 | 石原 美幸 |
設立日 | 1964年12月10日 |
本社所在地 | 東京都千代田区大手町1丁目7番2号 |
URL | https://www.uacj.co.jp/ |
本社電話番号 | 03−6202−2600 |
平均年齢 | 40.2歳 |
平均年収 | 6,880千円 |
上場市場 | 東証1部 |
上場年月日 | 2005年12月2日 |
※掲載内容は2019年04月現在のものです。