このページのまとめ
- 企業側は逆質問で、入社意欲やコミュニケーション能力などを確認している
- 業務の流れや配属先部署の構成、やりがいなどを聞くと、入社後がイメージしやすくなる
- 求められる能力やキャリアパスなどについて聞くと、自分に適性があるかどうか確認できる
- 女性管理職比率や、社員同士の飲み会の頻度などを聞くと、その企業の社風を判断しやすい
- 調べれば分かる内容や、すでに説明してもらったこと、待遇面のことばかりの逆質問は、マイナスイメージにつながる可能性があるので控える
面接の最後、「何か質問はありますか？」と面接官に逆質問を求められ、焦った経験はありませんか？
就活において対策すべきことはたくさんあるため、逆質問の準備は意外と見落としがちです。しかし、選考における評価項目の一つでもあるため、「特にありません」と言って終わらせてしまうのはもったいないことです。
当記事では、逆質問を求める企業側の意図、逆質問の例とポイント、避けたほうが良い逆質問を解説します。就活中の方はぜひお役立てください。
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企業が逆質問を求める意図
まずは、なぜ企業が逆質問を求めるかを確認していきましょう。
入社意欲をはかるため
企業側は、志望度の高い熱意ある人材を望んでいるため、「自社の志望度はどの程度なのか」を知るために逆質問を利用します。
たとえば、事業内容などを理解した上で逆質問を用意している場合は、志望度が高いと判断するでしょう。しかし、逆質問がなかったり、企業研究ができていないような逆質問だったりする場合は、会社への興味が薄く志望度が低いと考えます。つまり、逆質問の有無およびその内容で、入社意欲の高さをはかっているということです。
コミュニケーション能力を確かめるため
面接は、主に面接官からの質問に応募者が答える一問一答形式で進んでいくため、応募者が自由に話せる時間は多くありません。そのため、逆質問を求めることで、応募者からの自発的な発言を促し、双方向のコミュニケーションがスムーズに行えるかどうかを確かめているのです。
社風に合うか確認するため
逆質問の内容から、応募者の性格の傾向を掴み、企業の社風に合っているかどうかをチェックしています。たとえば、応募者が「積極的にコミュニケーションを取っていきたいのですが、職場の飲み会やイベントなどはよくありますか？」といった逆質問をした場合、企業側は協調性のある人と評価します。もしチームワークを大切にしている会社であれば、自社の社風に合っていると判断するでしょう。
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逆質問の例：仕事内容
仕事内容に関する逆質問の例としては、以下のようなものがあります。
逆質問例
「入社後はどのような流れで、実際の業務に携わるのでしょうか？」
「もし採用していただいた場合、どの部署への配属になりますか？」
「配属先部署の仕事について、やりがいや大変なことなど詳しく教えてください」
「配属先部署の人数や、社員の構成を教えてください」
「どのような顧客が対象となっていますか？」
「社員の一日のスケジュールを教えてください」
逆質問の際のポイント
具体的な仕事の中身を聞くことで、入社後がイメージしやすくなるほか、企業側に働く意欲を示すことができます。ただし、「研修制度はどのようなものがあるか」「学ぶことができる環境か」「ノルマが達成できなかったらどうなるか」といった質問は、受身の姿勢が強く自信がないと捉えられてしまうため、避けたほうが無難でしょう。
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逆質問の例：必要なスキル、キャリアパス
必要なスキルやキャリアパスに関する逆質問の例としては、以下のようなものがあります。
逆質問例
「御社で働く上で、どんな能力を身につける必要がありますか？」
「入社までに準備しておいた方が良いことを教えてください」
「御社で活躍している人に、何か共通点はありますか？」
「御社でリーダーやマネージャーを目指す場合、どのような能力が求められますか？」
「どのような評価制度・昇進制度を取っているか教えてください」
逆質問の際のポイント
働く上で求められる能力を知っておけば、入社後の自分の課題が明確になります。また、自分に適性があるかどうかも確認できるので、入社前のミスマッチも防げるでしょう。さらに、キャリアパスに関しても質問をすれば、「第一線で活躍したい」「責任あるポジションを目指している」といった気持ちが伝わり好印象です。
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逆質問の例：社風
社風に関する逆質問の例としては、以下のようなものがあります。
逆質問例
「女性管理職比率を教えてください」
「産休・育休後の復職率を教えてください」
「社員同士のランチや飲み会は、どれくらいの頻度で行われていますか？」
「部門をこえて交流を図る社風はありますか？」
「主体的に意見をすることが許される職場環境ですか？」
逆質問の際のポイント
社風が自分に合っているかどうかも、企業選びにおける重要なポイントの一つです。事前のリサーチで分からなかった部分があれば、逆質問で探ってみましょう。その際は、「女性が活躍できる環境ですか？」「風通しの良い環境ですか？」と聞くより、具体的なことがわかる上記のような逆質問をするようにしましょう。
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こんな逆質問は避けよう
面接官にやる気や積極性を伝えられる逆質問ですが、その内容によっては、面接官にマイナスなイメージを与えてしまうこともあります。
調べれば分かる内容を聞く
どのような商品・サービスを提供しているかといった基本的な情報は、企業の公式サイトや求人を見れば分かります。それをわざわざ聞くということは、自ら「企業研究をしていません」と言っているようなもの。当然、こういった質問は企業側にマイナスなイメージを与えてしまうので、避けたほうが無難です。そもそも、その企業のことをしっかりと調べていればこうした質問は出ないはずなので、企業研究はしっかりと行っておきましょう。
待遇面の質問しかしない
残業時間や、休日の日数といった待遇面の質問ばかりしていると、業務内容より待遇面が判断基準になっていると思われてしまい、企業側の心象を悪くする可能性があります。知っておきたいという気持ちは分かりますが、極力控えるようにしましょう。どうしても気になる場合は、ストレートに聞くのではなく「繁忙期はいつですか？」「年末年始やお盆はどのような勤務になっていますか？」など、おおよそのイメージができるくらいの質問に変えてみると良いかもしれません。
面接官がすでに話したことを質問する
これまでの選考ですでに説明を受けていることを尋ねてしまうと、「人の話を聞いていないのかな」と思われてしまう恐れがあります。もし、すでに説明を受けていることについて、より詳しく聞きたい場合は、「以前ご説明していただいたことですが」と前置きを入れて話しましょう。また、集団面接では、用意していた質問がかぶることもあるので、質問は複数用意するなど、不測の事態に備えておくことが大切です。
「特にありません」も避けるべき
逆質問をしないと不採用になるというわけではないですが、やはり評価項目の一つとして見られているのは事実です。ですから、逆質問を求められたときに「特にありません」というのは、もったいないことだと覚えておきましょう。ただし、すでに聞きたいことについての説明をしてもらっている場合は、無理にひねり出す必要はありません。「十分に説明していただいたので、質問はありません。お話をお聞きしたことで、ますます御社へ入社したい気持ちが強くなりました」と、入社意欲を伝えて締めましょう。
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