大和ハウス工業株式会社の新卒採用、就活情報
本社
大阪府
業種
大和ハウス工業は「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、新しい価値を作り続け、サービスを提供しています。
■住宅事業
大和ハウス工業は独自の技術力を駆使し、地震に強く、安心・安全なのはもちろん、エネルギーの自給自足を目指した太陽光発電システムや、「ホーム・エネルギー・マネジメント・システム(HEMS)」を搭載し、省エネや創エネを実現させています。営業面では、営業スタッフに設計・インテリアコーディネーターといった専門分野のスタッフが同席し、総合提案力でお客様のニーズに合わせたものを作り上げています。
■賃貸住宅事業
大和ハウス工業は「D-room」といったブランドで賃貸住宅を全国で展開しています。求められているニーズを先取りし、商品開発をしています。また、土地オーナーに対して土地診断や周辺環境に基づいた経営プランを発案、資金計画と合わせて提案します。更に、基本理念である「建ててからが本当のお付き合い」に基づき、建物の定期診断や、大和ハウスグループの入居募集サイト、管理運営代行などを幅広くケアし、長期的な安定経営をサポートしています。
■流通店舗事業
不動産の有効活用での税務対策や収益性の向上を目指す土地オーナーと、新しいビジネス展開を考えて出店候補地を探す企業、この2つのニーズをつなぎ合わせる「LOCシステム」があります。最適な事業計画を提案し、設計や施工まで幅広くプロデュースしています。
■建築事業
1955年から続く建築事業は、法人企業の事業施設の建築を行います。土地から協力事業者まで、必要なものを幅広くコーディネートし、プロデュースしています。
■マンション事業
マンションに住む方々のライフスタイルに応えるため、「プレミスト」ブランドのサービス提供をしています。培ったノウハウを活かし、長寿命の住まいに必要な基本性能、快適性、管理体制、安全性、アフターサービスまでを一貫体制で行っています。
■環境エネルギー事業
「創エネ事業」である太陽光発電システム・メガソーラーや、「蓄エネ事業」のリチウムイオン蓄電池、照明や空調での省エネ改修などの「省エネ事業」、電力小売り事業の「PRS事業」を中心としたエネルギー課題を解決していく事業です。更に、再生可能エネルギーの普及を目指し、メガソーラーにも積極的に取り組みを行っています。
■海外事業
1972年から中国でビジネスをスタートし、80年代から本格化し、外国人駐在員向けの賃貸住宅の建築から運営、管理を行っています。また、現地での不動産開発企業との共同開発、アウトソーシング、ホテルの管理なども行い、30年以上現地での事業活動に取り組んでいます。
■経営理念
一.事業を通じて人を育てること
一.企業の前進は先づ従業員の生活環境の確立に直結すること
一.近代化設備と良心的にして誠意にもとづく労働の生んだ商品は社会全般に貢献すること
一.我々の企業は我々役職員全員の一糸乱れざる団結とたゆまざる努力によってのみ発展すること
一.我々は相互に信頼し協力すると共に常に深き反省と責任を重んじ積極的相互批判を通じて生々発展への大道を邁往すること
■ビジョン
心を、つなごう
私たちは、「人・街・暮らしの価値共創グループ」として、お客様と共に新たな価値を創り、活かし、高め、人が心豊かに生きる社会の実現を目指します。
そして、お客様一人ひとりとの絆を大切にし、生涯にわたり喜びを分かち合えるパートナーとなって、永遠の信頼を育みます。
大和ハウス工業は企業理念のひとつとして、「事業を通じて人を育てること」を掲げています。社員の成長は企業の発展には不可欠だと考えています。成長していくために、「行動力」を重視し、行動することで得られる学びを大切にしています。
人財バックアップ制度として大きく3つに分けて人材育成を行っています。社員が最大限力を発揮するために、同社独自のユニークな研修や福利厚生が設けられています。
■育てる制度
仕事を通して成長し、人が人を教え、育てていく風土を作るための制度を整えています。基礎研修はもちろん、リーダー・管理者育成や支店長公募育成研修制度など、役割や目的に合わせた研修を受けることができます。経営者育成として、「大和ハウス塾」といった経営スクールも開講しています。
■活かす制度
個人がキャリアを選択でき、能力を活かす機会を設けています、女性の管理職の育成にも力を注いでおり、「女性営業育成サポートプログラム」を実施しています。この取り組みが評価され、経済産業省と東京証券取引所が選出している、女性活躍推進に優れた企業である「なでしこ銘柄」に選定されています。社内公募制度は、新規事業などに適切な人財を配置する制度です。個人が持つスキルを発揮し、会社が更なる活性化へつながることを目的としています。
■支える制度
仕事とプライベートの両立を支援しています。独身寮や希望勤務地選択制度、ホームホリデー制度など快適な仕事環境と、プライベートの充実を図ることができます。さらに、仕事と私生活を両立していけるよう、次世代育成認定マークである「くるみん」の取得もしています。また、ハローパパ休暇制度として、女性だけではなく男性社員も育児への機会を積極的に設ける事もできます。
募集職種 | 総合職 (営業系) (技術系:設計・施工部門) (技術系:設備・生産部門) |
昇給 | 年1回 |
基本給 | 大学院 227,500円 大学 216,000円 高専 198,000円 ※2018年4月実績 ※時間外勤務手当は別途支給(翌月支給) ※事務職の初任給は勤務地により異なる |
賞与 | 年2回(7月、12月) |
諸手当 | 通勤手当(実費支給)、時間外勤務手当、販売促進手当(営業職、設計職対象)、所属建築士手当、施工部門向け手当、自動車手当、住宅手当、家賃補助など ・住宅手当 自己居住を目的に住宅を購入または新築した者には住宅手当として月額20,000円を支給。 ・家賃補助(総合職対象) 結婚により本人が個人契約し、他より賃借する場合に家賃補助(月額25,000円~60,000円)を支給。 ※金額は都道府県により異なる。 ・所属建築士手当 事業所の所属建築士名簿に一級建築士として記載されている者には、所属建築士手当として月額5,000円を支給。 ※施工部門は除く |
勤務時間 | 9:00~18:00、8:00~17:00、8:30~17:30分、10時00分~19時00分のいずれか ※時間帯は所属部門および曜日により異なる |
休日休暇 | ・年間休日123日:完全週休2日制(土・日曜日、ただし住宅系部門は火・水曜日または水・日曜日)、祝日、年末年始休日、夏季休日など ・年次有給休暇(10~20日) ・その他の休暇(ボランティア休暇、家族の看護休暇、慶弔休暇など) |
勤務地 | 全国の各事業所 |
応募資格 | 2020年3月卒業・修了見込みの方 ※設計・施工部門については、卒業・修了時に実務経験なしで二級建築士の受験資格がある方 |
選考プロセス | ・エントリー ・会社説明会 ・適性検査 ・選考 ・内々定 |
お問い合わせ | 人事部採用グループ(大阪) saiyou@daiwahouse.jp |
募集職種 | 事務職 |
昇給 | 年1回 |
基本給 | 179,000~185,000円 ※2018年4月実績 ※時間外勤務手当は別途支給(翌月支給) ※事務職の初任給は勤務地により異なる |
賞与 | 年2回(7月、12月) |
諸手当 | 通勤手当(実費支給)、時間外勤務手当、販売促進手当(営業職、設計職対象)、所属建築士手当、施工部門向け手当、自動車手当、住宅手当、家賃補助など ・住宅手当 自己居住を目的に住宅を購入または新築した者には住宅手当として月額20,000円を支給。 ・家賃補助(総合職対象) 結婚により本人が個人契約し、他より賃借する場合に家賃補助(月額25,000円~60,000円)を支給。 ※金額は都道府県により異なる。 ・所属建築士手当 事業所の所属建築士名簿に一級建築士として記載されている者には、所属建築士手当として月額5,000円を支給。 ※施工部門は除く |
勤務時間 | 9:00~18:00、8:00~17:00、8:30~17:30、10:00~19:00のいずれか ※時間帯は所属部門および曜日により異なる |
休日休暇 | ・年間休日123日:完全週休2日制(土・日曜日、ただし住宅系部門は火・水曜日または水・日曜日)、祝日、年末年始休日、夏季休日など ・年次有給休暇(10~20日) ・その他の休暇(ボランティア休暇、家族の看護休暇、慶弔休暇など) |
勤務地 | 全国の各事業所 ※事務職は転居を伴う異動はなし |
応募資格 | 2020年3月卒業・修了見込みの方 ※設計・施工部門については、卒業・修了時に実務経験なしで二級建築士の受験資格がある方 |
選考プロセス | 事務所ごとの採用です。必ず募集があるとは限りません。 |
お問い合わせ | 人事部採用グループ(大阪) saiyou@daiwahouse.jp |
会社名 | 大和ハウス工業株式会社 |
資本金 | 161,699百万円 |
従業員数 | 44791人 |
売上高 | 3,795,992百万円 |
代表者 | 芳井 敬一 |
設立日 | 1947年3月1日 |
本社所在地 | 大阪府大阪市北区梅田3丁目3番5号 |
URL | https://www.daiwahouse.co.jp/ |
本社電話番号 | 06−6346−2111 |
平均年齢 | 38.7歳 |
平均年収 | 8,930千円 |
上場市場 | 東証1部 |
上場年月日 | 1961年9月1日 |
※掲載内容は2019年04月現在のものです。