日本電産株式会社の新卒採用、就活情報
本社
京都府
業種
日本電産株式会社が展開する事業について、詳しく見ていきましょう。
◆モータ事業
創業当初より力を注いでいる、同社のメイン事業です。スマートフォンのバイブレーションに用いる精密小型モータから産業機器向けの超大型モータまで幅広いラインナップを揃えており、開発・製造・販売を行っています。
◆機器装置事業
産業用ロボットをはじめ、検査・計測機器といった機器装置を取り扱う部門です。医療や宝飾、フィギアなど、幅広い分野で用いられる3Dスキャナも手掛けています。
◆電子・光学部品事業
機構系や光学系、電子系といった部品を取り扱い、あらゆる分野で企業をサポート。代表的な製品には、カメラ用シャッターやレンズユニット、高精度歯車などがあります。
◆その他事業
上記以外に、工芸機器(陶芸)やオルゴールなども手掛ける同社。特に高い評価を得ているのが、陶芸機器製品です。直営の陶芸教室を運営し、業界の振興を後押ししています。
日本電産株式会社が掲げる企業理念は、以下のとおりです。
・最大の社会貢献は雇用の創出であること
・世の中でなくてはならぬ製品を供給すること
・一番にこだわり、何事においても世界トップを目指すこと
「すぐやる、必ずやる、出来るまでやる」という精神を大切にし、まだ世の中にない製品をつくり出すことに力を注いでいます。
今後も、同社の軸となるのは精密小型モータをはじめ、車載用モータ、家電・商業・産業用モータなどの事業です。家電や自動車、産業機器といったさまざまな分野に貢献でき、全世界に通用する製品をつくり続け、グローバル化を図りながら加速度的な成長を目指しています。
社員一人ひとりが会社発展の原動力になるという思いから、誰もが働きやすい職場づくりに取り組んでいる日本電産株式会社。その一環として、育児休暇や時間短縮勤務といった制度を設けています。制度を利用しやすいような体制の整備にも努めており、勤務時間を短縮し仕事と育児の両立を図る男性社員も増えてきているようです。
そのほか、研修制度が充実している点も同社の特徴と言えます。階層別の研修もあるため、幅広い知識を身につけながら持続的に成長できるでしょう。
同社には「伸びる力は伸ばし、できる人には任せる」という実力主義の考えが根付いており、意欲があれば性別や年齢に関わらずチャンレンジできる職場環境です。責任ある仕事を任され、やりがいを感じながら働く若い社員の姿も見受けられます。
募集職種 | 技術系 事務系 |
仕事内容 | ・技術系 研究、開発、生産技術、品質管理・品質保証、生産管理、情報システム 知的財産、購買、技術営業 ・事務系 営業(国内)、営業(海外)、経理・財務、法務、広報・IR、総務、人事 経営企画、企業戦略、事業企画、業務、営業支援、システムエンジニア、知的財産 |
求める人物像 | 創業以来変わらぬ3つの精神、「情熱・熱意・執念」「知的ハードワーキング」「すぐやる、必ずやる、出来るまでやる」に共感・実行できる人 |
昇給 | 年1回(4月) |
基本給 | 博士了/月給 252,500円 修士了/月給 235,500円 学部卒/月給 211,500円 高専・短大・専門卒/月給 186,500円 ※2018年新卒採用時点 |
賞与 | 年2回(7月・12月) |
諸手当 | 時間外手当、通勤手当、勤務地手当、資格手当、単身赴任手当、許可外保育料補助手当 |
勤務時間 | 8:30~17:30 ※勤務地により異なる(実働8時間) |
休日休暇 | 会社暦週休2日制(年間休日121日※年休一斉取得3日含む) 5月・8月・年末年始連続休暇、年次有給休暇、慶弔休暇、特別休暇、育児休暇 ほか |
勤務地 | 京都、滋賀、長野、神奈川、東京、海外 ほか |
待遇・福利厚生・社内制度 | 各種社会保険、企業年金基金、社員持株制度、借り上げ社宅制度、財形貯蓄制度、独身寮 ほか |
教育制度 | モーターカレッジ(技術研修)、階層別研修、各種語学研修、通信教育、一人前認定3ヵ年育成プログラム |
選考プロセス | ・エントリー ・会員サイトでのコミュニケーション/情報展開 ・会社説明会 or JOB FAIR(任意) ・選考(2~3回) ・内々定 |
会社名 | 日本電産株式会社 |
資本金 | 87,784百万円 |
従業員数 | 110750人 |
売上高 | 1,488,090百万円 |
代表者 | 永守 重信 |
設立日 | 1973年7月23日 |
本社所在地 | 京都府京都市南区久世殿城町338番地 |
URL | https://www.nidec.com/ja-JP/ |
本社電話番号 | 075−922−1111 |
平均年齢 | 39.5歳 |
平均年収 | 6,630千円 |
上場市場 | 東証1部 |
上場年月日 | 1988年11月7日 |
※掲載内容は2019年04月現在のものです。