このページのまとめ
- 新卒採用で重要なのは、資格よりもやる気や熱意、伸びしろなどのポテンシャル
- 資格なしで就職しても、必要なものは就業後に習得することができる
- 資格がない場合の履歴書の書き方
「資格なしだと、就職活動で不利になってしまうかも…」と悩んでいる就活生の方もいるのではないでしょうか。就職活動で重要なのは、資格の有無よりも入社後に活躍できるポテンシャルがあるかどうかです。
この記事では、資格なしでも就活で不利にならない理由や、資格がない場合の履歴書の書き方などを解説。
反対に、資格がないと就業できない仕事も紹介しますので、「自分が就職したい業種は資格が必要か不要か」の参考にしてください。
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就活で資格なしでも不利にはならないって本当？
就職活動をするにあたり、「資格がないと不利になるのでは…？」と不安になる人は多いでしょう。
転職活動であれば、職業によっては資格があったほうがいいこともありますが、新卒の就職活動では資格がないからといって不利になることはありません。主な理由としては、下記のとおりです。
実務に活かせる保証がないため
資格を取得しても、実務でどれほど活かせるかは入社するまでわかりません。資格は取ったらそこで終わりではなく、取得後も有効に活用し、知識を定期的に更新していくことが必要です。せっかく時間と労力をかけて資格を取っても、それを活かす機会がなければ知識は衰退してしまいます。
資格の取得は入社してからでも遅くないので、応募書類の内容を充実させることや、面接対策など、就職活動の準備に専念したほうがいいでしょう。
資格よりも志望動機や適性が重視されるため
新卒の場合、資格よりも志望動機や適性などのポテンシャル面が重視される傾向にあります。まずは、自己分析と業界・企業研究を徹底的に行い、自分の希望や目的を明確にしておきましょう。
また、勉強や部活、アルバイトなど、今力を入れていることがあれば、それを続けて磨きをかけていくのもよいでしょう。
本当に必要な資格は就職後に取得できるため
先述したように、新卒は即戦力ではなくポテンシャルを期待されています。もし実務に必要な資格がある場合は、企業側が資格取得支援制度を設けていることが多く、入社後に取得することも可能です。そのため、就職活動中に資格を取得しなくても問題はありません。資格がなくても就職活動に支障はありませんが、応募書類や面接などの準備はしっかり行いましょう。
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資格が必要・有利な職種もある
就職活動において、資格は不要な企業が多いですが、資格がないと絶対に就けない仕事もあります。
また、必ずしも資格を取得していないと就けない仕事ではないですが、持っていることで応募に対する熱意を示せる資格もあるので、いくつか紹介します。
「業務独占資格」が必要な職種
「業務独占資格」とは、国家資格の分類のひとつで、この資格を有する人のみが独占的に行うことができる資格のことをいいます。
「業務独占資格」が必要な職種の代表的なものとして、弁護士、公認会計士、医師、歯科医師、税理士、行政書士、司法書士などが挙げられます。
「名称独占資格」のある職種
保健師や調理師、管理栄養士、社会福祉士、測量士など、資格取得者のみが特定の資格名称を名乗れる仕事に従事したい場合は、資格を持っていた方が有利となる場合がほとんどです。
この資格の特徴は、保持していることが能力の保証となる、という部分。資格を所持していることで、資格手当が付き、給料が高くなるといったメリットもあります。
不動産を取り扱う業種
不動産取引を行う事業所では、一定数の「宅地建物取引士（通称：宅建）」を置くことが義務付けられているため、不動産業界での就職活動では資格保持者は優遇されます。
宅建は、建設業界や金融業界でも査定の知識が役立つため、就職活動で有利となるでしょう。
資格が必須な職業は、募集要項に必要資格が記載されていますので、企業サイトを確認して事前に準備を行いましょう。
反対に、必要資格が特に記載されていない業種は、資格よりも人柄や熱意といった部分が重要視されます。
資格取得にこだわらず、自分のウリとなる強みを履歴書でアピールすることをおすすめします。
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就活におすすめの資格
冒頭で新卒の就職活動は資格がなくて問題がないことを述べましたが、明確な目的意識を持って資格を取得する場合はプラスになります。取得しておくと役立つ資格を下記で紹介するので、参考にしてください。
TOEIC
TOEICは、英語力をアピールする資格の代表格といっても過言ではないでしょう。外資系や海外展開している企業を目指すなら、取得しておいて損はありません。
企業にもよりますが、就職活動中に所有資格としてアピールするならば、TOEIC L&R公開テストの平均スコアである600点は欲しいところです。
就職後に実務に役立てるなら、700点以上を目指して勉強するのがいいでしょう。
参照元
IIBC 一般財団法人国際ビジネスコミュニケーション協会
TOEIC Program DATA & ANALYSIS 2023
簿記
簿記は、売買や財産に関する取引などの経営活動を記録するための資格です。お金や資産の流れについて知ることができるので、取得すれば就職後も大いに役立つでしょう。
主に経理などの事務系を目指す方に有効ですが、営業などの職種にも活用できます。最低でも2級を取得しているのが理想的です。
まずは3級の勉強で十分な知識を習得してから2級にステップアップしていくといいでしょう。
MOS
MOSは、「Microsoft Office Specialist」の略称で、Word、Excel、PowerPointなどのMicrosoft Officeのスキルを証明する資格です。Microsoft Officeはパソコンを使用する仕事には必要不可欠なので、スキル習得のためにも取得しておくといいでしょう。
MOSの勉強を通してMicrosoft Officeの効率的な使い方を学べます。
ITパスポート
ITパスポートは、情報処理技術者試験の中でもっとも取得しやすい国家資格であり、IT関連をはじめ、パソコンを使用する仕事を目指している人におすすめの資格です。ただし、難易度が低い部類に入るため、IT業界では入門的な資格と考えておいたほうがいいでしょう。上記はあくまで代表的な資格の一部です。自分の希望する職業や企業に合わせ、役に立つ資格を取得したい場合は、「大学生におすすめの資格は？就職活動に向けてのポイントも解説」を参考に、自分の就職活動にプラスになる資格を探しましょう。
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資格があってもマイナス評価になってしまう例
資格を持っているからといって、必ずしも就職活動にプラスになるとは限りません。下記のようなケースでは、むしろマイナス評価に繋がってしまう可能性もあるので、注意が必要です。
TOEICの点数が低すぎる
先述したように、就職活動でTOEICをアピールするなら最低でも500～600点は必要です。それよりも点数が下回るようであれば、かえってネガティブな印象を与えてしまう恐れがあります。そのため、TOEICの点数があまりにも低い場合は言及せず、他の部分でアピールしたほうがいいでしょう。
資格の難易度が低すぎる
資格を保有していても、あまりにも難易度が低すぎる場合はマイナスな評価になってしまう可能性も。
資格の種類にもよりますが、級数で区切られているものはなるべく2級以上から書くのが望ましいでしょう。
一貫性がなく、数が多すぎる
保有している資格の種類に一貫性がなく、数が多すぎると目的意識を疑われ、「資格マニア」と見なされることもあるようです。資格はただ多ければいいというわけではないので、目指している職業にマッチしていないものは書かないほうがいいでしょう。せっかく資格を持っているならアピールしたくなるかもしれませんが、上記のようなケースは書類に記入しないのが無難です。
就職活動でアピールすべきは経歴や資格そのものではなく、自分自身の強みであると忘れないようにしましょう。
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資格なしの場合の書類の書き方
履歴書には資格欄がありますが、資格がない場合はどのように表記すればいいのでしょう。ケース別に資格欄の書き方を紹介します。
資格がない場合
資格がなく、これから取得する予定もない場合は、資格欄に「特になし」と記載します。
基本的に履歴書は空欄を残さないのがベストなので、資格がなければその旨を一言書いておくのが無難です。履歴書のフォーマットはメーカーや用途によって違うため、資格がない方は資格欄が小さいものを選ぶといいかもしれません。
見栄を張って持っていない資格を書いてしまうと経歴詐称になるので、それは絶対にやめましょう。
取得予定の資格がある場合
これから資格を取得する予定がある、もしくは取得に向けて勉強している場合は、その旨を記載しておくと勤勉さをアピールできます。
勉強中であれば「△△(資格名)の取得に向けて勉強中」、具体的な受験日が決まっていて、合格の見込みがある場合は「△△(資格名)を△月△日に取得予定」と書きましょう。
ただし、その資格を取得する目的をきちんと説明できなければ評価に繋がらないので、採用担当者が納得できる回答も準備しておきましょう。資格取得を目指していればプラスアルファのアピールになりますが、なくても選考に落ちることはありません。資格がない、取得する予定もない方は、大学での生活やアルバイトなど、別の部分でアピールするといいでしょう。
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