このページのまとめ
- 総合職は、将来の幹部候補生として企業の基幹業務を担う
- 一般職は、総合職のサポート役として定型的な業務を担う
- 総合職と一般職の違いは、「基本給」「責任の度合い」「勤務地」など
- 総合職と一般職で迷う場合は、何に重点を置くかを考えることが大切
- 企業によってはエリア総合職や業務職といった選択肢もある
業界・企業選びと同じくらい、総合職と一般職のどちらを選択するかで迷う人は多いようです。どちらがより自分に合っているかを判断するには、自身の適性とのマッチ度やライフプランにおける優先順位を考えることが重要といえます。
このコラムでは、総合職と一般職の違いや選ぶ際のポイントなどを詳しく解説。エリア総合職や業務職といった選択肢についても紹介しているので、ぜひご一読ください。
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総合職とは
総合職とは、総合的判断を要する企業の基幹業務を担う職のことです。
主な仕事内容や、どのような人に向いているのかについて見ていきましょう。
仕事内容
総合職の社員は将来の幹部候補生でもあり、多様な仕事や部署を経験することが多いようです。企業によっては、転勤や異動の可能性もあります。主な仕事の内容は、事務系総合職であれば営業企画やマーケティング、商品開発、人事、経理など。技術系総合職であれば研究や生産などです。
各企業でどのような配属になるかは異なり、数年ごとのサイクルで複数の職種を経験させるケースのほか、個人の適性に合う職種に就かせたのち、必要に応じて配置転換させるケースがあります。
向いている人
総合職は一般職に比べて努力が評価されやすく、上昇志向が強い人に向いているといえるでしょう。理想とするキャリアを形成したいという意欲があれば、総合職に就くことでよりやりがいを感じられる場合も。また、あらゆる部署で経験を積むことになるため、分野を問わず物事に興味や関心を寄せられる人が向いているようです。異動や転勤の可能性も踏まえると、新しい環境にすぐに順応できる能力も求められます。
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一般職とは
一般職とは、マニュアル的かつサポート的な業務を行う職のことです。
主な仕事内容や、どのような人に向いているのかについて見ていきましょう。
仕事内容
総合職の補助的な業務を行うため、仕事の範囲はそれほど広くありません。基本的に転居を伴う異動はなく、長い間同じ部署で勤務することになると考えられます。企業によりますが、事務的な仕事が多く、毎日決まった業務に従事するため残業も少なめです。総合職と比べ、責任の重い仕事に携わる可能性も低いといえるでしょう。
向いている人
一般職に向いているのは、人をサポートするのが好きな人です。総合職のサポート的な役割を担うため、小さな仕事にも根気よく向き合え、素早く作業をこなせる人に適しています。また、頭の回転が速い、機転が利くといったスキルも必要です。一般職の特徴として挙げられるのが、基本的に異動や転勤がないこと。そのため、プライベートの時間を大切にしたい、引っ越しはしたくないといった希望がある人にも向いているといえます。
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総合職と一般職の違いとは？3つのポイント
総合職と一般職の大きな違いには、給与や責任の度合い、勤務地などがあります。下記で、各ポイントにおける違いの詳細を確認しましょう。
1.基本給・昇給・年収
一般職に比べて、総合職の基本給のほうが高めに設定される傾向があります。また、将来の幹部候補生でもある総合職は、出世や昇給もしやすいでしょう。いっぽう、一般職はスキルアップしたとしても仕事の成果基準が曖昧で、評価に反映されにくいことが多いようです。総合職と比較して昇給や昇進の機会も少ないため、年収の水準も低い場合が多いでしょう。
2.責任の度合い
総合職と一般職では、任される仕事における責任の度合いにも違いがあります。総合職は総合的な判断を求められる基幹的業務に従事するため、その分責任も重くなるでしょう。決められた仕事をするより、自ら考えて業務に取り組んでいく姿勢を求められるのが総合職といえます。
3.勤務地
総合職の場合は国内外の支店や営業所など、企業のすべての拠点が勤務地になり得ます。前述したように、異動や転勤の可能性もあり、勤務地だけでなく仕事内容が変わることもあるでしょう。いっぽう、一般職の場合、働く場所や仕事内容が変わることは少ないといえます。
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国家公務員にも総合職と一般職がある
国家公務員も大きく総合職と一般職に分けられます。国家公務員の総合職は、中央省庁に所属して国の情勢に関わる施策を立てるのが主な役割といえるでしょう。地方や外交関連の仕事を抱えることもあるため、民間企業の総合職と同様に出張や転勤が多いのが一般的です。
それに対して、国家公務員の一般職は、立案された施策や法案を遂行できるよう管理・運営するのが基本的な仕事。総務省や防衛省、金融庁といった各省庁のほか、出先機関などに勤務して多様な業務をこなします。総合職と一般職のどちらにおいても、所属する省庁や機関、部署によって仕事の分野や業務の内容は大きく変わるでしょう。
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総合職と一般職で迷ったら？試すべき3つの方法
「総合職と一般職のどちらを受けるべきか、どうしても迷ってしまう…」という方は、自身のライフプランを振り返ったり、社会人の先輩にアドバイスを求めたりといった方法を試してみましょう。
1.ライフプランに沿った優先度を考える
総合職と一般職のどちらにするかをなかなか決められない場合は、自身のライフプランと照らし合わせて、何に重点を置くかを考えてみる必要があります。事情により引っ越しできない場合や、プライベートの時間を大切にしたい場合に選ぶと良いのが一般職。やりがいを感じながら働きたい、幅広い仕事を経験したいといったことを重視するのであれば、総合職を選ぶと良いでしょう。
2.OB・OGに相談する
OB・OG訪問で社会人の先輩に相談してみるという方法もあります。中には、就活中に同じ悩みを抱えていたという先輩がいる場合もあり、具体的なアドバイスや意見を貰えることも。それらを契機に今までとは違う視点で考えられるようになれば、志望職種を絞る糸口が見つかる可能性があるでしょう。
3.両方とも受けてみる
総合職と一般職では選考の時期が異なる場合があるため、どちらも受けるというのも1つの手段です。一般的な順番としては、総合職の採用選考が先行して始まり、そのあとに一般職の選考が続きます。ただし、採用選考の時期は全企業一律ではありません。自身が志望する企業で、「総合職と一般職の選考日程がどのように組まれているか」を確認したうえで検討しましょう。
入社後の職種変更が可能な場合も
入社後に社内の職種転換制度を利用する方法もあります。多くの企業では、入社後にキャリアプランが変わった場合にコース変更が可能です。ただし、総合職から一般職への変更が比較的容易であるのに対して、一般職から総合職への変更は、試験があったり上司の推薦が必要だったりするため難しいといわれています。後悔しないよう、自身の適性やキャリアプランと照らし合わせ、納得のいく職種選びを行いましょう。
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エリア総合職や業務職という選択肢もある
企業によっては、総合職や一般職以外の選択肢として、エリア総合職や業務職もあります。下記で詳細をチェックしておきましょう。
エリア総合職
エリア総合職は、地域総合職や特定総合職、特定職などと呼ばれ、総合職と一般職の中間的ポジションに位置します。基本的に転勤はなく、総合職のような業務を任されるのが特徴。意欲はあるものの、事情によりどうしても転勤はできないという人材にも対応すべく、エリア総合職として採用する企業も増加傾向にあります。
業務職
業務職と呼ばれる勤務形態を設けている企業もあるようです。業務職は、転勤がなくても部署間の異動はあるという場合が多く、一般職に比べて業務内容が幅広いのが特徴といえます。ただし、業務内容や待遇は企業によるところが大きく、一概に「この程度」という基準を示すことはできません。
エリア総合職や業務職は、一般職よりも責任・裁量をもって仕事に取り組めます。総合職のサポートをするだけでは少し物足りない…と感じるのであれば、選択肢として検討してみるのも1つの方法といえるでしょう。
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