転勤のない仕事10選!メリット・デメリットや企業選びのポイントを解説

このページのまとめ

  • 転勤のない仕事には、「IT企業」「インフラ企業」「地方公務員」などがある
  • 転勤のない仕事に就きたいなら「金融業界」や「国家公務員」は避けたほうがよい
  • 転勤のない仕事に就くメリットは、マイホームの購入や引っ越し費用がかからない点など

転勤のない仕事10選!メリット・デメリットや企業選びのポイントを解説のイメージ

就活生のなかには、「地元で働きたい」「家族と住みたい」といった理由から、転勤のない仕事を企業選びの軸にしている方も多いのではないでしょうか。一般的に、支社や営業所が少ない企業や、地域に特化した事業を行っている企業は、転勤が少ない傾向です。

この記事では、転勤のない仕事について、具体的な業界・職種から探し方までを解説します。同じ地域で働き続けたいと考えている方は、ぜひ参考にしてください。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   
目 次

転勤のない仕事10選

業界や職種によって転勤が少ない仕事もあります。以下で転勤のない仕事をまとめているので、企業選びの際の参考にしてください。

IT系

IT系企業は、働き方の融通が利きやすく、転勤はほぼないといわれています。IT系企業は、デジタルツールを積極的に導入することで、オンラインを基本とした運営スタイルを確立している企業が多いのが特徴です。

そのため、パソコンさえあれば職場から離れていても在宅勤務できる環境が整っています。在宅勤務を中心としているIT系企業の場合、たとえ支店があってもわざわざ転勤を命じられるケースは少ないでしょう。

ただし、IT系企業であっても、業務形態や職種によっては転勤の可能性も考えられます。

IT業界の仕事内容について詳しく知りたい方は、「【IT業界徹底解説Part1】IT業界で働くための基礎知識」をご覧ください。

出版・マスコミ系

出版・マスコミ系企業も、転勤の可能性が低い仕事です。出版・マスコミ業界は、多くの企業が都市部に集中していることから、転勤先となる支社そのものが少ないといえます。

マスコミ業界のなかでも、各地に拠点を持っている新聞社やテレビ局などに就職する場合は、職種によって転勤が前提となっている場合もあるので注意してください。

コンサルティング系

コンサルティング系企業も、転勤が少ないとされています。コンサルティング系の主な仕事内容は、企業の経営層や経営者の意思決定をサポートすることです。そのため、多くのコンサルティング系企業は、取引先が集まる都市部にオフィスを構えています。

遠方への転勤が少ない一方で、東京本社から大阪支社への異動など、都市部間の転勤を命じられる可能性はあるでしょう。

コンサルティング業界について詳しく知りたい方は、「コンサルティング業界について研究しよう!仕事内容や働く魅力を解説」をご覧ください。

インフラ系

インフラ系企業には地域密着型の企業が多く、転勤は少ない傾向です。なお、インフラ系企業とは、下記のような企業を指します。

・鉄道会社
・電力会社
・ガス会社

全国に支店がある大手のインフラ系企業であっても、「東京」「関西」のように、ある程度エリアを限定して事業を展開しているケースがほとんどです。そのため、転勤のない仕事に就ける可能性が高いでしょう。

インフラ系企業の仕事内容に関しては、「インフラ業界とは?動向や魅力から就職事情まで就活生必見の情報を紹介!」で詳しく解説しています。

エンタメ・アミューズメント系

レジャー業界をはじめとするエンタメ・アミューズメント系企業も、転勤が少ない仕事の一つです。本社のみで事業を完結している企業が多く、転勤の必要性が低いといえます。

特に、遊園地やスケート場など、レジャー施設の運営をしている企業の場合、勤務先となる施設が全国に一つしかないケースも珍しくありません。

ただし、エンタメ・アミューズメント系のなかでも、パチンコ店やボウリング場など、全国的に事業を展開している場合には、転勤の可能性も考えられるでしょう。

地方銀行や信用金庫

金融業界といっても、仕事の種類はさまざまです。一般的に「転勤が多い」といわれる金融業界でも、地方銀行や信用銀行であれば、転勤の可能性は低くなります。

職種によっては転勤がありますが、支店の設置場所や営業エリアが限定されているため、引っ越しが必要になるほどではないでしょう。自宅から離れた本店や支店で勤務する場合であっても、1〜2時間かけて通勤できるケースが多いようです。

地方銀行や信用金庫なら、全国に支店があるメガバンクのように、遠方への転勤がないため、好きな地域で長く働き続けられます。

地方銀行の特徴については、「地方銀行の志望動機を書くポイントは?例文付きで基礎知識やコツを紹介」も参考にしてください。

経理

業界や企業にかかわらず、経理の仕事は転勤が少ないとされています。経理の仕事は、企業のお金の流れをしっかりと理解しておく必要があり、人材の入れ替わりが少ない職種の一つです。

また、経理は本社に勤務する場合が多く、転勤で支社に行く必要性もないため、同じ職場で長く業務を行えるでしょう。

事務職

事務職も基本的に転勤する理由がないといわれます。事務職と一言でいっても、下記のように仕事内容はさまざまです。

・一般事務
・経理事務
・営業事務
・人事事務
・貿易事務

事務職の仕事は、企業の規模や事業内容、配属先によって異なりますが、決められた部署で業務も固定化されるのが一般的です。なお、総合職での採用は転勤が多いため、一般職の事務のほうが転勤の可能性は少なくなります。

総合職と一般職の違いを詳しく知りたい方は、「総合職と一般職はどう違う?それぞれの仕事内容や選択のポイントを解説」をご覧ください。

研究職

研究室や研究所の数が限られている点から、研究職も転勤が少ない傾向です。

しかし、研究所の閉鎖に伴って別の施設へ移るケースや、研究職から人事や品質管理などの職種へ異動を命じられたケースなどでは、転勤の可能性もあるでしょう。

研究職の仕事内容に関しては「研究職になるには?働くメリットや向いている人物像をご紹介」で詳しく解説しています。

地方公務員

地方公務員は、採用された特定の地域でしか勤務できないため、転勤がありません。たとえば、市役所勤務の公務員であれば、採用された市役所で勤務を継続します。

一方で、国家公務員の場合、職種によっては総合職に限らず一般職でも転勤の可能性があるようです。そのため、転勤がない公務員の仕事を志望する場合は、地方公務員を選ぶほうがよいでしょう。

地方公務員の種類や仕事内容については、「公務員の仕事内容とは?種類と職種別でご紹介!」をご覧ください。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

転勤のない仕事に共通する特徴

転勤のない仕事には、下記のような共通点があります。

・支社や営業所が少ない
・地域に特化した事業を行っている
・在宅勤務ができる

全国で本社や事業所が一つしかないような企業であれば、基本はそこでしか勤務できないため、転勤は考えにくいでしょう。また、全国に複数の支社を抱える大企業と比べても、支社や営業所が少ない企業のほうが、転勤の可能性は低くなります。

また、地域に特化したり営業エリアを限定したりして事業を展開している企業では、引っ越しが必要になるほど遠方への転勤はほぼないでしょう。

最近では、新型コロナウイルスの感染拡大以降、在宅勤務を取り入れる企業も増えています。オンライン業務が中心の企業なら、パソコンさえあれば職場から離れていても在宅勤務が可能です。

なお、転勤が多いとされる業界や職種であっても、企業の規模や配属先によっては転勤がない仕事もあるので、事前によく確認しましょう。

新入社員の配属先が決まるまでの流れについては、「配属先とは?決まるまでの流れや希望部署へ行くコツを解説」をご覧ください。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

新卒向け|転勤のない仕事を探す4つのポイント

ここでは、転勤のない仕事を探すときに確認したい4つのポイントを解説します。

1.転勤なしやエリア限定の求人を探す

転勤のない仕事にこだわりたいのであれば、「転勤なし」や「エリア限定職」と明記されている求人を探すのがおすすめです。求人サイトや就活エージェントによっては「転勤なし」を選択し、条件を絞って求人を探せるようになっています。

「エリア限定職」とは、転勤があっても転勤先のエリアが限定されている求人のことです。最近では、全国転勤が多い大手企業でもエリア限定職を導入する傾向にあります。

なお、求人情報に転勤がないことや、転勤があっても特定のエリアに限定される旨が明記されているケースも少なくありません。入社後に想定外の転勤を命じられないよう、よく確認しておきましょう。

2.規模が小さい企業を探す

一般的に、規模が小さい企業ほど、転勤の可能性が低くなります。全国に支社がある大手企業と比べて、中小企業や零細企業などは、勤務地が一つしかないケースも珍しくありません。

また、複数の支社や営業所がある中小企業や零細企業であっても、その多くが本社近くに位置している場合がほとんどです。そのため、もし異動になっても、引っ越しが必要になるほどの転勤は少ないでしょう。

企業の規模による違いについては、「中小企業にはどんなメリットがある?大手企業との違いと合わせて解説」も参考にしてください。

3.転勤が少ない職種を選ぶ

転勤がない仕事に就きたい場合は、下記のような転勤の少ない職種に絞って就活をするのもおすすめです。

・専門性が高い職種(研究開発・看護師など)
・内勤の職種(事務・総務・人事など)
・地方公務員

専門性を求められる職種は、代わりの人材が少ないことから、転勤の可能性は低くなるでしょう。

事務や総務をはじめとする内勤の仕事も、営業などの外勤に比べると転勤は少ない傾向です。ただし、事務系の職種であっても、総合職の場合は転勤を命じられる可能性があるので注意してください。

実際に、転勤の可能性がどれだけあるかは企業によって異なります。条件に合った求人を効率よく探すためにも、転勤が少ない仕事の特徴をおさえておきましょう。

4.転勤の多い仕事を避ける

転勤の多い仕事を避けるのも、転勤のない就職先を探すポイントの一つです。企業選びにおいて転勤の有無を優先しているのであれば、転勤の多い仕事の特徴も理解しておく必要があります。

・日本全国に支社や営業所が存在する
・地域をまたぐ事業を行っている
・ジョブローテーションを採用している

転勤が多い企業は、大手企業を中心に日本全国に支社を置いているのが一般的です。また、事業が地域にまたがる場合、職種によってはプロジェクトの進捗にあわせて転勤を命じられるケースも少なくありません。

なお、ジョブローテーション制を採用する企業では、昇進やローテーションを理由に転勤が行われる場合もあるようです。転勤のない仕事に就きたい場合は、こうした企業を避けて就活をするほうがよいでしょう。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

転勤のない仕事に就きたい方へのキャリアアドバイザーのアドバイス

Q.転勤のない会社に就職したいと思っています。探す上での注意点はありますか?

まず前提として、転勤がない会社に絞ってしまうことであなたが選べる企業の選択肢が大幅に減少することを認識しておく必要があります

選択肢が大幅に減る理由の1つ目は、転勤(拠点の移動)がない企業は、企業の拠点が1つなど少ない場合が多いからです。
例外ももちろんありますが、拠点が少ない企業は社員数も多くないため、必然的に募集求人が少なくなると考えられるでしょう。

選択肢が大幅に減る理由の2つ目は、転勤がない求人を選ぶと、必然的に職種も絞られてしまう場合が多いからです。
営業や販売など、お客様と接点を持つような職種は様々な地域に拠点を持っている場合が多く、転勤ゼロの場合はお客様との直接的な接点のないバックオフィスやITエンジニアなど、限定的な職種になってしまう場合が多くあります。そのような職種を志望している場合であれば問題ないですが、勤務地を優先するあまり自分に合っていない職種を選んでしまうと、就活中も入社後も苦労することになってしまうため、まずは職種から考えるようにしましょう。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

転勤のない仕事に就きたい人が避けるべき業界

ここでは、転勤がない仕事に就きたい就活生が避けるべき業界を解説します。

大手の金融系

メガバンクを中心とした大手の金融系企業は、転勤が多い仕事の一つです。金融系企業の多くがジョブローテーション制を採用しているため、全国展開している銀行に就職すると、転勤の可能性は高いでしょう。

なお、銀行員の仕事は、特定の顧客との付き合いが長くなるほど、不正取引の原因になりやすいと考えられています。金融系企業は、キャリアだけでなく不正防止の観点からも、転勤が多いと覚えておいてください。

銀行員の仕事内容については、「銀行の業務内容を知ってる?就活前に知りたい金融業界の知識」で詳しく解説しています。

商社やメーカー

商社やメーカーも転勤が多い仕事の一つです。大手のメーカーのなかには、各地方に工場を置いている企業も少なくありません。特に、営業職や技術職、現場作業員などは転勤が多いといわれています。

管理職へのキャリアアップを目的にジョブローテーション制を採用している企業も多く、さまざまな経験を積んでいくなかで転勤を命じられることもあるでしょう。海外展開しているメーカーであれば、海外赴任の可能性もあります。

商社の仕事内容に関しては、「商社の事業内容や仕事内容は?内定獲得に向けて知っておきたい情報を紹介」も参考にしてください。

建設系

転勤が多い仕事として、建設業界も挙げられます。建設業界は、地域性の強い仕事が特徴です。特に、現場管理に携わる職種の場合、一つの工事が終わると、また別の地域に移動しなければならないケースもあります。

建築物は、都市部に限らず地方でも建ちます。そのため、転勤先の地域を予測するのは難しいかもしれません。建設業界でキャリアを積んでいくには、転勤は避けられないでしょう。

国家公務員

国家公務員は、職種によって北海道から沖縄まで全国勤務を対象とする仕事もあります。異動の頻度も1年から10年と幅が広く、どのタイミングでどこへ転勤になるか分からないといえるでしょう。

ただし、国家公務員といっても、転勤の有無や頻度は職種によってさまざまです。採用機関によりますが、一般職であれば近隣地域内または都道府県内の転勤で済む場合もあります。

国家公務員は地方公務員と違って、転勤が多いと覚えておきましょう。

国家公務員の職種については、「国家と地方で違う?公務員の職種について解説します!」をご覧ください。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

転勤のない仕事に就く5つのメリット

ここでは、転勤のない仕事に就くメリットを5つ解説します。

1.仕事における人間関係を築きやすい

転勤のない仕事のメリットは、仕事での人間関係を築きやすい点です。同じ職場で働き続けることで、継続してコミュニケーションを取れるため、上司と気兼ねなく話ができるようになったり、同僚と仕事がしやすくなったりするでしょう。

また、社内に限らず、取引先の担当者や顧客とも継続して関係性を築けるメリットがあります。転勤せず同じ場所で仕事を続けるなかで、働きやすさを感じやすいでしょう。

2.家族や親しい人と離れる心配がない

転勤をきっかけに家族や親しい人と離れる心配がないのもメリットの一つです。就職後も変わらず家族や親しい人の近くに居られると思うと、安心感を感じられ、精神的な負担が少なくなります。

転勤に伴い家族全員で引っ越しをする場合、子どもの転校やパートナーの転職など、家族に負担がかかるケースも少なくありません。一方で、単身赴任を選ぶ場合であっても、家族と離れる寂しさや一人暮らしのストレスを感じる可能性もあります。

転勤のない仕事であれば、環境の変化に悩むこともなく、安心して仕事ができるでしょう。

3.マイホームを購入しやすい

いずれマイホームを購入したいと考えている場合、転勤がない仕事のほうが計画を立てやすくなります。実際に、マイホームを購入したあとで転勤が決まり、手放したり賃貸に出したりするケースも珍しくありません。

マイホームの購入は、人生の節目にもなります。転勤がないとあらかじめ分かっているほうが、安心してマイホーム購入に踏み切れるはずです。転勤のない仕事であれば、マイホームを購入する際の心配事を減らせるメリットがあります。

4.気に入った地域に長く住める

自分が好きな地域に長く住める点も、転勤がない仕事に就くメリットです。生まれ育った街で暮らしたいと考えて地元就職する人や、気に入った地域がある人にとって、同じ場所に長く住めるのは喜ばしいことです。

転勤がある仕事の場合、たとえ気に入った地域であっても、転勤を命じられれば別の地域へ引っ越さなければなりません。なかには、新しい環境が苦手な人もいるでしょう。転勤がない仕事は、自分の好きな地域に住み続けられるメリットがあります。

5.引っ越し費用が掛からない

転勤がなければ、予想外の引っ越しをする必要もないため、出費を抑えられるのもメリットの一つです。転勤が多い場合には、引っ越し費用がかかるだけでなく、各種手続きや荷造り・荷解きの負担も決して少なくありません。

引っ越しには思いのほか費用がかかります。転勤がなければ、引っ越し費用を考えずに済むほか、趣味やスキルアップに使えるお金が増えるでしょう。

就職先選びで重要な就活の軸については、「就活の軸ってなに?自分に合う就職先を見つけるコツ」も参考にしてください。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

転勤のない仕事に就く5つのデメリット

転勤のない仕事には、メリットだけでなくデメリットもあるので注意が必要です。ここでは、転勤がない仕事に就くデメリットを5つ解説します。

1.心機一転できる機会が少ない

転勤のない仕事に就くデメリットは、心機一転できる機会が少ない点です。勤務地が変わらなければ、職場環境や人間関係も変わらないため、新たな気持ちで働くのは難しいといえます。

職場の人間関係に不満を抱えたり、仕事内容に飽きたりした場合、転勤をきっかけにリセットできるケースも珍しくありません。そのため、同じ環境で働き続ける状況をデメリットに感じる人もいるでしょう。

同じ業務の繰り返しに飽きてしまった場合には、仕事のモチベーションを維持できず、退職してしまうケースもあります。そのため、環境の変化を好む人は、転勤のない仕事にこだわりすぎないほうがよいでしょう。

2.転勤がある仕事に比べて給与が少ない場合がある

転勤のない仕事は、転勤がある場合と比べて給与が少なくなる可能性もあります。なぜなら、転勤がある仕事の場合、引っ越し手当や単身赴任手当、地方勤務手当などが上乗せして支払われるケースが多いからです。

環境変化による負担を考慮して、転勤と同時に昇給される場合もあります。転勤がない仕事の場合、企業から支払われる手当が少ないため、転勤をして手当を受け取っている社員と比べると給与は少なくなるでしょう。

3.キャリアアップやスキルアップしにくい

転勤がない仕事の場合、環境が変わらないことでキャリアアップやスキルアップをしにくいデメリットがあります。転勤がない仕事には、同じ業務を長く続けていくものも少なくありません。

企業にとって、転勤は従業員の成長を促したり、組織に変化をもたらせたりする目的があります。そのため、転勤先の成果を高く評価され、キャリアアップにつながるケースも多いようです。

転勤のない仕事は、同じ環境で働き続ける分、新たな視点や成長の機会を得にくいといえるでしょう。

4.職場の人間関係の悩みを解決しにくい

転勤のない仕事では、たとえ職場の人間関係で悩んでいても、なかなか解放されないデメリットがあります。人間関係で悩んでいる場合、転勤の可能性があれば、一時的な悩みとして気楽に考えられるかもしれません。

職場の人間関係は、さまざまなきっかけでよくも悪くも変化します。転勤があると割り切って仕事をしたほうが、人間関係の悩みが深刻化する心配は少ないでしょう。

5.人脈が増えにくい

地域を超えた人脈が増えにくいのも、転勤のない仕事のデメリットだといえます。仕事において、必ずしも人脈は必要ありませんが、場合によっては、新しいチャンスが巡ってくるきっかけになるでしょう。

転勤がない仕事の場合は、長い間、付き合う人が同じになりがちです。地域を超えた出会いが少ない分、キャリアの選択肢を広げるきっかけも掴みにくいかもしれません。

企業選びのポイントについては、「企業の選び方10選!就職活動は軸や基準を定めて失敗を防ごう」も参考にしてください。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

パターン別|転勤を命じられる理由

企業から転勤を命じられるのは、ポジティブな理由とポジティブとはいえない理由の2つのパターンがあります。

ポジティブな理由による転勤

企業から転勤を命じられるポジティブな理由は、下記のとおりです。

・組織の活性化を図るため
・社員のスキル向上を図るため
・事業の拡大のため

ポジティブな理由による転勤は、企業が従業員の成長を期待し、会社の事業を成長させるために行われます。

ポジティブとはいえない理由による転勤

一方、下記のようなネガティブな理由で転勤を命じられるケースもあるようです。

・事業の縮小のため
・左遷や懲戒処分のため

事業の縮小で人員整理をせざるを得なくなった場合に、従業員に対して転勤を命じる企業も少なくないでしょう。また、従業員が不祥事を起こした際に、その処分として転勤を命じるケースもあります。

企業選びにおいて、転勤の有無は気になるポイントの一つです。仕事選びで失敗しないためのコツについては、「仕事選びで後悔しないために|就活生が心得るべきポイントと対策」をご覧ください。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

企業から転勤を命じられても断れる3つのケース

企業から転勤を命じられた場合であっても、断れるケースがあります。

入社後に転勤を命じられたときにどのような対応ができるか参考にしてください。

1.転勤なしが前提の勤務地限定採用である

採用時に「転勤なし」を前提としている場合、転勤を拒否することも可能です。あらかじめ勤務地を限定したうえで採用する方法は「勤務地限定採用」と呼ばれ、会社が転勤を命じないことを前提にしています。

そのため、勤務地限定採用であるにもかかわらず、企業から転勤を命じられた場合は、応じなくても問題ありません。

2.転勤の理由に正当性がない

転勤の理由に正当性がない場合は、転勤を拒否できる可能性があります。たとえば、上司から日常的に嫌がらせを受けているといった状態で、転勤の辞令がでるようなケースであれば、職権乱用が疑われるでしょう。

しかし、転勤理由の正当性を判断するのは非常に難しいといえます。そのため、転勤の理由に正当性がないと感じられた場合は、まず周囲に相談することが大切です。

3.やむを得ない事情がある

転勤を命じられたタイミングで、やむを得ない事情がある場合には断れる可能性もあります。育児や介護など、タイミングによって転勤できない事情があるケースも少なくありません。

やむを得ない事情がある場合には、まず上司に相談してみましょう。いずれにせよ、転勤を命じられたからといって、必ずしも応じなければならないとは限りません。転勤すべきかどうかは、さまざまな状況から適切に判断する必要があります。

キャリアプランについて考えるときには、「キャリアプランの答え方とは?営業職や事務職など職業別に例文を紹介!」も参考にしてください。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

就業規則に転勤規定がある場合は転勤を断れない

就業規則に転勤の規定がある場合は、原則転勤を拒否できません。転勤をしたくない場合は、企業と雇用契約を締結する前に、転勤の有無について確認しておいてください。

たとえ転勤を拒否しても、上司から許可を得られなければ、転勤の辞令が下されます。そのため、転勤を断る正当な理由がなく、拒否しても認められない場合には、従わざるを得ないでしょう。

採用条件を確認するのはもちろん、雇用契約を締結する際はしっかりと就業規則に目を通すことが大切です。

就業規則については、「身元保証人は誰に頼めばいい?入社時に必要な理由や困ったときの対処法」で詳しく解説しています。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

転勤を断ると処分の対象になる可能性もある

正当な理由がなく転勤を断った場合には、処罰の対象になる恐れもあるので注意してください。転勤の辞令を無視していると、就業規則違反に該当する可能性があります。

処分の内容は、懲戒解雇や退職励行、降格処分など、企業によってさまざまです。

懲戒解雇は、転勤の拒否が懲戒解雇の対象になると就業規則で定められている場合に行われます。この処分を受けると「懲戒解雇を受けるほどの重大な問題を起こした」とみなされ、転職活動にもマイナスの影響を与えてしまうでしょう。

また、降格処分となった場合も、その後のキャリアアップは難しくなります。転勤を断る際に、こうしたデメリットに直面する可能性は少なくありません。

そのため、就職先を探す段階から「なぜ転勤をしたくないのか」「転勤をしたくない気持ちはこの先もずっと変わらないのか」など、転勤のない仕事に就きたい理由を深掘りしておく必要があります。

志望動機を深掘りする方法については、「自己分析を効率的に進める質問項目|例文と活用方法も解説!」をご覧ください。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

転勤のない仕事を探しているあなたへ

「転勤のない企業に就職したいけれど、自分に合った仕事が分からない」と悩んでいる就活生も多いでしょう。転勤のない仕事にこだわるのであれば、業界や職種を絞って就活をするのがおすすめです。

しかし、転勤のない仕事にはメリットだけでなく、デメリットもあります。自分一人で転勤のない仕事を探せるかどうか自信がない場合には、就活エージェントへの相談がおすすめです。

就活エージェントであるキャリアチケットでは、専任のアドバイザーが就活を全面的にサポートします。カウンセリングを通して適性を判断し、一人ひとりの条件に合った企業の紹介も可能です。企業選びで後悔したくない方は、ぜひ気軽に相談してみてください。

転勤のない仕事の探し方を知りたい

   

本記事の監修者

淺田真奈(あさだまな)

大学時代は接客のアルバイトを3つかけもちし、接客コンテストで全店1位になった経験をもつ。新卒では地方創生系の会社に入社をし、スイーツ専門店の立ち上げからマネジメントを経験。その後、レバレジーズへ中途入社。現在はキャリアチケットのアドバイザーとして、学生のキャリア支援で学生満足度年間1位と事業部のベストセールスを受賞し、リーダーとしてメンバーのマネジメントを行っている。

キャリアチケットについて

キャリアチケットは、就活生の最高のキャリアスタートを支援するサービスです。