総合職とは?仕事内容や一般職との違い・進路に悩んだ時の選び方を解説

このページのまとめ

  • 総合職と一般職は、業務内容や基本給・責任などに違いがある
  • 総合職と一般職で迷ったときは、適性やキャリアプランで選択する
  • 総合職は、キャリアアップを希望する就活生に向いている職種

総合職とは?仕事内容や一般職との違い・進路に悩んだ時の選び方を解説のイメージ

「総合職とはどういう仕事?」と気になっている就活生も多いのではないでしょうか。総合職は将来の幹部候補として、企業の中核を担う役割が求められる職種です。

この記事では、総合職の業務内容や一般職との違い、向いている人の特徴などを紹介します。総合職と一般職で迷ったときの選び方も解説しているので、参考にして適切な職種を選びましょう。

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目 次

総合職とは?事務系・技術系の種類を解説

総合職とは、将来的に会社の中核である管理職や幹部候補を目指す社員を指します。企業内で複数の部署や業務を経験し、広範囲に及ぶ業務の知識や技術を身につけてキャリアアップしていく場合が多いです。

企業によっては「事務系総合職」と「技術系総合職」の2つに分類して募集しているケースがありますが、すべての企業が同一の分け方をしているわけではないため注意が必要です。

ここでは、おもな分類である事務系総合職と技術系総合職について紹介します。

事務系総合職

事務系総合職では、文系職種を経験することが多いです。具体的には以下が含まれます。

・総務
・経理
・労務
・人事
・法務
・営業
・企画

事務系総合職の職務内容は幅広く、それぞれの分野を3〜5年でローテーションすることが一般的です。各分野において企業を支える経験を積み上げて、キャリアアップしていくケースが多いです。

技術系総合職

技術系総合職では、理系職種を経験することが多いです。主な職種は以下の通りです。

・設計
・研究
・開発
・品質管理

これらの職種は「ものづくり」に関するもので、特定分野のスペシャリストになるとともに、ほかの分野の知識も持ち、総合的な視野を持つジェネラリストになることが求められるでしょう。

就活の際は希望する職種が応募企業の中でどのように分類されているかを、事前にチェックすることが大切です。

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エリア総合職とは

エリア総合職とは、地方総合職とも呼ばれ、勤務地域が限定されて転勤がない総合職を指します。一般的な総合職と同じ業務内容を経験でき、急な転勤や転居の心配が少ないことが特徴です。持ち家を購入済みの人や、子供に引っ越しをさせたくない場合におすすめの職種です。

また、地域活性化を希望する人にも適しています。エリア総合職の仕事内容として、地域と密着した課題の解決方法を提案できます。企業を通じて地域に貢献したい場合は、エリア総合職を採用する企業も探してみましょう。

なお、公務員の一般職・総合職の分類については、「国家と地方で違う?公務員の職種について解説します!」で詳しく解説しているので参考にしてみてください。

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一般職とは?総合職との関係性や特徴を解説

一般職とは、主に資料作成や在庫チェックなどの事務仕事全般を行い、総合職のサポートをする職種です。各部署によって業務内容は異なりますが、反復作業をこなす仕事内容が多い傾向にあります。

転勤や残業が比較的少ないため、家庭の事情で転勤ができない人や特定の地域に腰を据えて働きたい方などに人気があります。また、異動も少なく同じ部署で長く勤めるため、特定分野の専門知識やスキルを高められる点も特徴の1つです。

総合職と一般職ができた背景

総合職・一般職というコース分類が採用された時期は、「男女雇用機会均等法」が施行された1986年頃からといわれています。

この法律によって、性別で区別して求人募集や採用選考することが禁止されました。そして、男性と女性が平等に雇用環境を与えられたことにより、性別で判断せずに、仕事の成果や業績によって評価を行うようになったという背景があります。

しかし、総合職・一般職での採用が始まった当初は、プライベート時間の確保のしやすさから、「一般職は女性」「総合職は男性」という考え方が多かったようです。

現在は、総合職として働く女性や一般職で働く男性も多く、性別による傾向はないといえるでしょう。厚生労働省の調査によると、令和4年の春に卒業した学生のうち、総合職の「女性のみ採用」は「男性のみ採用」より少ないものの、「男女とも採用」した企業の割合は43.7%でした。

一方、一般職の採用では、男女でほぼ同じ割合となっています。

図3採用区分、採用状況別企業割合のイメージ

引用元:厚生労働省「令和4年度雇用均等基本調査 企業調査

なお、限定総合職の令和4年度の割合では、「女性のみ採用(39.4%)」が「男性のみ採用(35.3%)」より高い結果でした。これらの結果から、ワークライフバランスを重視する男性や、女性が幹部候補として活躍できるチャンスが増えていることが読み取れます

また、男性が育児や家事に対して主体的に取り組むための環境整備や、総合職を目指す女性が結婚や妊娠・育児でキャリアを諦めないよう配慮する企業が今後は増えていくと予想できるでしょう。

参照元
e-GOV法令検索
昭和四十七年法律第百十三号雇用の分野における男女の均等な機会及び待遇の確保等に関する法律
厚生労働省
雇用均等基本調査

今後は総合職・一般職の区別がなくなる可能性も

時代背景に伴い変化してきた職種の区別ですが、今後は総合職・一般職の区別がなくなる可能性があります。AI技術の発展により、一部の仕事内容が効率化され、減少する傾向にあります。そのため、一部の定型的な業務は年月をかけて減っていくと予想されます。

また、女性が出産・育児休暇を取得した後、復職し共働きになる家庭が増えていることも、区別がなくなる要因の1つとなるでしょう。総合職は転勤が多いため、配偶者に退職してもらうか単身赴任するかの選択を迫られることもあります。

しかし、多く転勤したからといって確実に昇進できるわけではなく、社員や家族にとってもデメリットがあるでしょう。さらに、単身赴任させる際は手当を支給するため、会社側としても費用が発生します。

したがって、社員の多様なニーズや時代の変化に合わせた新たな区別が生まれていくと考えられるでしょう。

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総合職と一般職の8つの違い

ここでは、総合職と一般職のおもな違いを、8つの項目に分けて解説します。

1.仕事内容

一般職に比べて、総合職は幅広い仕事内容を経験するのが特徴です。総合職はさまざまな業務の知識や技術を身につけ、一般職への指示や、管理職のポジションを目指した仕事に取り組みます。

一方、一般職は総合職のサポート役として、基本的に定型的な仕事内容や細かな業務を担う点で大きく異なります。総合職の仕事がスムーズに進むよう支えているといえるでしょう。転勤や異動も少ないことも特徴です。

2.基本給

総合職の基本給は一般職に比べて高めです。総合職は責任の重い仕事を担ったり、企業全体に影響する成果を求められたりするため、給与が高い傾向にあります。

また、総合職は昇給率も高く、職務や転勤に関する手当もあるため、一般職との年収の差が広がりやすいことも特徴です。

一方、一般職の給与面においては、総合職と比べてやや低い傾向にあります。昇給制度はありますが、数値化できる目標を立てにくい職種については、仕事への姿勢や能力を評価基準とする企業が多いようです。企業によっては評価制度が不確定な場合もあります。

総合的に見ると、総合職は責任が重く、その分高い基本給と昇給率が設定されていますが、一般職は給与面でやや低めであるものの、異なる評価基準で昇給が行われることが多いです。

なお、新入社員がもらえる一般的な給与や昇給スピードについては、「初任給とは?基本給や手取りとの違いを解説」を参考にしてください。

3.昇給やキャリアアップ

総合職では昇給やキャリアアップがしやすいでしょう。総合職は、基本的にポジションに見合った能力の向上や結果を求められ、成果による昇給やキャリアアップが見込めます。

対して一般職は、定期的な昇給や評価制度はあるものの、定型的な業務がメインのため、大きな昇給やキャリアアップにはつながりにくい傾向です。

4.異動や転勤

一般職に比べて、総合職は部署の異動や転勤があります。総合職は将来の幹部候補として、さまざまな仕事を通して企業全体を把握する必要があるからです。

しかし、近年では前述したように勤務地を限定した「エリア総合職」という転勤の少ない総合職を設けている企業もあるようです。ただし、一般的な総合職とは、給与や仕事内容が異なることがあるので注意しましょう。

5.責任

一般職と総合職の違いは、責任の重さも挙げられます。総合職は将来的に会社の中核を担うことを期待されているので、その分任される仕事内容の責任も重くなるようです。

なお、総合職の仕事は責任だけでなく、決断する力も求められます。企業全体に関わる総合的な判断も行うために、異動や転勤で培った知識や経験を役立てる必要があります。

6.残業や休日出勤

総合職は、残業や休日出勤で忙しくなることが多いです。取引先によっては休日にやりとりを行うケースや、出張もあるでしょう。また、転勤や異動によって、休日出勤や残業の多い部署に配置される可能性も考えられます。

一方、一般職はルーティンワークが多く、残業や休日出勤は少ない傾向にあるでしょう。ワークライフバランスも整いやすい点は総合職と大きく異なります。

7.男女の比率

厚生労働省が公表した「令和4年度雇用均等基本調査」によると、令和4年10月1日時点における総合職の割合は、女性が21.3%、男性が78.7%でした。なお、限定総合職の女性の割合は33.3%と、勤務地の制限がない総合職より多い結果となっています。

図1職種別正社員・正職員の男女比率のイメージ

引用元:厚生労働省「令和4年度雇用均等基本調査 結果概要(1p)

現時点で総合職は男性の割合が多いものの、限定総合職を選択できたり、ワークライフバランスをより充実させるための福利厚生制度が整備されたりすることで、女性が総合職として活躍できるチャンスは増えていくと予想できるでしょう。

参照元
厚生労働省
雇用均等基本調査

8.採用選考の時期

一般職に比べて、総合職は選考時期が早い傾向にあるようです。ただし、すべての企業が同じ選考日程ではないため、志望する企業の募集要項は事前にしっかり確認しましょう。

これらを参考にそれぞれの特徴を掴み、志望職種を考えてみてください。
なお、各業界の就活が開始される時期については、「【25・26卒】大学生の就活スケジュールと流れは?するべき準備と成功のコツを解説」を参考にするのがおすすめです。

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総合職のメリット・デメリット

ここでは、総合職として働く際のメリットとデメリットを紹介します。

メリット

総合職のメリットは、出世や昇給する可能性が高いことです。また、異動や出張で幅広い業務内容に携われるため、スキルアップや自己成長を望みやすいといった点も魅力でしょう。

デメリット

総合職のデメリットとして、責任感が挙げられます。会社の核となる仕事を任されるため、人によってはプレッシャーが大きいといえます。また、異動や転勤の可能性が高いため、家庭を持つ人にとっては負担になることもあるでしょう。

これらを参考に自分の適性や希望する働き方と照らし合わせて、よりマッチする職種を選ぶことが重要です。

プライベートを大切にしつつ裁量の大きい仕事に就きたい人は、「ベンチャーはワークライフバランスがいい?働きやすい企業の見つけ方」を参考にするとよいでしょう。

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総合職と一般職で迷った時の選び方

総合職と一般職で迷ったときは、「キャリアプラン」や「自分に適性がある業務」などを基準に選びましょう。ここでは、総合職と一般職のどちらを選択するか悩んだ際の選び方を3つ紹介します。

やりたい仕事内容で決める

まずは、自分がどのような仕事内容に関わりたいか再確認しましょう。

たとえば、「会社のブランディングに興味がある」「人事制度の構築に関わりたい」など、具体的に書き出してみてください。その仕事から自分が得たいことを考えるのも1つの方法です。

そして、興味を持った仕事が総合職の内容に当てはまるのか、一般職の業務なのかを調べましょう。今までの人生で経験やスキルがなかったとしても、チャレンジしたい、やってみたいと強く思う仕事であれば、応募を検討するとよいでしょう。

ただし、企業が求める人物像とのミスマッチを防ぐため、自己分析や仕事内容の研究を徹底的に行うのが大切です。

自分のスキルを活かせる仕事内容で決める

仕事内容やキャリアプランで選びにくい場合は、自分のスキルを活かせる仕事内容か確認しましょう。

責任感や決断力に自信があり、昇進をして企業の幹部レベルを目指す人は、総合職の方がやりがいを感じるかもしれません。また、細やかな作業や書類作成などに魅力を感じ、ルーティンワークをそつなくこなすことが得意な人は、一般職がおすすめです。

選択に迷った際は、将来の理想の自分像に立ち返ったり、向いている仕事を明確に把握したりしましょう。

自分に合う業務内容が何かを調べる方法として会社説明会がおすすめです。詳しくは「会社説明会に行こう!~企業の求める人物像や自分の会社選びの基準を知る」の記事で紹介しているので参考にしてください。

キャリアプランで決める

自分が思い描く将来から、「どの役職まで昇進したいか」「どのくらいの熱量を持って仕事をするか」などのキャリアプランを考えてみましょう。

総合職は、一般職と比べてキャリアアップのチャンスが多いといわれています。昇進してバリバリと仕事をしたい人は総合職がおすすめです。家庭や趣味など、プライベートも充実させたい人は一般職の方が理想のライフワークバランスを達成しやすいでしょう。

なお、キャリアプランと似た言葉に、「キャリアパス」があります。キャリアパスとは、ある職務や職位に就くために必要となる業務経験や順序などの道筋です。面接でもキャリアプランやキャリアパスを聞かれるケースがあります。入社後にしたい仕事内容を明確にすることは、企業選びだけでなく面接でも活かせるでしょう。

キャリアパスについては、「キャリアパスってどういう意味?メリットはあるの?」で詳しく紹介しています。

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総合職に向いている人と向いていない人の特徴

総合職に向いているかどうかは、環境の変化やプレッシャーへの耐性があるかがポイントです。ここでは、総合職に向いている人と向いていない人の特徴について解説します。

総合職に向いている人

まず、総合職に向いている人のおもな特徴は以下のとおりです。

・対人スキルが高い

・勤務地や配置にはこだわらない
・キャリアを上げて役職に就きたい
・変化に柔軟に対応できる
・チャレンジ精神がある
・高収入を希望する

総合職として働く場合は、あらゆる部署に配属される可能性があるため、環境の変化に適応できる対人スキルや柔軟性が必要とされます。

将来的には管理職といったポストに就く可能性も高いため、「責任のある立場で実績を積みたい」「キャリアアップして高収入を得たい」という人は総合職に向いているでしょう。

配属先の決まる流れや希望部署へ行くコツについては「配属先とは?決まるまでの流れや希望部署へ行くコツを解説」の記事で紹介しているので参考にしてください。

総合職に向いていない人

次に、総合職に不向きな人のおもな特徴は以下の点が挙げられます。

・プレッシャーに弱い
・変化が苦手
・メインよりサポートの役割がしたい
・残業や休日出勤は避けたい
・1つのことをこつこつと続けるのが好き

総合職は転勤や異動が多く、環境や人間関係の変化が苦手な人は避けたほうがよいでしょう。責任ある立場に就く可能性も高く、プレッシャーを抱えたくない、多忙になりたくないという人も不向きといえます。

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総合職を目指す際に気をつけること

総合職を目指す際は、応募先の理念や研修制度、業務内容などに関する確認が大切です。ここでは、総合職を目指す際の注意点を2つ解説します。

応募先の理念や企業方針を理解しておく

自分自身のやりたいことやキャリアプランだけでなく、応募先の理念や経営方針を理解しておくことが重要です。

総合職は将来的に会社の中核を担うことになるので、応募者の価値観と企業の理念がマッチしている必要があります。そのため、応募する企業はどのような人材を求めているのかを理解しておくことが大切です。

企業研究に力を入れ、企業の価値観を意識した自己アピールを行えば、評価を高められる可能性があります。理念や方針をしっかりと理解し、採用担当者に「自社への理解がある」「入社後の活躍が期待できそう」と感じてもらえるような自己アピールにもつなげましょう。

キャリアアップ制度や業務内容を確認する

総合職は幅広い業務やハードな働き方が予想されます。選考時には、研修制度の有無や業務内容、部署異動の頻度などを確認しておくと安心です。

また、総合職を目指す場合、キャリアアップに期待している人も多いでしょう。可能であれば会社の評価基準や待遇面もチェックすると、より明確なキャリアプランを描けます。

職種を超えた異動もあり得る

総合職は入社後に就いた仕事に関わらず、状況に応じて別職種への異動を命じられることがあるため注意してください。

たとえば、技術系総合職として数年勤務した後、事務系総合職の仕事に異動するケースです。本人の適性や企業方針・将来的な事業展開といった理由で異動が行われる場合があります。「自分は△△系総合職でキャリアアップしたい」と考えている人は、分野間の異動があるか事前に確認してください。

これらについて事前に確認しておけば、就職後にミスマッチが起こる確率は低下するでしょう。

就職先や仕事内容を選ぶ際の注意点を知りたい人は、「仕事選びで後悔しないためにはどうする?選び方のコツや準備を解説」で詳しく解説しているので参考にしてください。

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総合職と一般職のキャリアチェンジは可能か?

総合職と一般職のキャリアチェンジは多くの企業で可能ですが、具体的な条件や難易度は企業によって異なります。ここでは、総合職から一般職、一般職から総合職へのキャリアチェンジについて詳しく解説します。

総合職から一般職へのキャリアチェンジ

総合職から一般職へのキャリアチェンジは比較的容易です。総合職で培ったプロジェクト管理やリーダーシップ、問題解決能力などのスキルが、一般職でも役立つためです。社内での「コース転換制度」を利用するか、転職することで実現できます。

コース転換制度は試験が設けられていることが多く、不合格でも無職にはなりません。一方、転職の場合は採用が決まるまで収入が途絶える可能性があるため、慎重に判断する必要があります。

一般職から総合職へのキャリアチェンジ

一般職から総合職への変更は難しい傾向があります。特に、大手企業の総合職は競争率が高く、即戦力となる高い能力が求められます。総合職には専門的な知識や高いスキル、戦略的な思考力が求められるため、これらを持たない一般職の社員はハードルが高くなります。

就活で総合職と一般職のどちらかで迷っている場合、「コース転換制度」を導入している企業に応募する方法もありますが、制度があっても実績がない企業や精度の利用が難しい場合もあるので注意が必要です。

総合職と一般職の併願は可能か?

企業によっては、総合職と一般職の併願が可能な場合もあります。多くの企業では、総合職の採用活動終了後に一般職の採用を行います。そのため、まず総合職にチャレンジし、結果によって一般職に応募することも可能です。

ただし、併願ができない企業もあるため、「一般職が第一志望なのに総合職を受けたために一般職に応募できない」といった後悔をしないように、事前によく確認しておくことが重要です。

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総合職と一般職のどちらへ進むか迷っているあなたへ

総合職と一般職のどちらへ進むか迷っている就活生は、双方の特徴や違い、メリット・デメリットを把握し、自分に向いている職種を判断することがおすすめです。

自分の適性が分からず、志望する職種が決められない人は、就活エージェントである「キャリアチケット」を利用してみるとよいでしょう。

キャリアチケットでは、自己分析の見直しや自分の価値観に合う企業選びをサポートしています。もちろんES添削や面接対策など、実際の選考対策も行っているので、就活に不安を感じたらぜひ相談してください。

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本記事の監修者

淺田真奈(あさだまな)

大学時代は接客のアルバイトを3つかけもちし、接客コンテストで全店1位になった経験をもつ。新卒では地方創生系の会社に入社をし、スイーツ専門店の立ち上げからマネジメントを経験。その後、レバレジーズへ中途入社。現在はキャリアチケットのアドバイザーとして、学生のキャリア支援で学生満足度年間1位と事業部のベストセールスを受賞し、リーダーとしてメンバーのマネジメントを行っている。

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