ベンチャー企業に就職したい!働くメリットとデメリットとは

このページのまとめ

  • ベンチャー企業に明確な定義はないものの、「社会に新しい価値を提供する」「若手の裁量権が大きい」企業が当てはまると言われている
  • 実力主義なので年齢に関係なく上を目指せたり、会社を育てる経験ができたりするのがベンチャーで働くメリット
  • 一方で、設立から間もないため就労環境が整っていない、人材が流動的で不足しやすい、労働時間が長くなるというデメリットもある
  • 若いうちから活躍したい人や起業を考えている人はベンチャーに向いている

ベンチャー企業と聞いて、「代表が若い」「自由に働ける」「新しい会社」といった印象を抱く方も多いようですが、そもそもベンチャー企業とはどのような企業を指しているかご存知ですか?
また、就活生によっては「ベンチャー企業=働きやすい企業」と捉える人もいるかもしれませんが、実際はどうなのでしょうか。
当コラムは、ベンチャー企業の概要や働くメリットとデメリットなどをまとめています。
ベンチャー企業に向いている人の特徴も紹介しているので、企業選びの参考に活用してください。

ベンチャー企業って?


耳にする機会が多く、就職先として人気も高くなりつつあるベンチャー企業。
就活生の中には、ベンチャー企業という言葉は聞いたことがあるものの、具体的にどのような企業を指すか分からない…という方もいるでしょう。

実は、ベンチャー企業という言葉に明確な定義は存在せず、「社会に新しい価値を提供する企業」「若手の裁量権が大きい企業」などがベンチャー企業の概念に当てはまります。
大企業や中小企業のように従業員数や資本金で区別されているわけではないため、上記の概念に当てはまれば、従業員数が数百~千人規模であっても5人であってもベンチャー企業と言えるでしょう。

ベンチャー企業には大まかに「メガベンチャー」「ミドルベンチャー」「アーリーベンチャー」に分けることができ、それぞれの詳細は以下のとおりです。

メガベンチャー

大企業に成長したベンチャー企業の総称。
IT系の企業が多く、日系大手と同様の従業員数や資本金額を持っていることも珍しくありません。

ミドルベンチャー

メガベンチャーほど規模が大きくなく、従業員数が100~1,000人ほどのベンチャー企業のこと。
すでに生活に根付いているサービスを提供する有名企業もあれば、あまり世に知られていない企業も含まれます。

アーリーベンチャー

多くても100人ほどの従業員を抱えるベンチャー企業。
創立年数も浅く、ベンチャー企業のなかで最も多くの割合を占めています。
従業員数が数名のことも珍しくなく、多くの就活生がイメージする「ベンチャー企業」に近いと言えるでしょう。

このように、一口にベンチャー企業と言っても、売上高や従業員数で大手企業と同等なメガベンチャーもあれば、数名で業務を行うアーリーベンチャーもあります。

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ベンチャー企業で働くメリット


固定概念にとらわれず、自由に働けるイメージの強いベンチャー企業。
就活生の中にはベンチャー企業への就職を希望する方もいるようですが、働くメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。

まず挙げられるのが、「若手の裁量権の大きさ」。
これは、従業員数が少ないので若いうちから重要な業務を任せられることや、経営陣との距離が近いので意見が上に通りやすく、発案事業の責任者に任命されやすいといった点が要因と考えられるでしょう。

成果報酬があることもメリットの1つ。
成果報酬とは基本給とは別に業務成果や成績によって支払われるもので、企業の業績によって支払われるボーナスとは別です。
成果を上げればそれだけ「成果報酬」という形で返ってくるため、正しく評価されていると捉えることができます。

若いうちから活躍できるため、実力次第でどんどん上を目指せるのもベンチャー企業ならでは。
日系企業の多くは年功序列制度を採用しているため、若手がどれだけ成果を上げても上司を追い抜いて昇進することは難しいと言えます。
しかし、実力主義が根付くベンチャー企業であれば、年齢に関係なく上を目指すことができるでしょう。

さらに、大手企業のように会社が出来上がっていないため、「会社を育てる」「会社のルールを作れる」というのも特徴です。
大手企業の場合、すでに事業領域や内容が定まっていることが多く、新たなルールを作ることに反対される…というケースも。
ベンチャー企業であれば、社内ルールの制定や新規事業を通して会社を育てるという経験が積めるでしょう。

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ベンチャー企業にはデメリットもある


前項ではベンチャー企業で働くメリットを紹介しましたが、もちろんデメリットも存在します。
以下に、考えられるデメリットをまとめたので参考にしてください。

就労環境の不整備

創立から間もない場合、労働組合や福利厚生といった就労環境に関する制度が整っていないことも。
基本給が大手企業より高かったとしても、住宅手当などの福利厚生が整っていないので実際には大手企業のほうが使えるお金が多い…というケースも珍しくないと言えるでしょう。

人材不足や高い離職率

ベンチャー企業の多くが人手不足に悩んでおり、自分の担当外の業務でも手が空いていれば引き受ける…という社風の企業も多数。
さらに、人材が流動的で離職率が高いという特徴もあります。
これは、従業員の年齢が若く、起業を考える人が多いことが要因とされています。

労働時間が長い

事業がすでに成熟している大手企業と違い、ベンチャー企業は事業や会社を大きくする必要があります。
そして、そのためには多くの業務をこなす必要があり、労働時間が長くなることも珍しくないでしょう。

以上はあくまでも一例であり、全てのベンチャー企業に当てはまるわけではありません。
しかし、特に事業が軌道に乗るまでのアーリーベンチャーやミドルベンチャーでは、上記のような傾向が見られるようです。

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ベンチャー企業に向いている人の特徴


若いうちから活躍できるチャンスがある一方で、就労環境が整っていないなどデメリットもあるベンチャー企業。
どのような人が向いているかをまとめたので、参考にしてください。

まず向いているのが、若いうちから活躍したい人。
これまで何度か述べているように、ベンチャー企業の多くは若手であっても実力次第では裁量権の大きい業務を担当することができます。
さらに、日系企業に多い年功序列制度ではないため、実力で勝負したい人には向いているでしょう。

新しいことが好きな人や、想像力が豊かな人もベンチャー向き。
冒頭で述べたように、「社会に新しい価値を提供する」のがベンチャー企業のため、想像力やアイデアを駆使して新たなサービスを生み出すことが求められます。

また、将来的に起業を考えている方はベンチャー企業で経験を積むのが良いでしょう。
これは、代表や経営陣との距離が近いので業務の勉強になることや、大手企業に比べて企業間交流が頻繁なので人脈を作りやすいことなどが要因と言えます。

ベンチャー企業に対して「かっこいい」「活躍できそう」といった印象を抱く方も多いでしょう。
しかし、良い面がある一方で前述したようなデメリットもあるのがベンチャー企業。ベンチャー以外でも、自分の適性を活かせる就職先は多数あるので、「◯◯だから」と決めつけずに企業選びを行うことが大切です。

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