ベンチャー企業に就職するメリット・デメリットを紹介!

このページのまとめ

  • ベンチャー企業とは「革新的なアイデア・技術で新しいサービスや商品を展開する企業」のこと
  • 入社してすぐに即戦力として働くことができるほか、結果を残すことができれば昇進も早い
  • ベンチャー企業は、新しいサービスや商品が世間に受け入れられなければ倒産する可能性がある
  • 大企業は福利厚生や教育制度が充実しているが、決められた範囲内でしか仕事ができない傾向にある
  • チャレンジ精神や好奇心が旺盛で、変化を楽しみ実行力がある方がベンチャー企業に向いている

就活生の多くは自分が何をしたいか、どんな業種で働きたいかより、企業の規模や安定、社会的知名度といったブランドを求めて大企業への就職を目指す傾向にあります。
しかし近年、あえてベンチャー企業への就職を選ぶ就活生が増えているようです。
何故ベンチャー企業を選ぶのか?ベンチャー企業で働くメリット・デメリットとは?どんな人が向いているのか?
当コラムでは、ベンチャー企業についてご紹介します!
 

 

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ベンチャー企業とは

ベンチャー企業とは、簡単に言うと「革新的なアイデア・技術を基にして、新しいサービスや商品を展開する企業」のことです。
明確な定義はありませんが、「新しいビジネスにチャレンジする企業」「設立5年以内の成長過程にある企業」「ベンチャーキャピタルから資金援助を受けている」といった特徴を持っています。
ベンチャー企業は、提供する新しいサービスや商品が世に広く必要とされるものであれば、その先駆けとして市場を席巻し、短期間で急成長することが可能です。
また、ベンチャー企業は小規模から中規模の企業が多いので中小企業と同一視されることがあります。
しかし、中小企業とは従業員数や資本金額が中小企業基本法の規定内にある企業のことで、設立年数や事業の新しさは関係ありません。「ベンチャー企業=中小企業」にはならないことが分かるでしょう。
なお、「ベンチャー企業」という言葉は和製英語で、「ベンチャー」とは本来「ベンチャーキャピタル」など投資をする企業や人を意味しています。海外で「ベンチャー」と言うと、日本で使われる意味とは違った解釈をされてしまうので気をつけましょう。

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ベンチャー企業に就職するメリット

ベンチャー企業の魅力は、入社してすぐに即戦力として働けることです。
限られた資金と人材の中、新たなアイデアを打ち出すには、社員一人ひとりの力が欠かせません。研修を終えたあとは、新卒の方でも勤続年数が浅い方でも「やりたい」と言えばさまざまな仕事に関わることができます。
一般的な企業のような年功序列型の人事がないことも加わり、仕事の仕方や成果によっては昇進も早くなるでしょう。
企業によっては、入社して数年程度の社員でも役職を与えられることもあるようです。

さらにベンチャー企業はフットワークが軽く、有用なアイデアだと判断されたなら積極的に取り入れてくれる環境があります。
一般的な企業ならアイデアの内容に関わらず、新卒の意見はほとんど通りづらいようですが、ベンチャー企業はフラットな環境であることが多く、経営陣に自分の意見を直接伝えることが可能です。
また、幅広い仕事に携わることになるのでさまざまな仕事を通して経験とスキルを身につけることができます。
いくつもの仕事を任されることを「面倒くさい」と捉えるか、「成長のチャンス」と捉えるかは人によって異なり、「成長のチャンス」と捉える方にとっては魅力的なメリットの一つでしょう。

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ベンチャー企業に就職するデメリット

前述したように、ベンチャー企業は入社してすぐに即戦力して働くことができますが、人手が少ないことからさまざまな仕事を任されるため、ハードワークになる可能性があります。
しかも一般的な企業のようにマニュアルのある仕事ではないことから、自分自身で仕事の仕方を考えていかなければなりません。
また、規模の大きいベンチャー企業なら教育体制や福利厚生を整っているところもありますが、設立したばかりのベンチャー企業だとどちらもあまり充実していないことが多いようなので、気になる方は事前にサイトを見て確認しておきましょう。
さらに、ベンチャー企業の大半は、起業から10年以内に倒産することが多いとされています。世の中にない新しいサービスや商品を開発したとしても、世間に必要とされなければ利益を上げることが難しいためです。
中には、倒産のリスクが高めなベンチャー企業も存在すると言えるでしょう。
とはいえ、これらはあくまで可能性の問題であり、就活時にきちんと企業選びを行えば、回避できる傾向にあります。

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大企業に就職するメリット・デメリットは?

大企業とは、多額の資本金を有し、多数の従業員を雇用する大規模な企業のことです。
ベンチャー企業と同様、大企業の定義は明確ではなく、一般的に「中小企業基本法に当てはまらない企業」だと言われています。
基準は業種ごとに異なりますが、資本金3億円以上、従業員数300人を超えていれば大企業と呼んで差し支えないでしょう。

大企業の多くは経営状態が安定しており、社員に対する福利厚生や教育制度が充実。さらにパワハラやセクハラに対する相談機関も備わっているという傾向にあることがメリットとなっています。
社会的認知度が高いことから、「有名な企業なら業績が良く、将来的に安心」というイメージを持たれやすいため、社会的にも個人的にも信頼を得やすいでしょう。
また、ベンチャー企業から大企業への転職は難しいことが多いですが、大企業からベンチャー企業や中小企業への転職は企業名がステータスとなって転職が有利になるというメリットもあります。

しかしその一方で、従業員を大量に雇用する大企業は組織形態がしっかり作り上げられていることから、決められた業務範囲内でしか仕事ができない傾向にあるのがデメリットと言えるでしょう。
社員一人ひとりに与えられる裁量は狭いので、ベンチャー企業や中小企業に比べると自由度が低く、自分の可能性を試したい方にとってはもどかしさを感じることもあるようです。
さらに、どれだけ優秀な社員でも、大企業は年功序列で出世していくことが多いので、必ずしも頑張りに応じた役職を与えられるとは限りません。

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どんな人がベンチャー企業に向いている?

ベンチャー企業は既存のビジネスに頼らず、新しい事業にチャレンジしていきます。
そのため、マニュアルを遵守するのではなく、自分自身でマニュアルを作成し、業務の進め方を決めなくてはなりません。
与えられた仕事をこなすだけでなく、自ら仕事を作り出せる方やチェレンジ精神旺盛な方、好奇心を持って仕事に取り組める方などが向いていると言えるでしょう。
反対に指示を待つタイプの方は、ベンチャー企業には向いてないかもしれません。
また、ベンチャー企業は仕事のテンポが非常に早いため、常に変化を楽しみ、クリエイティブさを求め、迅速に行動できる実行力も必要です。
好きなものに没頭でき、とことん結果を追求できる方にとっても向いていると言えます。
しかし、これらの特徴をすべて持っていなければ、ベンチャー企業に採用されない、ということはありません。
ベンチャー企業に合った特徴を、仕事を通して培っていくことができれば、大きな問題はないためです。選考時には、志望企業や仕事への熱意を十分伝えられるよう対処しておくと良いでしょう。

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本記事の監修者

淺田真奈(あさだまな)

大学時代は接客のアルバイトを3つかけもちし、接客コンテストで全店1位になった経験をもつ。新卒では地方創生系の会社に入社をし、スイーツ専門店の立ち上げからマネジメントを経験。その後、レバレジーズへ中途入社。現在はキャリアチケットのアドバイザーとして、学生のキャリア支援で学生満足度年間1位と事業部のベストセールスを受賞し、リーダーとしてメンバーのマネジメントを行っている。

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