履歴書の健康状態はどう書く？「良好」の基準や持病がある場合の例文3選

「履歴書の健康状態欄はどのように書けば良い？」「持病や通院の必要があると選考で不利になる？」と不安な就活生もいるでしょう。業務に支障がない場合、基本的に履歴書の健康状態欄には「良好」と記載して問題ありません。

この記事では、「良好」と書ける基準や配慮が必要な場合の履歴書の書き方を紹介します。また、健康状態が就活に及ぼす影響も解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

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履歴書に健康状態を書く理由

企業が履歴書で健康状態を確認する理由は、自社の業務を問題なく続けられるかどうかを判断するためです。企業は、採用活動において長期的に活躍してくれる人材を求める傾向があります。そのため、現在の健康状態が日々の業務に支障をきたさないか、事前に把握しておく必要があるのです。

また、健康状態は入社後の配慮の必要性を検討する材料にもなります。もし持病やけががあっても、企業側が環境を整えると問題なく働けるケースは珍しくありません。履歴書の健康状態欄は、単なる合否の判定材料ではなく、入社後に無理なく働くための相互理解の場であると捉えましょう。

就活では、エントリーの際に履歴書を提出するのが一般的です。エントリーの方法や時期は、「就活におけるエントリーとは？開始時期や応募数などを解説」の記事でご確認ください。

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健康状態に問題がなければ「良好」でOK

現在の体調が安定しており、通常の業務を遂行するうえで差し支えがない場合、履歴書の健康状態欄に「良好」と記載するのが基本です。履歴書で健康だと確認できれば、企業側は「欠勤の心配が少なく、予定どおりに業務を任せられる」と安心感をもって選考を進められるでしょう。

既往歴は書かなくて良い

履歴書の健康状態欄には、過去の病歴（既往歴）を詳しく記載する必要はありません。あくまで入社後の業務に影響があるかどうかが判断基準となるため、現在は完治しており、再発の恐れや通院の必要がない場合は、過去の大きなけがや病気を申告する義務はないでしょう。

ただし、再発の可能性が高く、業務中に急な対応が必要になる恐れがある場合は、正直に伝えておくのが誠実です。

仕事に影響がない場合は書かなくて良い

持病があったとしても、実務に全く影響が出ないレベルであれば「良好」として差し支えありません。薬で完全にコントロールできている慢性疾患や休日を利用した通院などは、企業側が特別な配慮をする必要がないためです。

健康状態の確認は、あくまで労働契約を履行できるかという観点で行われます。履歴書の健康状態欄はすべての症状を詳しく書くのではなく、働くうえで支障があるかを基準に記載してください。

一時的な体調不良は良好で問題ない

花粉症や一時的な風邪、数日で治るような軽微なけがなどは、わざわざ健康状態欄に記載する必要はありません。履歴書に書くべき健康状態とは、長期的に業務継続を左右するような事項を指します。

提出時にたまたま体調を崩していたとしても、入社時に回復している見込みであれば「良好」と記載して問題ありません。

健康状態が良好な場合は、職種によっては履歴書やエントリーシートでアピールすると有利になる可能性があります。「自己PRで『健康』を効果的にアピールする書き方と例文」の記事では、健康のアピール方法について解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

空欄のまま提出するのはNG

健康状態に全く問題がない場合でも、空欄のまま履歴書を提出するのは避けましょう。空欄は記入漏れと見なされる恐れがあり、書類全体の完成度を下げる要因になります。

採用担当者に「意図的に隠している病気やけががあるのでは？」と疑われる恐れもあるので、健康上の問題がない場合は「良好」と書いてください。

「就活用履歴書の書き方は？迷わず作成するためのポイントを見本付きで紹介！」の記事では、履歴書の書き方やマナーを紹介しています。マナーを押さえて選考突破につながる履歴書を作成しましょう。

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業務に影響する健康状態の書き方

業務に影響する健康状態を隠したまま入社すると、のちに本人も企業も困る状況になりかねません。もし定期的な通院が必要だったり、特定の作業に制限があったりする場合は、事実を正しく伝えつつ、「現状はコントロールできている」と前向きに示すことが大切です。

ここでは、履歴書の健康状態欄で自分の健康状態を正直かつ前向きに伝えるコツを紹介します。

病名を詳しく書く必要はない

履歴書に健康上の問題を記載する場合であっても、具体的な病名を詳細に書き連ねる必要はありません。企業側が知りたいのは医学的な診断名ではなく、それによってどのような業務制限が生じるかという実務面での影響だからです。

病名を伏せたい場合は「持病のため」や「慢性的な疾患のため」といった表現に留め、そのぶん「どのような配慮が必要か」という点に文字数を割きましょう。

配慮してほしいことを具体的に書く

通院や作業の制限など、企業側に配慮を求める事項がある場合は、具体的に記載します。抽象的な表現では企業側も対応に困るため、明確な基準を示すことが重要です。

たとえば、「週に一度、16時以降に通院のための早退を希望します」「重い荷物を持つ作業は控えるよう医師から指示を受けていますが、デスクワークには全く支障ありません」といった書き方が望ましいでしょう。

具体的な条件を提示すると、企業側も受け入れ体制を検討しやすくなり、入社後のトラブルを防げます。

現状や完治の見込みを客観的に示す

現在は治療中であっても、将来的に回復の目処が立っている場合は、客観的な事実に基づいた完治の見込みを添えましょう。医師の判断に基づいた具体的な情報を伝えると、情報の信頼性が高まります。

たとえば、「現在は経過観察中で、△月ごろには完治し、すべての業務に従事できる見込みです」といった形が理想です。回復に向かっているプロセスを明確にすれば、採用担当者は安心感をもって評価を下せるでしょう。

健康状態が業務に影響する場合は、面接でも伝えるのがおすすめです。面接での健康状態の伝え方は、「就活の面接で病気を聞かれたら？答えるときのポイントや状況別の例文を解説」の記事を参考にしてみてください。

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【状況別】健康状態欄が良好以外の場合の例文

持病や既往歴がある場合の履歴書の健康状態欄の書き方例を3つ紹介します。例文を参考に、自分の状態に応じて書きましょう。

1.持病はあるが業務に支障がない場合

先述したように、業務に支障がない場合は、詳細は記載せずに「良好」と書いて問題ありません。ただし、備考としてひと言添えておきたい場合は、以下のように簡潔にまとめます。

例文

良好（持病として喘息がありますが、現在は投薬により症状は安定しており、日常生活および業務に支障はございません。）

2.業務内容に一部制限が必要な場合

特定の作業に制限がある場合は、「何ができないか」だけでなく「何ができるか」をセットで伝えるのがポイントです。前向きに取り組む姿勢を併記すると、ネガティブな印象を抑えられます。

例文

腰痛のため、10kgを超える重い荷物の運搬業務に制限がございますが、それ以外のデスクワークや接客、移動を伴う業務については全く支障がございません。貴社の事務職として支障のない範囲で、最大限尽力いたします。

3.通院のために配慮を希望する場合

定期的な通院が必要な際は、業務に支障が出るタイミングを明確に記載します。具体的な頻度や曜日を提示すると、企業側がシフト調整や業務分担をシミュレーションしやすくなるためです。休みは全日なのか半日で済むのかも明記しておくと親切でしょう。

例文

業務上の問題はありませんが、通院のため3ヶ月に一度、平日に半日休暇を希望いたします。なお、通院日はあらかじめ調整のうえ、業務に影響が出ないよう努めます。

もし病気が原因で留年した経験がある場合は、面接での伝え方を工夫しましょう。詳しくは、「病気で留年すると就活はどうなる？不利にならない理由と対処法を解説」の記事をご参照ください。

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履歴書の健康状態の就活への影響

履歴書の健康状態欄は、多くの就活生が「正直に書くと不利になるのでは？」と不安を感じる項目です。しかし、この欄は単に合否を分けるためのものではなく、企業が「自社の業務を安全かつ継続的に任せられるか」を判断し、入社後の適切な配置を検討するための重要な情報源となります。

ここでは、健康状態の記載が実際の選考にどのような影響を与えるのかを詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。

基本的に健康状態のみで合否が決まることはない

履歴書の健康状態欄の内容だけで、即座に不採用が確定することは原則としてありません。厚生労働省の「令和8年度版 公正な採用選考をめざして」でも、業務に直接関係のない既往歴の質問は、就職差別につながる恐れがあるとして慎重な取り扱いが求められています。

ただし、職種によっては特定の身体的条件が業務遂行に不可欠な点には注意が必要です。たとえば、トラックドライバーなどの運転職における「視力」や、安全を左右する特定の症状などは、職務の性質上、合否に関わる正当な判断基準となることがあります。

自分の志望する職種に法的な制限や身体的な要件がないかを確認し、必要であれば正直に申告することが、入社後のトラブル防止につながるでしょう。

参照元
厚生労働省
資料

虚偽の記載は告知義務違反のリスクがある

健康状態について履歴書に事実と異なる記載をすることは、絶対に避けてください。入社後に隠していた持病が悪化して業務が続けられなくなった場合、告知義務違反を問われるリスクが生じます。

虚偽の申告が発覚すると、企業との信頼関係が崩れるだけでなく、解雇や契約取り消しといった深刻なトラブルに発展しかねません。誠実な姿勢で情報を開示し、お互いに納得したうえで雇用契約を結ぶことが大切です。

正直な説明は入社後の働きやすさにつながる

自分の健康状態を正直に伝えることは、入社後のミスマッチを防ぎ、自分自身が無理なく働き続けるための土台となります。事前に通院や制限事項を共有しておけば、企業側も配属先での業務分担やシフト調整などの準備を整えられるでしょう。

「自分の体調を適切に管理・説明できる」という姿勢は、ビジネスパーソンとしての信頼にもつながります。周囲の理解を得ながら安心してキャリアを築いていきましょう。

納得のいく企業から内定をもらうためには、履歴書の準備だけでなく自己分析や面接対策なども必要です。「就活のやり方と流れを解説！準備から内定までのポイントと相談先も紹介」の記事では、就活準備から内定までの流れや各ステップのやり方を解説しているので、ぜひご覧ください。

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履歴書の健康状態欄の書き方が不安なあなたへ

履歴書の作成中、「健康状態欄の書き方はこれで大丈夫？」「持病を伝えて不採用になったらどうしよう」と悩む人もいるでしょう。履歴書は将来に関わる重要な書類だからこそ、慎重になってしまうのは当然です。

もし書類作成や選考対策に行き詰まっているなら、キャリアチケット就職エージェントに相談してみませんか。数多くの就活生をサポートしてきたキャリアアドバイザーが、1対1であなたの状況を丁寧にヒアリングし、健康状態の伝え方や応募書類の書き方をアドバイスします。

自分に合った環境で無理なく働ける企業を見つけ、納得のいく内定を勝ち取りましょう。

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履歴書の健康状態欄に関するQ＆A

ここでは、履歴書の健康状態欄の書き方について、就活生のよくある悩みにQ＆A形式で回答します。不安を解消し、自信をもって選考に臨みましょう。

Q.健康状態欄がない履歴書を使っても良い？

A.問題ありません。「厚生労働省履歴書様式例」には健康状態欄はなく、市販の履歴書やダウンロード形式のテンプレートにも、記入欄がないタイプが増えています。

伝えるべき持病や通院の予定がない場合は、あえて健康状態欄のないフォーマットを選んで、自己PRや志望動機のスペースが広いものを活用するのも一つの戦略です。ただし、企業側から形式を指定されている場合は、それに従ってください。

もし配慮が必要な事項があるのに欄がない場合は、備考欄（本人希望記入欄）を活用して記載しましょう。

参照元
厚生労働省 青森労働局
厚生労働省が新たに作成した「履歴書様式例」を掲載しました。

Q.メンタルヘルスについて健康状態欄に書くべき？

A.現在、業務に支障がない状態であれば、必ずしも詳細を記載する必要はありません。先述のとおり、履歴書の健康状態欄は、現在の業務遂行能力を判断するための項目だからです。

ただし、継続的な通院が必要な場合や、再発を防ぐために残業時間などの配慮を希望する場合は、記載することをおすすめします。その際、「医師より残業を控えるよう指示がある」といった客観的事実を添えるとスマートです。

Q.健康診断の結果が悪かった場合、そのまま書くべき？

A.健康診断で「再検査」や「要経過観察」の項目があったとしても、日常生活や就業に制限が出ていなければ、即座に履歴書に記載する必要はありません。

ただし、「精密検査の結果、入院が必要になった」「特定の業務を禁じられた」など、入社後の就業に直接的な影響が出る場合は、判明した時点で正直に伝えましょう。

就活における健康診断の扱いについては、「就活は健康診断の結果が悪いと落ちる？健康診断の項目や受ける前の注意も解説」の記事で詳しくご確認ください。

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