簿記は履歴書にどう記載する?書き方や資格取得のメリットを解説

このページのまとめ

  • 簿記とは、経営状況や商品取引などお金の動きを記録管理する手段
  • 履歴書に簿記の資格を記載すれば、就活の選考でプラス評価を得やすい
  • 履歴書に書く簿記の資格は2級以上が望ましいが、3級でも十分アピールできる
  • 履歴書には資格の正式名称を書くのが基本
  • 資格欄には「勉強中」の資格や「セミナーの受講歴」も記載できる

履歴書の資格欄に簿記をどのように書くべきか分からず、悩んでいる方もいるのではないでしょうか。簿記はどのような業種でも重宝される資格の1つといえます。そのため、履歴書に簿記の資格を保有している旨を記載すれば、就活において効果的なアピールになるでしょう。
このコラムでは、簿記の資格欄への書き方や、履歴書に記載するメリットなどを解説します。適切な履歴書の書き方で資格をアピールし、就活を有利に進めましょう。
 

履歴書で簿記の資格をアピールしよう!

履歴書の資格欄では保有資格を記載することで、自身のスキルや能力を示せます。簿記は企業にとって事業を運営するうえで欠かせない業務の1つ。簿記の資格保持を記載し、自分を効果的にアピールする履歴書を作成しましょう。

簿記とは

簿記とは、経営状況や商品取引、お金の動きを整理して記録する手段を指します。日商簿記における、各級の認定レベルは以下のとおりです。

・3級…基礎的な商業簿記の知識修得、小規模な企業での経理処理可能レベル
・2級…高度な商業簿記と工業簿記の知識修得、決算書から経営内容を把握できるレベル
・1級…極めて高度な簿記の知識修得、公認会計士や税理士になるための登竜門

あらゆる業種・業界で必要とされるため、社会人にとって取得しておいて損はない資格といえるでしょう。

簿記検定試験の主な3種類とそれぞれの特徴

簿記は基本的に3種類あります。それぞれの特徴を確認していきましょう。

1.日商簿記

「日本商工会議所及び各地商工会議所」が主催する簿記の検定試験。国内での知名度があり、ほかの簿記資格と比べて高難度です。社会人を主な対象としています。ビジネス現場を意識した実用的な資格といえ、就活で評価されやすいでしょう。

2.全商簿記

「全国商業高等学校協会」が主催する簿記の実務検定試験。主に商業高校の学生を対象としています。

3.全経簿記

「社会法人全国経理教育協会」が主催する簿記の能力検定試験。主に経理の専門学校生を対象としています。

簿記を資格欄に書くメリット

先述したように、簿記は事業の運営に伴う収支の記録や管理を行う手段です。お金をやり取りし利益を生み出す仕組みを理解することは、多様な仕事に応用できます。簿記のスキルを身につければビジネス現場の実務に活かせることもあるでしょう。
簿記の資格があることを履歴書に記載すれば、ビジネスパーソンとしての資質を評価してもらえる可能性があるため、率先して書くことをおすすめします。

簿記は何級から書ける?

日商簿記の場合、一般的には2級以上での記載が望ましいでしょう。3級は基礎的な簿記知識レベルのため、難易度がやや低いためです。
ただし、初歩的な経理業務を主とする企業では、3級でも十分アピールになり得ます。応募先企業の求人要項や業務内容によっては、3級でも記載すると良いでしょう。

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資格欄の書き方4つのポイント

履歴書における資格欄の書き方にはポイントがあります。以下で資格の詳しい記載方法を確認しましょう。

1.取得日の古い順に書く

資格の取得日は、古い順に上から記載するのが一般的です。
卒業と同時に取得できる資格は「取得見込み」と記載しましょう。

2.西暦・和暦は統一する

取得日を記入する際、必ず西暦・和暦の表記を統一させましょう。
年号は資格欄に限らず、履歴書全体で統一させてください。

3.正式名称で書く

資格は必ず正式名称を記載しましょう。下記は、前述した3つの簿記資格の正式名称です。

・日商簿記→日本商工会議所及び各地商工会議所主催 簿記検定試験
・全商簿記→全国商業高等学校協会主催 簿記実務検定
・全経簿記→社会法人全国経理教育協会主催 簿記能力検定試験

正式名称が定かでない資格は、必ず事前に調べてから書くようにしてください。

名称の長さや知名度によっては省略可の場合も

前述したとおり、資格は正式名称で履歴書に記載するのが基本です。ただし、正式名称が長く知名度の高い資格であれば、省略可能な場合もあります。
日商簿記を例に挙げると、正式名称である「日本商工会議所及び各地商工会議所主催簿記検定試験」を、「日商簿記検定試験◯級」「日本商工会議所主催簿記検定試験◯級」というように記載しても問題ないでしょう。

「簿記検定◯級」は不適切

場合によっては略称も可と前述しましたが、「簿記検定◯級」のような形で記載するのはNGです。
簿記の検定試験には複数の種類があるため、「簿記検定」だけでは、どの検定試験を指すのか採用担当者が区別をつけられません。「日商簿記検定試験◯級」「全商簿記実務検定試験◯級」などと、判別しやすい個別の名称を記載しましょう。

4.名称が変わった資格は取得時のものを書く

資格を取得したあとに資格の名称が変更された場合、取得時の名称を記載します。
以下、名称が変更された資格・検定の一例です。

(旧)「宅地建物取引主任者」→(新)「 宅地建物取引士」
(旧)「一般旅行業務取扱主任者」→(新)「 総合旅行業務取扱管理者」
(旧)「Microsoft Office User Specialist(MOUS)」→(新)「 Microsoft Office Specialist(MOS)」

資格の名称は変更点などがないかをよく確認し、正しい表記で記載しましょう。

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履歴書に書くと評価されやすい資格とは?

就活では、履歴書の資格欄を埋めることが高評価に繋がる訳ではありません。以下で、評価されやすい資格の要素や就活で有利に働きやすい資格をご紹介します。

応募先企業のニーズに合う資格を書く

履歴書には、応募先企業の募集職種や業務内容に関連した資格を書きましょう。
応募先企業と関連の薄い資格を記載すると、採用担当者に「志望度が低い」「企業理解が足りない」などと見なされる恐れがあるためです。
自身の職種への適性や志望意欲を評価してもらえるよう、保有資格の中から応募先企業のニーズに合った資格を取捨選択することが重要といえます。

就活に有利な資格3選

ここでは、履歴書に書くと有利に働く可能性のある資格をご紹介します。

1.TOEICのスコア

昨今、日本企業にグローバル化の波が押し寄せているため、英語力を証明できるTOEICの高スコアを持っていて損はないでしょう。
外資系企業を志している場合は、TOEICのスコアが今後のキャリアに影響する可能性もあります。

2.ITパスポート

ITパスポートとは、ITの知識を証明する資格です。企業の業務やサービスのIT化は進みつつあるため、IT知識を有する人材の重要は今後ますます増えていくでしょう。
ITの知識やスキルを示す資格があれば、あらゆる企業において強みとなるはずです。

3.MOS

マイクロソフト社のオフィスソフトである「Word」「Excel」「PowerPoint」などの操作スキルを示す資格です。
多くの企業において、オフィスワークはパソコンでソフトを活用するのが一般的。パソコンスキルを証明できる資格は履歴書に記載しておくと、プラス評価を得やすいでしょう。

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履歴書に書くのを避けるべき4つの資格

就活には、履歴書に記載するには不適切な資格や、なるべく書くのを避けた方が良い資格があります。以下で、詳しい内容を確認しましょう。

1.応募先企業の業務内容に関係のない資格

資格欄には、応募先企業の業務内容と関係のない資格は書かないほうが無難でしょう。
履歴書には、経歴や学歴を伝える役割だけでなく、自分が応募先企業のニーズに合った人材であることをアピールする役割もあるためです。前述したとおり、あまりに企業と関係の薄い資格を記載すると、企業への志望度に疑問を持たれる恐れがあります。

2.趣味、変わった資格

変わった資格や趣味の資格は、採用担当者に強い印象を与えられる可能性がありますが、企業の業種とかけ離れていると見なされ逆効果になることも。
どうしても趣味の資格を記入したい場合は、資格欄ではなく趣味の欄に記載するのがおすすめです。

3.500点以下のTOEICスコア

先述したとおり、TOEICのスコアは英語力をアピールできますが、スコアが「500点以下」の場合は「英語力に乏しい」と判断される恐れがあります。
点数によっては就活で不利になることもあるため、TOEICのスコアを記入する際は注意しましょう。

4.虚偽の資格

取得していない資格を記載するのは厳禁です。
履歴書は法的私文書にあたるため、もし虚偽の事実がばれてしまった場合、経歴詐称として罪に問われることもあり得ます。

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履歴書に書ける資格がないときは?

履歴書に書ける資格がない方は、基本的には「特になし」と書きましょう。
しかし、資格欄には取得した資格以外のことを記載することも可能です。資格欄を空白のまま提出することに不安を感じる方は、以下の方法を試してみてはいかがでしょうか。

セミナーの受講歴を書く

応募先企業の業種に関連するセミナーや講座の受講歴などは、資格欄に書くことができます。
業種・業界の知識を深めるための自発的な取り組みは、「成長意欲が高い」と評価されることもあるため、受講歴のある方は記載しておくと良いでしょう。

勉強中の資格を書く

資格欄は、取得していない資格であっても、勉強中であれば記載することができます。
その際には、「現在、日商簿記検定試験2級合格に向けて勉強中」などと、具体的に記載するのがおすすめです。「志望業種に関する勉強に精進している」という応募先企業へのアピールになるでしょう。

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