新卒はボーナスをいつからもらえる？平均額は？気になる疑問を解説

「新卒はボーナスをもらえるの？」「ボーナスの支給はいつから？」と気になる就活生も多いでしょう。ボーナスの支給は、その有無や金額が企業によって異なります。また、景気や業績にも大きく左右されるものです。
この記事では、新卒のボーナスの平均支給額や支給開始時期について解説します。さらに学歴別・業界別・企業規模別の傾向やボーナスの使い道もまとめました。知識を深め、就活の参考にしてみてください。

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新卒がボーナスをもらえる時期と一般的な支給額

「新卒はボーナスをいつからもらえるの？」と疑問に思う方もいるでしょう。ここでは、ボーナスをもらえる時期と支給額について解説するので、ぜひ参考にしてみてください。

新卒は夏からボーナスをもらえる可能性がある

企業によりますが、6〜7月ごろに夏のボーナスが支給されることがあります。4月に入社したばかりの新卒であっても、夏からボーナスをもらえる可能性は十分にあるでしょう。

ただし、求人票に「賞与あり（年2回）」と書かれていても、1年目の夏だけは例外となるケースが少なくありません。したがって、「もらえる可能性はあるけれど、会社によってルールが違う」という点を押さえておきましょう。

夏のボーナスは寸志程度で5～10万円ほど

新卒の方が夏のボーナスをもらえる場合、その金額は寸志程度として5〜10万円ほどになるのが一般的です。

夏のボーナスの支給月となる6月は、新卒が入社してからまだ2ヶ月程度。査定期間が足りなかったり、一人前の仕事が十分にできなかったりします。そのため、満額ではなく寸志として支給されるのです。

冬のボーナスは給与の1ヶ月分が相場

夏とは異なり、12月ごろに支給される「冬のボーナス」は、まとまった金額が期待できるようになります。新卒1年目の冬のボーナスは、基本給の1ヶ月分が相場です。

大企業であれば1.5〜2ヶ月分ほど支給されることもありますが、一般的には満額ではなく、新卒枠として少し低めに設定される傾向にあります。

なお、ここでの「1ヶ月分」とは、手取り額ではなく「基本給」をベースに計算されます。残業代や交通費など各種手当が含まれた「総支給額の1ヶ月分」ではないため、実際の支給額をシミュレーションする際は注意しましょう。

夏と冬のボーナスはなぜ違うの？

夏と冬のボーナスの支給額に差がある理由は、「査定期間」です。

夏のボーナスは前年度の10～3月、冬のボーナスは今年度の4～9月が査定期間となり、その間の業績を基準に決定されます。新卒の場合、前年度の実績がないため、基本的に夏のボーナスでは査定対象になりません。

また、ボーナスに関する規定は企業によって違います。上場企業や大企業では「夏のボーナスも1ヶ月分支給する」「冬は3ヶ月分とする」という例もあるようです。ボーナスがある企業の就業規則には、その規定が明記されています。気になる場合は入社後に確認してみると良いでしょう。

ボーナスの計算については「ボーナスの計算方法とは？パターン別手取り額のシミュレーションも紹介」も参考にしてください。

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ボーナスとは定期的に支払われる給与とは別の特別な手当のこと

ボーナスは賞与とも呼ばれ、定期的に支払われる給与（月給など）のほかに支給される特別な手当を指す言葉です。ボーナスの法的な支給義務はなく、支給の有無や支給額は企業により異なります。

ここでは、ボーナスの基礎的な知識を理解しましょう。

支給額は査定期間の評価で決まる

ボーナスの支給額は、査定期間の評価で決められるのが一般的。企業は、一定の査定期間に社員が上げた業績や能力、勤務態度を評価して、社員ごとの支給額を決定します。夏のボーナスでは前年度の10～3月、冬のボーナスでは今年度の4～9月を査定期間としている企業が多いようです。

企業に貢献できるように努力するのはもちろん、勤務態度にも気を配るようにすると、ボーナスアップにつながるでしょう。

企業によってはボーナスが支給されないこともある

ボーナスは必ず支給されるものではありません。ボーナスは、その年もしくは前年の企業の業績に応じて社員に分配されるもので、支給の有無や支給額は景気や業績に大きく左右されることも。また、法的な支給義務がないため、企業によってはボーナスの制度がない場合もあります。

新卒のボーナスについては「新卒入社！ボーナスを貰える時期はいつ？」も参考にしてください。

ボーナスの手取り額を計算する方法

「ボーナスの額面が20万円なら、20万円がそのまま口座に振り込まれる」わけではありません。毎月の給与と同じように、ボーナスからも税金や保険料が差し引かれます。

結論からいうと、ボーナスの手取り額の目安は「額面（支給額）の約75〜80％」です。つまり、20万円支給された場合、実際に口座に振り込まれる手取り額は15万〜16万円ほどになります。

具体的にボーナスから引かれるのは、以下の4項目です。

ボーナスの手取り額は、以下の3つのステップで計算できます。

たとえば、新卒1年目の冬のボーナスが20万円の場合、引かれるお金の目安は3万3,000円程度です。したがって、ボーナスの手取り額は16万7,000円程度だと考えられるでしょう。

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【学歴別】新卒のボーナス平均支給額と傾向

新卒のボーナスの支給額は、学歴によって差が出ることがあります。ここでは、厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査」のデータをもとに、学歴によるボーナス額の違いをみていきましょう。

参照：e-Stat「賃金構造基本統計調査 / 令和６年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類」

高卒

高卒の新卒（～19歳）のボーナス額は平均16万8,300円です。20代になると約50万円台となり、30代後半では約70万円台となります。初年度は少ないと感じるかもしれませんが、年数を重ねるにつれて増える傾向にあるでしょう。

大卒

大卒の新卒（20～24歳）のボーナスは、平均37万2,100円です。高卒と比較すると多い傾向にあります。しかし、このデータには社会人2年目の数値も含まれているため、実際にはさらに少ないことが予想されるでしょう。

大卒も20代後半は約82万7,000円、30代前半では約98万4,400円のボーナス額となり、徐々に増えていく傾向にあります。

大学院卒

大学院卒の新卒（25～29歳）のボーナス額は、平均104万5,900円です。このデータには、大学院卒の社会人2年目の数値も含まれているので、目安程度に参考にしてみてください。

院卒のボーナスの平均支給額は、30代後半になると196万4,000円に上がります。これは、大学院卒は専門性の高い職業に就くことが多く、その分ボーナスの支給額の平均値も高くなっているためだと考えられます。

ボーナスの平均額を詳しく知りたい方は、「ボーナスの平均額はいくら？伸び率まで業界別・企業別・年齢別に解説！」の記事を参考にしてみてください。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

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【業界別】新卒のボーナス平均支給額と傾向

インフラ関連の業種はボーナスが高く、飲食や生活関連などの接客サービス業はボーナスが低い傾向にあります。ここでは、大卒の新卒（20〜24歳）に絞って、業界ごとのボーナス額の傾向をまとめました。ぜひ、就活の参考にしてみてください。

ボーナスが高い業界は鉱業関連や複合サービス業など

郵便局や各種協同組合などの複合サービス事業や、生活インフラ関連の業種はボーナスが高い傾向にあります。

厚生労働省の調査によると、新卒のボーナス平均支給額は鉱業・採石業・砂利採取業が95万2,700円でトップに。続いて、複合サービス事業が48万3,900円、運輸業・郵便業と電気・ガス・熱供給・水道業ほぼ同額でそれぞれ44万3,600円、44万1,900円となっており、いずれもボーナスが高い業種であることが分かります。

参照：e-Stat「賃金構造基本統計調査 / 令和６年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類」

鉱業・採石業・砂利採取業とは、地中や水底から、日本のインフラやエネルギーの土台となる資源を掘り出す産業のことです。たとえば、石油・天然ガス開発や、コンクリートの原材料である石灰石や砂利を扱う、非常に重要なインフラ産業といえます。

また、複合サービス事業とは、1つの拠点で金融や保険、郵便、物販など、全く異なる複数のサービスをまとめて提供している事業所のことです。具体的には銀行窓口業務や保険窓口業務を行っている郵便局や農業協同組合（JA）などが当てはまります。

ボーナスが低い業界はサービス業

新卒（20〜24歳）のボーナスが低い傾向にあるのは、生活関連や飲食などの接客サービス業です。

同調査では、生活関連サービス業等のボーナス平均支給額は19万6,400円と最も低く、宿泊・飲食サービス業等も21万500円とほかの業界と比べ低い傾向にあります。

さらに、人材派遣・紹介事業や警備・自動車整備職などのサービス業は24万4,500円、コンサルティングファームや広告代理店なども含まれる学術研究・専門・技術サービス業は30万6,700円という結果でした。

参照：e-Stat「賃金構造基本統計調査 / 令和６年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類」

学術研究・専門・技術サービス業が含まれる、コンサルティングファームや広告代理店などは、一般的に「給与や賞与額が高い」というイメージもあるでしょう。しかし、これらの業界は成果主義の色がかなり濃い特徴があります。そのため、まだ下積み期間である新卒1年目の方は個人の成果を出すのが難しく、ボーナス額にも反映されにくい傾向があるようです。

それぞれの業界や企業によってボーナスの支給額の規定が異なるため、充分に志望先の傾向を調べておくのが望ましいでしょう。「業界・企業・職種の研究はなぜ重要？就活を効率的に進めるための基礎知識」の記事では、業界・企業研究について解説しているので、合わせてご覧ください。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

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【企業規模別】新卒のボーナス平均支給額と傾向

就活で企業選びをする際、「会社の規模によってボーナスにどれくらい差が出るんだろう？」と気になる方もいるでしょう。

企業規模を「従業員の数」で見た場合、従業員数が多い企業ほど、新卒段階でのボーナスの支給額が高くなる傾向にあります。厚生労働省の調査によると、新卒が多く含まれる「20〜24歳の若手社員が1年間にもらうボーナスの平均額」は、企業の規模ごとに以下のような差が開いています。

参照：e-Stat「賃金構造基本統計調査 / 令和６年賃金構造基本統計調査 一般労働者 産業大分類」

ただし、このデータには入社2年目の金額も混ざっているため、参考程度にご覧ください。

就活生のなかには、「年収のなかにボーナス額は含まれるの？」と疑問を感じている方もいるかもしれません。「収入に関する疑問を解決！年収にはボーナスが含まれる？」の記事では、年収に関する疑問をまとめているので、ぜひチェックしてみてください。

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新卒のボーナスの主な4つの使い道

新入社員はボーナスを何に使うのか、その主な使い道を紹介します。参考にして、入社後に自分がボーナスをどのように活用するか考えてみましょう。

1.貯蓄・資産形成

新卒のボーナスの使い道として最も多いのは、貯蓄や将来の資産形成といわれています。

社会人になると、学生のころには手が出なかったような大きな買い物をしたり、冠婚葬祭や病気・怪我などによる急な出費が必要となったりすることも。毎月の給与は生活費に消えてしまい、普段貯蓄ができていないという人も、ボーナスから貯蓄をしておくと安心でしょう。

2.生活費の補填

ボーナスを生活費の補填や奨学金の返済に当てる、という人も多いようです。月々の給与だけでは日々の生活費が足りない場合は、ボーナスで生活費を補填できれば安心でしょう。

ただし、ボーナスを頼りにして、日ごろからついつい浪費をしてしまう人は注意が必要。ボーナスは必ず支給されるものではありません。今後のためにも生活費を見直すことをおすすめします。

また、奨学金を借りている場合は支払いが長く続くので、ボーナスを使って早めに返済すると将来の余裕に繋がるでしょう。

3.両親へのプレゼント

これまでお世話になってきた両親へのプレゼントにボーナスを使うのも良いでしょう。ボーナスを利用して、両親を旅行に連れて行ったり、少し高額なものをプレゼントしたりして、感謝の気持ちを伝えるのもおすすめです。

4.自分への投資

ボーナスを自分への投資に使うのも、有効な活用法です。スキルアップや資格取得をするための費用に当てるほか、頑張った自分へのご褒美にボーナスを使い、仕事へのさらなるモチベーションアップにつなげるのも立派な投資といえるでしょう。

企業によりますが、ボーナスは勤務態度や成果によってもらえる金額が変わる場合があります。「初めてのボーナスはいくらもらえる？相場と支給日を解説」の記事では、一般的なボーナスの査定方法を解説しているので、あわせてご覧ください。

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新卒でボーナスがいくらもらえるか知りたいあなたへ

「ボーナスをしっかりもらえる会社を選びたい」「求人票の『賞与年2回』って、新卒も本当にもらえるの？」と、企業の待遇面について不安や疑問を抱えている方もいるでしょう。そして、ボーナスについて気になったとしても、企業に直接聞くのはなかなか難しいものです。

入社してから「思ったよりボーナスが少ない…」といったギャップを防ぐためには、就活の段階から企業の正しい情報収集と、自分に合った業界・企業規模選びを徹底することが大切です。

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新卒のボーナスについてよくある質問

ここでは、新卒のボーナスについてよくある質問と回答をまとめました。ぜひご覧ください。

新卒のボーナスについて確認したいときは？

新卒の冬のボーナスは少ない？

新卒のボーナスは何ヶ月分もらえる？

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本記事の監修者

淺田真奈(あさだまな)

大学時代は接客のアルバイトを3つかけもちし、接客コンテストで全店1位になった経験をもつ。新卒では地方創生系の会社に入社をし、スイーツ専門店の立ち上げからマネジメントを経験。その後、レバレジーズへ中途入社。現在はキャリアチケットのアドバイザーとして、学生のキャリア支援で学生満足度年間１位と事業部のベストセールスを受賞し、リーダーとしてメンバーのマネジメントを行っている。