20代の平均年収や中央値を解説！新卒の手取りや高収入を狙える業界も紹介

20代の平均年収について、気になっている方も多いのではないでしょうか。就活で後悔しない企業選びを行うためには、同世代の収入の実態を知っておくことが大切です。
本記事では、20代のリアルな平均年収や中央値、実際の手取り額をわかりやすく解説します。さらに、男女・地域・企業規模別の給与水準や高収入を狙えるおすすめ業界、優良企業の内定を得るポイントも紹介するので、ぜひ参考にしてください。

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【就活生向け】20代の平均年収は約340万円

国税庁の「民間給与実態統計調査」によると、賞与込みの20代の平均年収は約340万円です。こちらは20代前半と後半の公開データを基に、単純平均で算出しました。

データを詳しく見ると、 20〜24歳の平均は277万円、25〜29歳は407万円となっています。このように同じ20代でも、前半と後半では130万円もの大きな金額の差があるのです。

国税庁の「民間給与実態統計調査」

社会人になったばかりの時期は経験が少ないため、どうしても給与は低めに設定されます。しかし選ぶ業界や職種によっては、20代後半から高い年収も期待できるでしょう。

まずは20代の金銭的なリアルを知り、就職活動における企業選びの基準を作ってみてください。ここでは男女別の平均年収や、より現実に近い中央値、気になる手取り額について分かりやすく解説します。

【男女別】20代の最新平均年収

20代全体の平均年収が分かったところで、次は男女別の詳しい給与データを見ていきましょう。

どの年齢層で見ても、男女の間には一定の給与の差が存在しているのが現状です。この格差が生まれる背景には、男女の性別そのものが影響しているわけではありません。

この差が生まれる背景には、選択する業界や職種の構成、勤続年数の違いなどが主な理由として挙げられます。つまり、最初の就職活動でどの業界や職種を選ぶかによって、将来の収入のベースは大きく変わる可能性もあるでしょう。

だからこそ、今のうちに各業界の特徴を丁寧に見極めて、あなたが納得できる企業を選ぶことが将来の年収にも影響すると考えられます。

年収や月収、給与といった言葉の定義については、「収入に関する疑問を解決！年収にはボーナスが含まれる？」をご一読ください。

20代の平均年収を「高すぎる」と感じる理由

20代の平均年収は約340万円ですが、「自分の内定先や周りと比べて高すぎる」と感じる就活生も多いはずです。このように実際の感覚とズレがある理由は、平均値という数字の持つ性質や、データの集計方法に原因があります。

まず、平均値はごく一部の高収入な人がいるだけで、全体の数値が大きく引き上げられてしまうのが特徴です。さらに、20代全体のデータには、すでに昇給した後半の中堅層や、残業代が多く支給されている人も含まれます。

そのため、社会人1年目のスタートラインに立つ新卒の初任給と比べると、平均年収はどうしても高く見えるのです。

就活では平均データに惑わされず、求人票に記載されたリアルな初任給やモデル年収を基準に企業を選びましょう。

額面340万円のリアルな手取り額

額面340万円の場合、リアルな手取り額は年間で約270万円前後になると考えられます。月収換算にすると、毎月自由に使えるお金はだいたい22.5万円ほどになるでしょう。

額面から手取り額を算出する簡易的な方法は以下のとおりです。

このように額面の約8割が手元に残る計算となり、残りの約2割は自動的に天引きされる仕組みになっています。具体的には、健康保険や厚生年金などの社会保険料、所得税や住民税といった税金が引かれるのです。

この約8割という計算が2年目以降の目安となる理由は、税金の一つである住民税の徴収タイミングにあります。 住民税は前年の1月～12月の所得をベースに計算され、翌年の6月から後払いで会社から天引きされる仕組みです。

そのため、前年に収入がない新卒1年目の期間は住民税がゼロとなり、手取り額は額面の8割よりも少し多くなります。しかし、社会人2年目の6月からは1年目の稼ぎに応じた住民税の天引きがスタートするため、手取り額が上記の約8割の基準に落ち着くのです。

社会人になってから「2年目にお金が足りない…」と生活費に困らないよう、あらかじめ引かれる総額を計算しておきましょう。手取りを意識した計画が大切です。

初任給の額面だけを見て安心せず、手元に残るリアルな金額を想定して企業を選んでみてください。

参照元
国税庁
令和６年分 民間給与実態統計調査

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企業規模・地域・年齢で見る20代の平均年収

20代の平均年収は、全員が同じように上がっていくわけではありません。就職する企業の規模や働く地域、職種などの条件によって、大きな金額の差が生まれることもあります。

ここでは、企業選びで後悔しないために必要な条件別の給与データを詳しく解説します。

【企業規模別】大企業と中小企業の給与水準

厚生労働省の「令和６年賃金構造基本統計調査」を基に、企業規模ごとの20代の最新賃金データを表にまとめました 。 法律上の大企業の明確な定義はありませんが、今回は統計の区分に沿って平均月収を比較します。

厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

20代の前半では、大企業と小企業の間の給与格差は約2.3万円ほどとなっています。しかし20代後半になるとその差はさらに拡大し、毎月の給与で約3.3万円の開きが出る結果でした。

基本給だけでなく賞与（ボーナス）の支給額も含めると、年間の総支給額にはより大きな格差が生まれると考えられます。 このように会社の規模が年収に直結する理由は、企業の資金力や利益率の高さが大きく関わっているからといえます。

しかし中小企業であっても、独自のビジネスモデルで高い利益を上げる会社や、特定の技術に強い優良企業は少なくありません。初任給の高さだけで会社の規模を判断せず、実際の業績や評価制度の中身まで丁寧に確認してみましょう。

【地域別】東京都と地方の年収水準

東京と地方の年収には、大きな差があります。全国平均の月収が約33万円であるのに対し、最も高い数値を示したのは東京都の約40.4万円でした。

日本の主要地域における平均月収のデータを表にまとめましたので、比較してみましょう。

厚生労働省「令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況」

都市部と地方でこのような金額の差が生まれる理由は、企業の数や最低賃金の設定が地域ごとに大きく異なるためです。しかし単に給与の高さだけを見て、一概に東京で働く選択が最良であるとは限りません。

なぜなら東京は地方に比べて家賃などの居住費をはじめ、日々の生活費といった物価バランスが高くなるからです。額面の収入が良くても、手元に残るお金が地方より少なくなるケースも考えられるでしょう。

就活で勤務地を選ぶときは、給与データだけで判断しないことが重要です。自分の理想とするライフスタイルや現地の生活コストまで丁寧に計算して、後悔のない地域を選んでみてください。

【勤続年数別】入社後から中堅期までの給与の伸び率

就活を進めるうえで、入社直後の給与だけでなく、その後の勤続年数に応じてどれくらい金額が上がっていくのかを知る必要があります。一般的に、働き始めてからの数年間は、業務の経験や専門スキルを積み上げていく時期に該当します。

この期間の頑張りや選択した環境によって、その後の伸び率には大きな違いが生まれることもあるでしょう。まずは、全年齢を対象とした勤続年数ごとの平均的な給与を表にまとめました。

年収換算は月収の12ヶ月分として単純計算した目安の金額です。 表を見ると分かるように、入社1年目から勤続年数が増えるにつれて、平均月収は着実に上昇している傾向です。5年が経過する段階では、入社直後と比べて毎月の給与が約3.7万円も高くなる結果が出ています。

こちらのデータには中途採用者も含まれるため、純粋な大卒初任給の平均よりは高め。しかし、同じ会社で経験を積み重ねるほど基本給がアップしていく仕組みは、新卒入社でも同様です。

企業を選ぶ際は目先の初任給の高さだけに注目せず、数年後にどれくらい昇給を期待できるかという視点を持つように意識しましょう。

参照元
厚生労働省
令和６年賃金構造基本統計調査 結果の概況

【職種別】20代の年収水準

厚生労働省の「職種別民間給与実態調査」を基に、新卒の就職先として一般的で採用枠も比較的多い5つの職種を抜粋し、20代の給与水準をまとめました。公開されているデータには賞与（ボーナス）が含まれていないため、ここでは月ごとの平均支給額を12倍したものを推定年収として算出しています。

政府統計の総合窓口（e-Stat）「職種別民間給与実態調査」

表を見ると、看護師は20代前半の段階で月額約33.6万円となっており、他の職種に比べて初任給水準が高い傾向にあることがわかります。一方で、技術職や研究職は20代前半から後半にかけての給与の伸び幅が大きく、専門的なスキルが身につくにつれて順調に昇給しているのです。

また、事務職や教員についても、年齢層が上がるにつれて年収ベースで50万〜80万円程度の着実な昇給が見られます。なお、実際の年収はこれらの推定額に各企業の賞与（ボーナス）が加算されるため、表の金額よりもさらに数十万円から百万円程度高くなることが見込まれます。

自分に合う仕事の見つけ方について知りたい方は、「就活における職種の一覧とは？自分に合う仕事の見つけ方も紹介」を参考にしてください。

参照元
政府統計の総合窓口（e-Stat）
職種別民間給与実態調査

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20代で高収入が期待できる業界

20代で高収入を目指すなら、成長性が高く、専門性を評価する業界を選びましょう。特に人材不足が深刻で、若手でも高い報酬を提示する業界がおすすめです。

これらの業界は、技術革新や市場拡大により、今後も継続的な成長が期待されています。また、実力主義の傾向が強く、年齢に関係なく成果に応じた評価を受けられる環境が整っているといえるでしょう。

ここでは、20代で高収入が期待できる業界について解説します。

1. IT・通信・ソフトウェア業界

IT・通信・ソフトウェア業界は、20代で高収入が期待できる業界の一つです。この業界が高収入な理由は、深刻な人材不足とデジタル化の急速な進展にあります。プログラミングスキルやシステム設計能力を持つ人材は、どの企業からも強く求められているため、高い報酬が期待できるのです。

中でもシステムエンジニアやプログラマーなどは20代前半から高収入が期待できます。以下は、具体的な職種と20代の平均年収です。

表を見ると分かるように、20代後半に向けて年収が100万円以上も大幅にアップする職種が目立ちます。特にシステムエンジニアは、経験を積むことで20代のうちに年収600万円を超える高い水準を目指せる環境です。

このように若いうちから給与が大きく伸びる背景には、個人のスキルや実績を正当に評価する成果主義を取り入れる企業が多いからだと言えます。実力次第で早期のキャリアアップを狙える仕組みは、成長意欲の高い就活生にとって大きな魅力となるでしょう。

目先の初任給の高さだけで判断せず、入社後の昇給スピードや身につく専門性まで丁寧に見極めながら企業を選んでみてください。

IT業界について知りたい方は、「IT業界とは？分類・職種や就活のポイントを分かりやすく解説！」をご参照ください。

2.総合コンサルティング・シンクタンク業界

総合コンサルティング・シンクタンク業界は、20代でも年収500〜700万円を期待できる業界です。特に外資系コンサルティング業界では、新卒でも年収600万円以上を提示する企業があります。

この業界の特徴は、論理的思考力や問題解決能力が高く評価されることです。主な職種と年収水準は以下のとおりです。

表を見ると分かるように、25歳以降の中堅期に入るとどの職種でも一気に給与水準が跳ね上がる傾向です。企業の経営課題に直接関わる仕事だからこそ、個人の出した成果がそのまま個人の報酬へと還元される仕組みになっています。

若いうちから圧倒的なスピードでビジネスパーソンとしての市場価値を高めたい人には、最適な環境と言えるでしょう。ただし、長時間労働が常態化している企業も多く、ワークライフバランスを重視する人には向かない場合もあります。

3. 金融・保険業界

金融・保険業界は、伝統的に高収入で知られる業界です。20代の平均年収は450〜600万円と高水準で、特に投資銀行や証券会社では新卒でも高い初任給を提示しています。

この業界の魅力は、安定性と成長性を両立していることです。金融知識や資格取得により、専門性を高めることで更なる年収アップが期待できるでしょう。

主な職種と年収水準は以下のとおりです。

データを見ると分かるように、20代前半の段階から他の業界に比べて頭一つ抜けた給与水準を誇っています。特に数理業務を扱うアクチュアリーなどの専門職は、25歳を過ぎると平均年収が600万円を超えることもあるのです。

このように若手のうちから破格の待遇を期待できる理由は、動かす資金の規模が大きく、個人の成果が会社の利益に直結しやすい構造があるからだと言えます。高度な専門知識やプレッシャーに耐えるタフさは求められますが、実力次第で20代のうちに高収入が期待できる職種といえるでしょう。

4. 不動産・建設業界

不動産・建設業界は、景気回復とともに年収水準が上昇している業界です。20代の平均年収は350〜450万円で、営業成績や資格取得により大幅な年収アップが可能です。

特に不動産営業では、成果報酬制を採用している企業が多く、実力次第で20代でも年収1000万円を超えることがあります。また、建設業界では技術者不足により、若手エンジニアの待遇改善が進んでいるのです。

主な職種と年収水準は以下のとおりです。

データを見ると分かるように、20代前半の段階から全体平均を上回る手厚い給与水準が提示されています。特に専門資格が重視される土木施工管理技術者などは、若手のうちから高いベースが保証されているのです。

このような好待遇の背景には、インフラ整備の需要に対して現場を支える若い人材が不足しているという実態が挙げられるでしょう。営業職の成果報酬はもちろん、技術職として着実に国家資格を取得して年収を高めていける安定感もこの業界の強みです。

実力や専門スキルが目に見える形で金額に反映されやすいため、若いうちから確かなキャリアを築きたい就活生に適した環境だと言えます。

参照元
厚生労働省
職業情報提供サイトjobtag

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高年収な優良企業の内定を得る3つのポイント

20代の平均年収は、最初の企業選び次第で大きな差が生まれます。しかし、目先の初任給の高さだけに惑わされて入社を決めると、その後の給与が伸びずに後悔するリスクがあるため注意が必要です。

納得のできるキャリアを築くためには、企業の提示する給与を正しく見極める視点が欠かせません。

ここでは、高年収な優良企業の内定を獲得し、将来的に高い収入を安定して得るために必ずチェックしておくべき3つの重要なポイントを解説します。

1. 初任給でなく昇給率・モデル年収で見る

高年収な優良企業を見極めるためには、初任給の高さだけでなく、昇給率やモデル年収を重視することが重要です。初任給が高くても、その後の昇給が期待できない企業では、長期的に見ると収入が伸び悩む可能性があります。

厚生労働省の「令和７（2025）年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況」によると1人平均賃金の改定率は4.4％とされています。

改定率とは、前年に比べてどれくらい基本給や手当などの給与が増えたかを示す割合を指すものです。つまり日本の企業において、従業員1人あたりの給与が平均して4.4％アップしたという結果です。

この平均値を基準として、志望企業が毎年どれくらい基本給をアップさせているかを比較してみましょう。定期昇給の仕組みがしっかり機能している会社であれば、20代後半、30代と年齢を重ねるにつれて着実に生活水準を高められます。

また、求人票や企業の採用ページに掲載されているモデル年収を丁寧に確認する姿勢も欠かせません。例えば「27歳・入社5年目：年収450万円」といった具体的な実例は、入社後のリアルな生活設計を立てる貴重な指標となります。

説明会やOB・OG訪問の機会を活用し、先輩社員のリアルな昇給スピードや役職ごとの給与水準について質問してみるのも手です。目先の初任給の数字だけに惑わされず、将来の伸びしろまで見据えて長く働ける優良企業を選び抜きましょう。

参照元
厚生労働省
令和７（2025）年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況

2. 業界の給与水準を踏まえて企業を選ぶ

業界全体の給与水準を理解することで、高収入を得られる企業選びが可能になります。同じ職種でも、業界によって年収水準は大きく異なるためです。

高収入が期待できる業界の特徴は以下のとおりです。

たとえば、IT業界の中でもクラウドサービスやAI関連企業は特に高収入が期待できます。また、従来の製造業でも、IoTやデジタル化に積極的に取り組む企業は給与水準が高い傾向があるでしょう。

業界研究を行う際は、市場規模の推移や将来予測、主要企業の業績動向なども併せて調査することをおすすめします。

業界研究を効率的に進める方法については、「業界・企業・職種の研究はなぜ重要？就活を効率的に進めるための基礎知識」をご覧ください。

3. 福利厚生・手当も含めた実質額で比較する

年収の比較では、基本給や賞与だけでなく、福利厚生や各種手当も含めた実質的な収入で判断することが重要です。福利厚生が充実している企業では、実質的な収入が年収以上になることがあります。

確認すべき福利厚生・手当の項目は以下のとおりです。

例えば、住宅手当として毎月5万円が支給される企業であれば、年間で60万円分も自由に使えるお金が増える計算です。これは税金や保険料が引かれる前の額面年収に換算すると、約80万円相当の価値があると言えるでしょう。

また、有給休暇の取得率や残業時間の長さも実質的な満足度を大きく左右する要素です。いくら表面的な年収が高くても、長時間の労働が常態化している会社では、時給換算した際にかえって低水準になってしまうリスクもあります。

生活の質と金銭面のゆとりを両立させるために、求人票を見る際は基本給以外のサポート体制まで丁寧に比較してみましょう。

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20代の平均年収の実態を知ることは、後悔のない人生設計を立てる第一歩となります。しかし、どれほど魅力的な給与データを見つけても、自分に合った優良企業の選考を突破できなければ意味がありません。

膨大な求人票の中から、昇給率や実質手取り額まで個人で見極める作業には限界があるのも事実です。

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20代の平均収入に関するよくある質問

20代の平均収入に関するよくある質問をまとめました。

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ボーナス込みの20代の平均年収は？

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本記事の監修者

淺田真奈(あさだまな)

大学時代は接客のアルバイトを3つかけもちし、接客コンテストで全店1位になった経験をもつ。新卒では地方創生系の会社に入社をし、スイーツ専門店の立ち上げからマネジメントを経験。その後、レバレジーズへ中途入社。現在はキャリアチケットのアドバイザーとして、学生のキャリア支援で学生満足度年間１位と事業部のベストセールスを受賞し、リーダーとしてメンバーのマネジメントを行っている。