インターンは有給？無給？長期インターンの参加メリットと賃金の条件を解説

「長期インターンに参加してみたいけど、本当に給料がもらえるの？」「学業との両立はできるの？」と疑問を抱いている就活生の方もいるでしょう。実際、長期インターンは多くの場合で有給となります。しかし、給料や有給休暇が発生する条件があるため注意が必要です。

この記事では、長期有給インターンの仕組みを解説します。これから長期インターンへの参加を検討している就活生の方は、ぜひ参考にしてください。

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賃金が発生する「有給インターン」は長期が基本

インターンシップには大きく分けて短期と長期の2種類がありますが、賃金が発生する「有給インターン」は長期インターンが基本となります。これは、長期インターンでは実際の業務に携わり、企業に対して価値を提供するためです。

ここでは、長期インターンについて、短期インターンとの違いも含めて解説します。

長期インターンで賃金が発生する条件

長期インターンで賃金が発生する主な条件は、実際の業務に従事することです。具体的には、企業の商品開発、営業活動、マーケティング業務など、企業の利益に直結する作業を行う場合に賃金が支払われます。

また、労働基準法に基づき、使用者の指揮命令下で労働を提供する場合は、最低賃金以上の賃金を支払う義務があります。たとえば、決められた時間に出社し、上司の指示に従って業務を行う場合は、労働者として扱われるため賃金が発生するでしょう。

ただし、単なる見学や研修のみの場合は、賃金が発生しないケースもあります。事前に企業側と業務内容や待遇について確認しておくことが重要です。

長期インターンの特徴

長期インターンの最大の特徴は、3ヶ月以上の期間にわたって継続的に実務経験を積めることです。この期間の長さにより、短い体験では得られない学びと成長が期待できます。

また、長期インターンでは、プロジェクトの企画から実行、結果の分析まで一連の流れを経験できるため、より実践的なスキルが身につくでしょう。

さらに、企業の一員として働くことで、ビジネスマナーや職場でのコミュニケーション能力も自然と向上します。現場での経験は、就活や社会人生活においてアドバンテージとなります。

長期インターンと短期インターンの違い

長期インターンと短期インターンには、期間以外にも多くの違いがあります。以下の表で主な違いを整理しました。ただし、必ずしもすべての企業に当てはまるとは限らないので、参考程度にご覧ください。

短期インターンは企業説明会の延長として位置づけられることが多く、業界理解や企業研究が主な目的となります。一方、長期インターンは実際の戦力として期待されるため、より責任のある業務を任されることが特徴です。

有給インターンとアルバイトの違い

有給インターンとアルバイトは、どちらも学生が働いて賃金を得る点では共通していますが、目的や業務内容に違いがあります。

有給インターンの主な目的は、将来のキャリアに直結するスキルや経験を積むことです。そのため、自分の専攻や興味のある分野に関連した業務に従事することが多く、就職活動でのアピール材料にもなります。

一方、アルバイトは主に生活費を稼ぐことが目的で、業務内容も比較的単純な作業が中心となります。たとえば、接客や販売、軽作業などが挙げられるでしょう。

また、有給インターンでは社員と同様の責任を求められることが多く、プロジェクトの成果に対して評価されます。これに対してアルバイトは、決められた時間内で指示された作業を行うことが基本となります。

「インターンの種類はどれを選ぶ？目的・時期別に解説」の記事では、インターンの種類について解説しているので、あわせてご覧ください。

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長期の有給インターンに参加する6つのメリット

長期の有給インターンに参加することで、学生はいくつかのメリットを得られます。単に働いて収入を得るだけでなく、将来のキャリア形成に役立つ経験を積むことが可能です。

以下では、長期有給インターンの主なメリットを6つに分けて詳しく解説します。これらのメリットを理解することで、インターン参加の価値をより深く認識できるでしょう。

1.給料がもらえる

長期有給インターンのメリットは、働いた分だけ給料がもらえることです。多くの場合、時給制で支払われ、地域の最低賃金以上の報酬を受け取れます。有給インターンで得た収入は、学費や生活費の足しにできるため、経済的依存を減らすことができるでしょう。

また、自分の労働に対して正当な対価を受け取ることで、仕事に対する責任感も芽生えます。これは、将来社会人として働く際の基礎となる重要な経験です。

ただし、すべての長期インターンで給料が発生するわけではないため、募集要項や条件をあらかじめ確認しておくよう心掛けましょう。

2.スキルが身につく

長期インターンでは正社員の業務に近い内容に取り組めるため、実際の仕事に役立つスキルがいち早く身につきます。また、就職活動時に必要な「ビジネスマナー」についても、仕事を通して自然と身につけることが可能です。

アルバイトに比べ責任のある仕事を任せられるという点では大変な面もありますが、言葉遣いや仕事に取り組む姿勢、身だしなみなどのマナーを、学生のうちから体感的に学べるのは、長期インターンの魅力といえます。

3.シフトが柔軟

インターンへ参加するのはあくまで学生ということを企業側が理解しているため、シフトの日程調整に柔軟な傾向があります。

一般的なアルバイトは、学生のほか、フリーターや主婦なども応募することができるため、テスト期間などに学業を優先したい場合でもなかなか休みを言い出しにくいかもしれません。その点インターンは学生本来の目的である「学業」にきちんと取り組みつつ、就業体験を行うことができます。

4.人脈が広がる

長期有給インターンのメリットは、社員やほかのインターン生との交流を通じて、貴重な人脈を築けることです。インターンで得た人脈は、将来のキャリアにおいて財産となる可能性があります。

社員からは業界の最新動向や仕事のやりがい、キャリアパスについて直接聞くことが可能です。また、優秀な成果を出せば、就活時に推薦してもらえる可能性もあるでしょう。

ほかのインターン生との交流も重要です。同世代でありながら高い意識を持った仲間との出会いは、互いに刺激し合い成長する機会となります。

5.就活に有利になる

長期インターンに参加することで、企業に対して「入社意欲がある」「興味がある」とアピールが可能です。

面接では、インターンで取り組んだプロジェクトや成果について具体的に話せるため、説得力のある自己PRができます。また、業界や職種への理解が深いことも評価されるポイントです。

さらに、インターン先の企業から内定をもらえる可能性もあります。企業側も、すでに能力や人柄を把握している学生を採用したいと考えるためです。

経験を就活に活かすには、インターンについて理解を深める必要があります。「インターンシップとは？行う意味や期間別の特徴をご紹介」の記事では、インターンについて解説しているので、参考にしてみてください。

6.適性を見極められる

長期有給インターンを通じて、自分の適性や興味を客観的に見極められます。実際に働いてみることで、想像していた仕事内容と現実のギャップを把握できるでしょう。

文部科学省の調査によると、インターンシップに参加して良かった理由の一つとして、「自分の適性が分かったから」が挙げられました。また、自分がやりたいことが明確になった人もいます。いずれも、1ヶ月以上の長期インターンに参加した人が感じた割合が最も多い結果です。

文部科学省「学生・企業の接続において長期インターンシップが与える効果についての検討会　インターンシップの期間と参加してよかった理由の関係（p.17）」

たとえば、営業職に興味があった学生が、実際にインターンで営業業務を経験することで、自分に向いているかどうかを判断できます。もし、合わないと感じた場合は、早めにほかの職種を検討できるため、就職後のミスマッチを防げるでしょう。

参照元
文部科学省
学生・企業の接続において長期インターンシップが与える効果についての検討会 調査結果

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長期の有給インターンに参加するデメリット

長期有給インターンには多くのメリットがある一方で、いくつかのデメリットも存在します。ここで紹介するデメリットを事前に理解しておくと、インターン参加の判断をより適切に行えるでしょう。

部活やサークルとの両立が難しい

学生生活で部活やサークル活動に打ち込みたい方は、長期インターンシップより、1DAYや短期インターンシップの方が向いているかもしれません。

もちろん、活動内容や頻度により両立は不可能ではありませんが、インターン中は部活やサークルへ参加するのが難しい傾向にあるため、細かいスケジュール調整が必要になるでしょう。

責任のある仕事を任せられる

一般的なアルバイトとは違い、長期インターンでは社員と同様かそれに近い業務を任せられることが多いのが特長です。必然的に、責任感や自主性が求められるようになり、社会人未経験の学生にとってハードルの高さを感じるかもしれません。それでも、途中であきらめたり投げ出したりしない強い気持ちが重要です。

企業の就業時間に合わせて働く必要がある

アルバイトには深夜までシフトを組めるものもありますが、インターンの勤務時間は企業の就業時間内。一般的な企業の就業時間は午前9時〜午後6時ごろなので、その間でシフトを組む必要があります。

授業が詰まっていたり遅くまであったりすると、なかなか参加しにくいかもしれません。長期インターンへの参加を検討するなら、あらかじめ履修の仕方を工夫する必要があるでしょう。

まずは短期インターンや合同企業説明会について理解を深めたい方は、「就活イベントのメリット・デメリットとは？参加前に知っておくべきこと」の記事をチェックしてみてください。

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インターン中も有給を取得できる！条件を紹介

インターン中も条件を満たせば有給休暇を取得できます。そもそも、有給休暇とは、一定期間継続して働いた労働者に与えられる、休んでも給料が支払われる法律で定められた休みのこと。労働基準法に基づく権利であり、正社員だけでなくインターン生にも適用される制度です。

ここでは、インターン生が有給休暇を取得するための具体的な条件について解説します。

企業と雇用契約を結んでいる

インターン生が有給休暇を取得するための条件の一つは、企業と雇用契約を結んでいることです。雇用契約とは、労働者が使用者の指揮命令下で労働を提供し、その対価として賃金を受け取る契約のこと。雇用契約を結んでいる場合、インターン生は労働基準法上の「労働者」として扱われるため、有給休暇の取得権利が発生します。

契約書には勤務条件や賃金、労働時間などが明記されており、これらの条件に基づいて多くの長期有給インターンでは雇用契約が結ばれますが、契約形態については必ず事前に確認しておきましょう。契約書や労働条件通知書に「雇用契約」と明記されているかをチェックすることが重要です。

業務委託契約の場合はNG

雇用契約ではなく業務委託契約を結んでいる場合は、有給休暇を取得することができません。業務委託契約では、インターン生は「労働者」ではなく「個人事業主」として扱われるためです。

業務委託契約の特徴は、企業からの指揮命令を受けずに、成果物の納期や品質についてのみ責任を負うことです。この場合、労働基準法の適用外となるため、有給休暇だけでなく最低賃金の保障もありません。

契約を結ぶ際は、雇用契約と業務委託契約のどちらなのかを必ず確認し、自分の権利について正しく理解しておくことが大切です。

継続して6ヶ月以上勤務している

有給休暇を取得するためには、継続して6ヶ月以上勤務していることが必要といえます。この「継続勤務」とは、雇用契約が途切れることなく続いている状態です。

6ヶ月という期間は、労働基準法で定められた最低基準。この期間を満たすことで、初回の有給休暇が付与されます。その後は1年ごとに追加の有給休暇が付与される仕組みとなっています。

ただし、長期休暇中に一時的に勤務を停止した場合でも、雇用契約が継続していれば「継続勤務」として認められるケースが多いでしょう。

所定労働日数の8割以上出勤している

有給休暇の取得には、所定労働日数の8割以上出勤していることも条件となります。所定労働日数とは、雇用契約で定められた勤務すべき日数のことです。

たとえば、週3日勤務の契約で6ヶ月間働いた場合、約78日が所定労働日数となります。この8割にあたる約62日以上出勤していれば、有給休暇の取得条件を満たすことになるでしょう。

病気やケガによる欠勤、会社都合による休業などは、出勤率の計算から除外されます。しかし、無断欠勤や私的な理由による欠勤は出勤率に影響するため注意が必要です。

有給休暇の有無はインターンに限らず、就活の企業選びにおいても指針の一つとなり得ます。「企業の選び方の基準13選！就活で失敗しないコツや面接での回答例文も紹介」の記事では、有給休暇を含めた企業を選ぶポイントを紹介しているので、あわせてご覧ください。

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インターン中の有給は何日間もらえるか解説

インターン生が取得できる有給休暇の日数は、週の所定労働日数と継続勤務年数によって決まります。労働基準法では、すべての労働者に対して公平な有給休暇制度を定めているため、インターン生も基準は同様です。

週5日以上勤務している場合、6ヶ月経過時点で10日の有給休暇が付与されます。その後、1年6ヶ月で11日、2年6ヶ月で12日と段階的に増加し、最大で年間20日まで取得可能です。

一方、週4日以下の勤務の場合は、所定労働日数に応じて比例的に付与されます。たとえば、週3日勤務の場合は6ヶ月で5日、週2日勤務の場合は3日の有給休暇が付与される仕組みです。

多くの学生インターンは週2〜3日の勤務パターンが多いため、年間3〜5日程度の有給休暇を取得できることになります。これらの日数は、試験期間や体調不良の際に活用できる貴重な制度といえるでしょう。

有給の有無以外にも、インターンを選ぶポイントはさまざまあります。「インターンの探し方を解説！自分に合う企業を選ぶには」の記事で紹介する内容を参考に、自身に合ったものを選んでみてください。

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長期インターンで有給休暇中の賃金の計算方法

有給休暇を取得した際の賃金計算方法は、労働基準法で3つのパターンが定められています。どの方法を採用するかは企業が決定しますが、多くの場合は就業規則や雇用契約書に明記されています。

インターン生も正社員と同様の計算方法が適用されるため、自分がどの方法で計算されるかを事前に確認しておくことが重要です。

1.平均賃金

平均賃金とは、有給休暇を取得する日以前3ヶ月間の賃金総額を、その期間の総日数で割った金額です。この方法は、残業代や各種手当も含めて計算されるため、比較的高い金額になる傾向があります。

計算式は「過去3ヶ月の賃金総額 ÷ 過去3ヶ月の暦日数」です。たとえば、過去3ヶ月で24万円の賃金を受け取り、その期間が92日間だった場合、平均賃金は約2,609円となるでしょう。

ただし、労働基準法では最低保障額も定められており、「過去3ヶ月の賃金総額 ÷ 過去3ヶ月の労働日数 × 0.6」を下回ってはいけません。

2.通常賃金

通常賃金とは、有給休暇を取得した日に通常勤務していた場合に支払われるであろう賃金のことです。時給制のインターンの場合、基本時給に所定労働時間を掛けた金額が通常賃金となります。

この方法は計算が最もシンプルで、多くの企業で採用されているようです。たとえば、時給1,000円で1日8時間勤務の契約の場合、有給休暇1日あたり8,000円が支払われることになるでしょう。通常賃金は計算が明確で分かりやすいメリットがあります。

3.標準報酬日額

標準報酬日額は、健康保険法に基づいて算出される金額です。ただし、この方法が適用されるのは、企業が健康保険組合に加入している場合に限られます。

多くの学生インターンは社会保険に加入していないため、この方法が適用されることはまれです。主に正社員や社会保険加入者に対して使用される計算方法といえるでしょう。

実際の金額は、標準報酬月額を30で割った金額となります。しかし、インターン生の場合は前述の平均賃金または通常賃金のいずれかで計算されることがほとんどです。

インターンでは有給休暇以外にも、交通費が支給される場合もあります。支給条件などが知りたい方は、「遠方からの参加でインターンの交通費は支給される？条件や注意点を解説」の記事を参考にしてみてください。

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インターンが有給かどうか知りたいあなたへ

インターンで有給休暇が取得できるかどうかは、契約形態や勤務条件によって決まります。まずは自分の契約内容を正確に把握し、必要に応じて企業の人事担当者に確認することが重要です。

有給休暇は労働者の権利ですが、適切に行使するためには正しい知識と準備が必要といえます。まずは、自分のインターンの状況を整理してみましょう。

就活が本格化すると、企業研究や自己分析、エントリーシートの作成、面接対策なども考える必要があります。「これからの就職活動が不安…」という方は、就職エージェントの活用がおすすめです。

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長期インターンに関するFAQ

長期インターンについて、学生からよく寄せられる質問をまとめました。これらのFAQを参考に、長期インターンに対する理解を深めてみてください。

Q.長期で有給のインターンはどうやって探す？

A.長期で有給のインターンを探すには、インターン専門の求人サイトを活用するのがおすすめです。インターン専門の求人サイトには、有給インターンの求人が多数掲載されています。

また、大学のキャリアセンターも重要な情報源です。企業から直接依頼された求人情報があり、信頼性の高い案件を紹介してもらえる可能性があります。さらに、教授や先輩からの紹介も有効な手段の一つでしょう。

企業のWebサイトで直接募集情報をチェックすることも大切です。特に興味のある企業がある場合は、定期的にサイトを確認し、募集開始と同時に応募することをおすすめします。

Q.長期インターンの参加が「やめとけ」と言われる理由は？後悔する？

A.長期インターンが「やめとけ」と言われる理由の一つに、学業との両立が困難になることが挙げられます。責任のある業務を任されることで、授業や試験勉強に支障をきたし、「やめとけば良かった…」と後悔することも考えられるでしょう。

また、部活やサークル活動、友人との時間が減ることで、大学生活の充実度が下がるケースも。これらのリスクを理解したうえで、自分にとってメリットがあるかどうかを慎重に判断することが重要です。

Q.大学生が長期インターンに参加するときの注意点は？

A.大学生が長期インターンに参加する際は、まず学業との両立を最優先に考えるのが重要です。単位取得に必要な授業や試験を疎かにしないよう、勤務スケジュールを慎重に調整してみてください。

また、長期インターンは数ヶ月単位でのスケジュールであることが多いため、就活が本格化する前の大学2年生のうちから余裕を持って始めるのがおすすめです。早めにスタートすると、3年生の忙しい時期を避けつつ、じっくりと実務経験を積めます。

さらに、参加前に自分の目標を明確にしておくことも重要です。スキルアップや業界理解など、何を得たいのかを具体的にしておくと、より有意義なインターンを経験できるでしょう。

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