教授推薦とは?理系就活で利用する際のメリット・デメリットを解説

このページのまとめ

  • 教授推薦とは、研究室や就職担当の教授が推薦状を書く応募方法のこと
  • 教授推薦は詳細が明確でないことが多いため事前の確認がおすすめ
  • 教授推薦のメリットは「合格率の高さ」や「選考過程の短縮」などがある
  • 教授推薦のデメリットは「応募企業の限定」や「内定辞退の困難」などがある
  • 推薦応募で落ちた場合を考え、可能なら自由応募も併用すると良い

教授推薦とは?理系就活で利用する際のメリット・デメリットを解説のイメージ

就活における「教授推薦」とは、どのような応募方法なのでしょうか。「応募方法の違いが分からない」「教授推薦は利用するべき?」と迷う方もいるでしょう。
このコラムでは、応募方法の種類や教授推薦の概要などを解説します。教授推薦は採用の確率が上がりやすい反面、内定辞退が難しいという側面も。教授推薦のメリットとデメリットも確認し、自身が納得のいく応募方法で就活に取り組みましょう。

 

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就活の「教授推薦」とは?

「教授推薦」とは、就活において研究室の教授に推薦状を書いてもらい応募する方法です。学校として研究室ごとに推薦枠が用意されているのが一般的ですが、教授個人が持つ企業とのつながりによって推薦されることもあります。

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就活の応募方法は2種類が基本

就活の応募方法は、大きく分けて「自由応募」と「推薦応募」の2種類です。以下で、それぞれの詳しい内容を確認しておきましょう。

自由応募

自由応募とは、自分で企業に応募する方法です。文系の就活生は自由応募がメインとなるでしょう。企業や職種によって設けられた応募条件さえ満たしていれば、企業のWebサイトや就職エージェントによる求人情報サイトなどから誰でも応募可能です。

推薦応募

推薦応募とは、学校や研究室側からの推薦をもらって企業の専門部門や研究部門に応募する方法を指します。推薦応募は、自動車や機械、電気、科学などのメーカーで多く募集されているため、推薦枠は理系工学部や工学部に特に多い傾向にあるようです。
推薦応募には、主に下記の3種類が挙げられます。

学校推薦

学校が企業からの求人を受けて推薦する形式です。「学校推薦」は推薦応募の総称として使われることもあります。

教授推薦

研究室や就職担当の教授が推薦状を書く応募形式を指します。前述したように、研究室ごとの推薦枠から応募するのが一般的でしょう。

後付け推薦

自由応募で選考に進んだ後、企業から推薦状の提出を求められるパターンです。
「後付け推薦」には、企業側が応募者の入社意欲を確認して人材を確保する意図があると考えられます。推薦状を提出すると内定辞退が難しくなるため、入社に迷いがある場合は対応に注意が必要です。

 

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理系就活で教授推薦を利用する方法

学校推薦の場合、多くの学校が実施要項の公表や説明会の開催などを行います。しかし、教授推薦は受付スケジュールや推薦枠などが明確化されていないことが多く、詳細がアナウンスされないこともあるようです。教授推薦を利用したければ、所属する研究室の教授に確認してみましょう。

 

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教授推薦の3つのメリット

教授推薦の利用には、いくつかのメリットがあります。以下で、メリットの詳細を把握しておきましょう。

1.自由応募に比べ合格率が高い傾向にある

教授推薦は、自由応募と比べて合格率が高い傾向にあるのがメリットといえるでしょう。企業側の求める人材が、研究室所属の専門性を有する学生とマッチするためと考えられます。
ただし、合格率は学校や企業によって異なるため、落ちる可能性も念頭に置き就活対策することが重要です。

2.書類選考や一次面接が免除される場合がある

書類選考や一次面接が免除されることも利点として挙げられます。
通常は一次、二次、最終と段階を経て面接を受ける必要がありますが、教授推薦ではいきなり最終面接というケースもあるようです。選考過程が短縮される場合が多いので、研究や学業に専念できるといったメリットも持ち併せています。

3.入社後に希望部署へ配属される可能性が高い

企業は専門性を評価して推薦枠を用意しているため、入社後に自分の力を活かせる部署へ配属される可能性が高いのもメリットの1つ。総合職として採用されることが多い文系に比べて、自分のやりたい職種や専門分野が決まっている理系の学生にとっては大きなアドバンテージといえそうです。

 

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教授推薦の3つのデメリット

教授推薦には、いくつかのデメリットもあります。教授推薦の利用を決める前に、メリットと併せて把握しておきましょう。

1.応募できる企業が限定される

推薦で応募できるのは、学校や教授に集まった企業の求人依頼に限定されます。自身の学校や所属する研究室に志望する企業の推薦枠がない場合もあるでしょう。企業選択の範囲が狭まるため、入社したい特定の企業がある方には、デメリットになる可能性もあります。
推薦応募を検討する際には、自身の学校や所属する研究室にどのような企業への推薦枠があるかを事前にチェックしておきましょう。

2.合格率100%ではない

教授推薦だと採用されやすい傾向にあるといえますが、合格率は100%ではありません。前述したように、合格率は企業や学校、状況によってばらつきがあるためです。
推薦を出したら高確率で合格する企業がある一方、一般の合格率とほとんど変わらない企業もあります。企業側の求める人材とマッチングしなければ、不採用になる恐れは十分にあるので注意が必要です。

3.内定後の辞退が難しい

教授推薦や学校推薦は、学校側と企業側の信頼関係の上に成り立っているものといえます。そのため、内定後の辞退がないことを前提に推薦枠を設けていることも多く、一度内定が出ると辞退が難しい点がデメリットです。
辞退が全くできない訳ではありませんが、企業からの信用を失うと後輩の就職に影響を及ぼす恐れも。また、自由応募で受かった企業が第一希望だったとしても、推薦応募で内定を貰った企業を優先しなければならないため、推薦応募の利用は慎重に考える必要があります。

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理系就活で教授推薦を利用する際の注意点

教授推薦で応募する場合、自由応募と並行して就活を進めたほうが良いでしょう。
前述したように、教授推薦でも採用選考に落ちることはあります。推薦応募に落ちた後に、自由応募で就活を行い好結果を得るのは簡単とはいえません。就活スケジュールの早期化により、大学4年の6月頃に自由応募での採用を締め切る企業もあるためです。
ただし、学校によっては、推薦応募と自由応募の併用を認めていないところもあるでしょう。自身の利用したい教授推薦の応募要項をよく確認し、自由応募の可能性も探っておくことをおすすめします。

 

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本記事の監修者

淺田真奈(あさだまな)

大学時代は接客のアルバイトを3つかけもちし、接客コンテストで全店1位になった経験をもつ。新卒では地方創生系の会社に入社をし、スイーツ専門店の立ち上げからマネジメントを経験。その後、レバレジーズへ中途入社。現在はキャリアチケットのアドバイザーとして、学生のキャリア支援で学生満足度年間1位と事業部のベストセールスを受賞し、リーダーとしてメンバーのマネジメントを行っている。

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