在学中でも最終学歴になる?履歴書の学歴欄の書き方とは

このページのまとめ

  • 最終学歴とは、最後に卒業した学校ではなく、通学した中で最も教育水準が高い学校のことを指す
  • 大学院が最も高く、次いで大学、専門学校と短期大学、高等専門学校が同等とされることが多い
  • 中退の場合は学歴にならないので、中退した学校を除いて最も教育水準が高い学校が最終学歴となる
  • 1年以下の短期留学や語学留学は学歴として認められないので注意しよう

就活では履歴書やエントリシートのように、自分の経歴や基本情報を記載する書類を多く使用します。
その中でも悩む方が多いのが学歴欄。
どの学校から書けば良いのか、在学中でも最終学歴と書いて良いのか、留学や中退経験はどうしたら良いのかなど、疑問を抱く方は多いのではないでしょうか。
そこで、今回は履歴書の学歴欄についてまとめました。
学歴を書くときの注意点を知り、自信を持って提出できる書類を作成しましょう。

 

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最終学歴とは?

就活をしていると、「最終学歴」という言葉を耳にする機会は多いのではないでしょうか。
最終学歴というと「最後に卒業した学校」と捉える方が多いようですが、実際には最後に卒業した学校ではなく、「これまでに通った中で最も教育水準が高い学校」が当てはまります。

例えば、高校卒業後に大学に進学し、卒業見込みとして就活を行えば、最終学歴は大学卒業。
高校卒業後に大学に進学し、そのあと専門学校に進学して専門学校卒業見込みとして就活を行っている場合は、最終学歴は最も教育水準の高い大学卒業となります。
また、大学を卒業したあとに大学院に進み、そのあとほかの大学に入学したら最終学歴は大学院修了です。

最終学歴を判断するには、進学した学校の教育水準を比べる必要があります。
教育水準の高さは、高校、高等専門学校・専門学校・短期大学、大学、大学院の順で考えるのが一般的。
高等専門学校と専門学校、短期大学は同等の教育水準と捉えることが多いため、経歴にこれらの学校が複数ある場合は「直近に卒業した学校」を最終学歴として扱います。

また、注意したいのが中退は最終学歴に含まれないということ。
例えば、高校卒業後に大学に進学したものも2年次に中退…という場合は、最終学歴は高校卒業となります。
ただし、履歴書の学歴欄には大学入学と中退の経歴を記載するのが一般的。
書かないと空白期間となってしまうため、「◯◯大学◯◯学部◯◯学科 中途退学」のように記しておきましょう。

 

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履歴書における学歴の書き方

ここでは、履歴書の学歴欄の基本的な書き方を紹介します。
これから書類を作成する方は参考にしてください。

高校から記載する

小学校と中学校は義務教育のため、履歴書には基本的に記載不要。
高校の卒業年月日から書くのが一般的です。

学校名は略さない、略語を使わない

「都立」「県立」「高校」といった言葉は略語のため履歴書には適していません。
上記であれば「東京都立」「◯◯県立」「高等学校」と記載するのが正しい書き方です。
ちなみに、前述した「中退」という言葉も、「中途退学」の略語なので注意しましょう。

学科や専攻まで書く

大学は学部だけでなく、学科や専攻まで正式に書くのが履歴書のマナーです。
また、高校に商業科や普通科といった学科が存在する場合も、必ず「東京都立◯◯高等学校 商業科」のように記載しましょう。

卒業見込みを使用する

新卒就活の場合は、まだ学生であって卒業していないため「◯◯大学◯◯学部◯◯学科 卒業見込み」と記載します。
この「卒業見込み」とは、定められた単位を取得し、問題がなければ卒業できるという意味。
似た言葉である「在学中」を使う方もいるようですが、この場合はいつ卒業するのか明確ではないため、就職活動で使用するのは一般的ではありません。
「在学中」はアルバイトなどで使用し、就活では「卒業見込み」を使用しましょう。

大学院は修了

大学までは「卒業」という言葉を使用しますが、大学院に限っては卒業を使用しません。
大学院の学歴は、入学は「◯◯大学大学院 ◯◯専攻 修士課程入学」、卒業は「◯◯大学大学院 ◯◯専攻 修士課程修了(見込み)」と記載するので注意しましょう。

たかが学歴…と軽視する方もいるかもしれませんが、採用担当者はこれまで多くの履歴書やエントリシートを見てきたプロ。
記載マナーやルールが違うとそれだけで目立ってしまう可能性もあるため、作成前には書き方を再確認しておきましょう。

 

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学歴を書くときの注意点

学歴を書く際に、資格取得スクールや職業訓練学校に通った経歴はどうしたら良いのか悩む方もいるかもしれません。
ですが、「学歴」と正式に分類できるのは、文部科学省に認可を受けた学校法人に属していた場合のみ。
国公立の学校であれば問題ありませんが、私立の場合は注意が必要です。

特に専門学校は、学校法人として認められている「専修学校」と認可を受けていない学校が混在しており、学校名に「◯◯専門学校」とついていても認可を受けていないケースも。
また、予備校や職業訓練学校、資格スクールなどは学校法人としての認可を受けていないことが多いため、履歴書に記入する前に確認しておきましょう。

学生の中には、長期休みを利用した短期留学を経験している方もいるでしょう。
しかし、短期留学も履歴書へ記載する際に注意が必要な項目です。
履歴書に学歴として記入できるのは、「1年以上の留学」と「学位を取得している」留学のみ。
1年以下の短期留学や語学留学では学位を得ることはできず、学歴として正式に認められないので記載することはできません。
それらをどうしてもアピールしたいのであれば、自己PR欄や特技欄に記入しましょう。

 

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学歴の証明書が必要になったら

せっかく企業が内定を出したのに、単位不足などでそもそも大学を卒業できなかった…というケースもあるようです。
また、卒業できるか危うい学生に対して内定を出すのはリスクが大きいと考える企業があるのも実情。
上記のようなことを防ぐためにも、提出書類として卒業証明書や成績証明書の提出を求める企業も存在します。

もし、企業から学歴や成績の証明書の提出を求められたら、まずは提出期限を確認。
その上で、大学など所属する学校へ書類が必要な旨を伝え、申請を行いましょう。
発行までにかかる時間は学校によって異なり、即日のケースもあれば数日~1週間ほどかかることも。
さらに、時期によっては多数の学生が書類発行の申請を行うため、通常よりも発行に時間がかかる可能性も考えられます。
それらを考慮した上で、日程に余裕を持って申請を行いましょう。

企業側も、「明日まで」のように厳しい日程で提出を求めることはありません。
ですが、余裕のある日程にも関わらず期限内に用意ができなかった…となれば、「期日管理ができない」「重要性を理解していない」といった印象を与える可能性も。
各種証明書に限らず、企業に提出する書類は余裕を持って用意することを覚えておくと安心です。

ルールに則った記載方法をしているか、読み手に対して配慮をしているか、自分をしっかりアピールできているかがポイントとなる履歴書。
書類選考を通過しなければ面接に進むことはできないため、気を抜かずに作成しましょう。

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