【新卒向け】外資系とは？種類や向いている人の特徴をわかりやすく解説！

外資系企業に興味はあるものの、「外資って何？」「日系企業とどう違うの？」と疑問を抱く就活生は少なくありません。外資系とは海外の投資家や企業による投資で資本を得ている企業のことで、企業文化や評価制度が海外企業寄りなのが特徴です。
本記事では、外資とは何かをわかりやすく解説するとともに、日系企業との違いやメリット・デメリットを紹介します。就活で外資系を目指すか迷っている方も、ぜひ参考にしてください。

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【新卒向け】外資とは？概要をわかりやすく解説

外資とは「外国資本」の略称であり、外国資本とは、海外の企業や外国人による投資で企業の資本を得ているということ。つまり外資系企業とは、会社の資本が「外国資本」である企業のことを指します。

外資系企業に明確な定義はなく、創業者が日本人だったり日本の老舗企業であったりしても、資本に外資が含まれていれば理論上は外資系企業に分類できるのが現状。しかし、それでは日系企業と外資系企業の区別がつかなくなるため、「資本のなかでも外資系の株主といった外資の影響が大きい企業」を外資系と呼ぶのが一般的です。

なお、経済産業省の調査によると、外資系企業は2021年時点で日本国内に2,800社ほど。業種別では卸売業やサービス業、情報通信業が多い傾向があります。日常的に目にする身近なブランドや企業が、実は外資系であることも珍しくありません。

外資系企業への就活対策についてさらに詳しく知りたい方は「外資系企業に就職するには？日系企業との違いや向いている人の特徴を紹介」もご覧ください。

参照元
e-Stat 政府統計の総合窓口
第54回 令和2年（2020年）外資系企業動向調査（令和元年度（2019年度）実績）調査の概要

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外資系企業の主な3つの分類

外資系企業とひと口にいっても、その形態は大きく3つに分類されます。どのタイプに該当するかによって、企業文化や働き方が異なる場合があるため、志望企業がどのタイプかを把握しておくと就活の軸を立てやすくなるでしょう。

外資100%の子会社（日本法人）

海外の親会社が出資比率100%で設立した日本法人です。外資系企業のなかでも最も外資色が強いタイプで、人事制度・評価制度・社内文化のすべてが本社のグローバル基準に準じていることが多いのが特徴です。社内公用語が英語に設定されている企業も少なくありません。

IT・コンサルティング・金融・製薬など多くの業界で存在し、「外資系」と聞いて就活生がイメージしやすいタイプの企業といえます。

日系企業と共同出資した企業

海外企業と日系企業が共同で出資して設立した合弁会社です。外資と日系の文化が混在しており、「外資のスピード感や成果主義」と「日本的なチームワーク」の両方が融合しているケースもあります。

外資系に興味はあるものの、完全外資ではなく日本の企業文化や働き方が良いという方に向いている形態といえるでしょう。

日本企業を海外企業が買収した企業

もともと日系企業だった企業が、海外企業に買収・資本提携されて外資系企業となったタイプです。ブランドや社名は日本語のままでも、経営方針や評価制度がグローバル基準に切り替わっていることがあります。

買収後は職場環境が大きく変わる場合もあるため、就活では「現在の実態」をしっかり確認することが重要です。

上記のように、ひと口に外資系といっても企業ごとに異なるバックグラウンドをもつため、それぞれの企業文化や働き方も異なります。気になる企業がどの種類に当てはまるのかは、企業研究で明らかにしましょう。外資系全体の傾向や企業ごとの特徴を知る方法は、「業界・企業・職種の研究はなぜ重要？就活を効率的に進めるための基礎知識」で解説しています。

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外資系企業と日系企業の違い4選

企業資本の多くを日本国内の投資家や投資企業が占めている日系企業と、外国の投資家や投資企業が占めている外資系企業では、企業文化や働き方に違いがあります。ここでは、日系企業と外資系企業の主な違いを以下にまとめました。

メンバーシップ型採用かジョブ型採用か

外資系企業と日系企業の大きな違いの一つとして、雇用に対する考え方があります。

日系企業の多くは新卒一括採用を行っており、スキルよりもポテンシャルや適性を考慮されやすいのが特徴です。また、企業や職種にはよるものの、入社後もジョブローテーションや定期的な配置転換を行い、会社の一員として幅広い業務に従事する働き方をします。

一方外資系では、職務内容・責任範囲・報酬をあらかじめ明確にしたうえで採用する「ジョブ型雇用」が一般的です。入社後にどの部署・役職でどのような仕事をするかが決まっているため、自分の専門性を活かしたい方にとっては入社後のミスマッチが起きにくいメリットがあります。

年功序列か能力主義か

仕事の評価基準や考え方も、日系企業と外資系企業で特徴が異なります。

日系企業では長年、年功序列の考え方が昇給や昇格などに色濃く反映されていました。近年は能力を重視する動きが高まっているものの、勤続年数や年齢などを評価に反映する企業も少なくありません。

一方、外資系企業の多くは個人の能力主義で、年齢や経歴に関係なく活躍できる環境が整っています。能力を活かして活躍できれば、早くから昇給・昇格を目指せるのが特徴です。

チームワークか個人のスピード感か

日系企業と外資系企業では、業務を進めるうえでの「周囲との関わり方」や「裁量の大きさ」に違いがあります。それぞれの特徴を理解し、自分の働くスタイルに合うか見極めることが大切です。

日系企業では組織としての調和が重視されるため、チームで一丸となって目標へ向かう働き方が一般的です。業務を進める際は、先輩や上司とこまめに相談・報告を重ね、関係各所との調整を図りながら着実に進める主体性が求められます。

一方外資系企業では個人の自立性が強く求められるのが基本。自ら目標を設定し、必要なリソースを周囲から巻き込んで仕事を作り出す能動的な姿勢が文化として根付いています。

プロセスか結果か

プロセスを重視するのか結果がすべてなのかも、それぞれの企業で異なります。

日系企業では仕事の進め方をはじめ、メールの送信方法や会議の進行など細かな部分までルール化されてることが多いもの。結果も重要ですが、「ルールに沿って進められたか」「決まりや暗黙の了解を守れているか」も重視されます。

一方、外資系では、なによりも「仕事の結果」が重要です。効率的に成果を出すことができれば、仕事の進め方の自由度は比較的高いといえます。

上記を見て分かるように、日系企業と外資系企業では採用方法から働き方まで多くの点が異なります。自分にはどちらの傾向が合っているのかを見極めることが大切です。

安定した給与体系か成果型か

外資系企業と日系企業では、給与体系や福利厚生にも大きな違いがあります。

日系企業の多くは月給制や年功給を採用しており、毎月安定した給与が支払われるのが特徴。一部の職業を除いて急激な給与アップは難しいものの、収入の見通しが立てやすいのが魅力です。

外資系は年俸制を採用するケースが主流。業績や個人の成果に連動したボーナスが支払われる仕組みが整っており、成果を出せば若いうちから高収入を得られる可能性があります。

年俸制については「年俸制とは？月給制との違いや残業代の仕組みを解説！」の記事で詳しく解説しているので、こちらも参考にしてみてください。

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外資系企業で働く4つのメリット

外資系は先述したように実力主義のため、「バリバリ仕事をして上を目指したい」「稼ぎたい」という場合はメリットが大きいでしょう。ここでは、外資系で働く主なメリットを紹介します。

給与水準が高く明確な成果報酬がある

一般的に、外資系企業の給与水準は日系企業より高めといわれています。これは、年齢や勤続年数に関係なく、個人の「成果」や「担う職務の価値」に対してダイレクトに報酬が支払われる仕組みが整っているためです。

また、成果主義が徹底されているため、結果を出したぶんだけ年収に反映されやすく、若手も実力次第で高収入を得られます。成果が収入に直結するためやりがいを感じやすいでしょう。

実力次第でキャリアアップが早い

外資系企業は能力主義・成果主義のため、年齢や社歴に関係なく評価されるのも大きなメリットです。明確な評価基準が設定されており、優秀な成果を出し続ける人材であれば、20代のうちにマネジメント層へ昇格することも珍しくありません。

また、若手のうちから裁量をもって働けるため、市場価値の高いスキルを圧倒的なスピードで身につけられるのも魅力といえます。「大学時代に培ったスキルを仕事に直結させて活躍したい」「早く一人前になりたい」という方にとっては、のびのびと働ける環境が整っているでしょう。

グローバルな環境で語学力を向上させられる

外資系企業で働く大きな魅力の一つが、日常的にグローバルな視点に触れられる点です。海外の本社や他国の支社と連携してプロジェクトを進める機会が多く、英語をはじめとする語学力を実践の場で磨き続けられます。

また、オフィスにはさまざまな国籍やバックグラウンドを持つ同僚が在籍しているケースも多く、国境を越えた多様な価値観のなかでビジネスを学ぶことが可能です。外資系での経験は、将来的に世界で通用するキャリアを築くうえで大きなアドバンテージになるでしょう。

ただし、上記のメリットはあくまで傾向です。それぞれの企業ごとのメリットを知りたい場合は、「企業研究とは？目的や手順を解説！ポイントを押さえて就活成功を目指そう」をもとに企業研究をして理解を深めてみましょう。

ワークライフバランスが取りやすい

外資系企業は労働時間ではなく成果で評価するため、日系企業にありがちな「上司が残るから帰りにくい」「残業しているほうが頑張っている」といった文化はほぼありません。有給休暇の取得や長期休暇に対しても寛容な傾向があり、自分の仕事をコントロールできていれば、プライベートとのバランスを柔軟に保てます。

ただし、これは「楽ができる」という意味ではありません。限られた時間内で高いパフォーマンスを出す生産性の高さが求められるため、業務時間中は高い集中力と自己管理能力が必要です。

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外資系企業で働くデメリット

外資系企業への就職には魅力が多い一方で、事前に理解しておくべきデメリットも存在します。メリットとデメリットの両面を把握したうえで、自分に合った企業かどうかを判断することが大切です。

雇用の流動性が高い

外資系では、成果を出し続けられなければ早期の退職勧奨やキャリアチェンジの打診を受けるなど、雇用の流動性が高いデメリットがあります。日本の法律が適用されるため「ある日いきなり即時解雇される」「明日から来なくて良いと言われる」といった極端なケースは稀ですが、日系企業のような終身雇用の安心感を求める人にとっては、大きなプレッシャーに感じられるでしょう。

また、外資系企業は経営判断のスピードが非常に速く、業績不振による日本市場からの撤退や、突然の組織再編・事業縮小が行われるリスクが日系企業よりも高い傾向にあります。

成果主義のプレッシャーがある

外資系企業では、あらかじめ設定された明確な目標の達成度が評価のすべてとなるため、常に高いパフォーマンスを維持し続ける精神的なタフさが求められます。数字で評価されることへのプレッシャーや、同僚との競争が激しくなりやすい環境は、人によってはストレスになることもあるでしょう。

また、ジョブ型雇用であることから、評価の決定権を持つ直属の上司との関係性が仕事のしやすさやキャリアに直結しやすい側面もあります。チーム全体で目標を追いかけるよりも、個人の成果をシビアに見られる環境がストレスに感じてしまう人には、不向きな環境といえます。

福利厚生が日系企業ほど充実していない

外資系企業はベースの給与水準が高い一方で、日系企業によく見られる「住宅手当」「家族手当」「一律の退職金（年金型）」といった手厚い制度は導入されていないケースが目立ちます。

近年は独自のウェルネスサポートや手厚い制度を整える外資系企業もありますが、基本的には手当のぶんもすべて基本給や成果報酬に反映させるのが外資系の考え方。就活の際は、目先の額面給与だけでなく、ライフステージの変化に合わせたトータルの待遇を比較することが大切です。

外資系企業のメリット・デメリットをより詳しく知るためには、インターンシップに参加してみるのが有効といえます。実際に働きながら、職場環境や企業文化を確認することが可能です。「外資系インターンから早期内定へ！選考突破のコツと業界別対策を解説」でインターンについて解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

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外資系企業に向いている人の特徴

外資系企業への就職を検討している方は、自分の性格や価値観が外資系に向いているかどうかを確認しておきましょう。以下の特徴に当てはまると、外資系企業で活躍できる可能性があります。

主体的・積極的に行動できる

外資系企業では「自ら仕事を取りに行く」能動的な姿勢が不可欠です。上司や先輩の指示を待つのではなく、自分で課題を見つけ、解決策を考えて行動できる人材が高く評価される傾向があります。

たとえば、学生時代に、ゼミやサークル、長期インターンなどで「前例のない新しい企画を立ち上げた」「自ら課題を見つけて仕組みを改善した」という経験がある方は、外資系企業のカルチャーにマッチしているでしょう。

成果で評価されたい

年齢や社歴に関係なく、出した成果によって公平に評価されることを望む方は、外資系企業の文化に合っている可能性があります。

先述したとおり成果主義の外資系企業では、結果がすべてです。日系企業ほど「どういうプロセスで仕事をしたか」「企業に何年貢献したか」といった過程が重視されない一方で、結果を出せば高く評価してもらえます。

「頑張ったぶんだけ同年代よりも早く昇進したい」「自分の実力を正当に評価され、高い報酬として還元してほしい」という明確な動機がある方には、これ以上ない環境です。

自分の意見をはっきり伝えられる

外資系企業の会議や業務では、自分の意見や考えをはっきりと発言することが求められます。日系企業に比べて個人の発言が尊重される文化が強い外資系では、「意見がない＝貢献していない」と捉えられかねないためです。

ただ思ったことを述べるのではなく、データや客観的な事実に基づいてロジカルに説明できる説明力や、相手の意図を汲んで議論を発展させる分析力などが重視されるでしょう。また、英語でのコミュニケーションが必要な職場では、発信力とあわせて語学力も重要になります。

自分が外資系企業に向いているか悩んだら、自己分析をやり直し、上記の能力やスキルがあるか確認するのがおすすめ。「自己分析の質問100選！自己理解を深めるポイントや就活への活用法を解説」で紹介している質問を自問自答し、自己理解を深めましょう。

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外資系企業への就職を成功させるポイント

最後に、外資系企業に就職するためのポイントを解説します。外資系を志望している方はもちろん、「興味はあるけど迷っている」という方も参考にしてください。

志望企業の求める英語力を把握して勉強する

外資系企業に興味をもったら、志望企業がどの程度の英語力を求めているか確認しましょう。募集要項や社内公用語の実態をリサーチしたうえで、求められるレベルに応じた対策を立てるのがおすすめです。

外資系企業への就職において、英語力は強力な武器になります。特に、海外の本社や支社、取引先とのやり取りが多い企業や職業を希望する場合は、TOEIC800点以上を目指して英語力を鍛えましょう。

ただし、企業によっては「入社時点での語学力は不問、ポテンシャル重視」というケースもあります。また、企業規模の大きい外資系企業では、部署によっては外国語を使わないことも。必ずしも選考時の英語力が重視されるわけではないため、事前のチェックが大切です。

早期選考を踏まえて早めに対策を始める

外資系企業は、日系企業に比べて採用選考のスタートが早い傾向があります。外資系企業の多くは3年生の秋ごろから実質的な採用活動が始まるほか、企業によっては大学3年生のサマーインターンが選考に直結する場合もあるため、早めに対策を立てるのがポイントです。

また、グループディスカッションや英語でのケース面接など、独自の選考を行う企業も。大学3年の春までには志望する企業の選考形式や求められるスキルを把握して、対策し始めることが重要です。

就職エージェントを活用する

外資系企業の選考に備えてしっかりと対策を行うために、就職エージェントを活用してプロのアドバイスをもらうのもおすすめです。外資系企業では、日系企業以上に実務に直結するスキルや企業文化との相性をチェックされます。外資系特有の選考スタイルや質問に的確に対応するのは、1人では難しいと感じることも多いでしょう。

就職エージェントなら、適性や性格を考慮したうえであなたに合った外資系企業を紹介してもらえるので、最短ルートで自分に合った企業を見つけられます。さらに、外資系特有の選考フローや書類対策など、一人では分かりにくいポイントもプロのサポートを得て効率的に進めることが可能です。

就職エージェントの活用方法は「就活エージェントとは？自分に合ったサービスの選び方と活用法を解説」の記事で詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。

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外資系へ就職を考えているあなたへ

外資系企業に興味を持ちつつも、「本当に自分に向いているのか」「どこから始めればよいのか」と迷っている就活生は少なくありません。外資系への就職には、日系企業とは異なる専門的な情報収集や対策が必要であり、一人で進めようとすると情報が偏ったり、準備が遅れたりするリスクがあります。

就活のプロである就職エージェントに相談することで、自分の強みや志向性に合った外資系企業を効率的に探すことが可能です。どの就職エージェントに相談すべきか迷っている方は、ぜひキャリアチケット就職エージェントにご相談ください。

キャリアチケット就職エージェントでは、あなたの価値観を明らかにしたうえで、適性や希望、能力に合った外資系企業を厳選してご提案します。また、その企業が就活生に求める能力やスキル、人柄などを詳しく紐解いたうえで、マンツーマンでの選考対策を実施。効果的なアピール方法や面接での伝え方をお伝えするので、不安のある方も安心です。

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外資系企業についてよくある質問

ここでは、外資系企業についてよくある質問に対して、Q＆A方式で分かりやすくお答えします。

外資系はやめとけって本当？

英語ができなくても外資系に就職できる？

外資系は本当にクビになりやすい？

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本記事の監修者

淺田真奈(あさだまな)

大学時代は接客のアルバイトを3つかけもちし、接客コンテストで全店1位になった経験をもつ。新卒では地方創生系の会社に入社をし、スイーツ専門店の立ち上げからマネジメントを経験。その後、レバレジーズへ中途入社。現在はキャリアチケットのアドバイザーとして、学生のキャリア支援で学生満足度年間１位と事業部のベストセールスを受賞し、リーダーとしてメンバーのマネジメントを行っている。