外資系に就職するために必要なことって何?日系企業との違いも解説!

このページのまとめ

  • 外資系企業は、就職活動から採用後まで日系企業と異なる点が多い
  • 外資系企業のメリットとデメリットを多面的に捉えることがポイント
  • 外資系企業で重視されるのは語学力よりもポテンシャルや専門知識の有無
  • 外資系企業の選考において、インターンシップへの参加が必要不可欠
  • 外資系企業への選考経験は日系企業の就職活動に活かすことができる

外資系に就職するために必要なことって何?日系企業との違いも解説!のイメージ

外資系企業へ就職したいけれど不安もある…という方も多いと思います。「英語力に自信がない」「解雇リスクと隣合わせ」「報酬が高い」などいろいろなイメージや不安を払拭して、自分にあった企業や働き方を見つけることができるようにしていきましょう。外資系企業とはどのようなところなのか・外資系企業での働き方のあり方など解説していきます。



 

外資系企業は日系企業との違いとは

外資系企業ではない、日本に存在する企業を「日系企業」と呼びます。資本だけではなく、風土や文化など異なる点がありますのでみていきましょう。

職種別に採用される

外資系企業では、人材を「職種別」に採用しているため、業界の分野におけるスペシャリストとして仕事を追求していきます。これに対し、日系企業では採用後に配属先や職種が決まり、数年おきに配置転換や部署異動を行う「ジョブローテーション制」が採用されており、会社全体を渡り歩くイメージです。外資系企業では入社の際に、職務内容について細かく規定があり、雇用者の義務や人材に求める内容が一目瞭然なので、職責を果たすために自ら動くことが求められます。

人材を成果で評価する

日系企業では成果に至るまでの過程も評価の対象となりますが、外資系企業では成果のみで評価されることがほとんどです。成果をあげるために、毎日残業したとしても評価の対象とはなりません。組織での成果を求める日系企業に対して、個人での成果を求められるのが外資系企業です。

研修が少ない

外資系企業では職種を指定した求人を出し、即戦力を採用するケースがほとんどです。企業が即戦力として判断した人材を採用しているため、日系企業では一般的だとされている入社後の研修や上司から現場教育を受けるといったことはほとんどありません。人材を育成するという文化がないため、必要なことを自分で判断して動くことが重視されます。

人間関係がフラット

人材の評価は直属の上司のみが行うため、経験年数や年齢・性別による上下関係は基本的にありません。上司との距離が近いため、意思決定までのスピードが早いことが特徴です。成果をあげるためには、自分の意見をはっきりと伝えることが求められます。



 

外資系企業に就職するメリットとデメリット

外資系企業と日系企業とではそもそもの考え方に違いがあるので、メリットとデメリットいう観点から働き方について確認していきましょう。一般的にデメリットといわれていることであっても、考え方次第ではメリットとなることもあるので、多面的に考えて比べてみてください。

メリット

入社して間もない若手でも高収入を得られる

外資系企業では、職種や職務内容が明らかであるため、たとえ若手であっても成果をあげることができれば、見合った報酬を得られます。高い報酬を得るために、成果をあげることができれば、優秀な人材を確保することにつながるためです。しかし、福利厚生や退職金制度が用意されていないことも多いので、トータルバランスで考えてみるのも良いでしょう。

若手にも裁量権を与えられる

裁量権とは、自分1人で決められる権利のことをいいます。日系企業では些細な項目でも組織としての決断を行いますが、外資系企業では個人で判断することが多く、若手にも裁量権が与えられているため、やりがいを強く感じることができるでしょう。職種別に採用されていることにより業務に対する責任や成果が明確であることから、経験がない若手社員の中には、プレッシャーを感じる方や相談先に困る方もいるようです。

休暇制度の充実

有給の取得率がとても高く、育児休暇などの休暇制度は日系企業に比べて充実しています。仕事とプライベートの両立を前提としており、フルフレックス制を導入している企業も。休暇制度の充実だけでなく、勤務時間も企業や職種によってさまざまです。残業や休日出勤などは、会社の提示した職務内容が時間内に終わらないことを意味するため、進んで行う習慣はありません。

特定分野のスペシャリストになれる

日系企業のように数年おきに配置転換などは行われないため、同じ職種に従事することでプロフェッショナルとして特定分野を追求できます。特定の分野のプロフェッショナルとなることで、自分の価値を高め、他企業への転職なども視野に入れながら仕事をしている方が多いのも特徴です。

デメリット

途中解雇がありえる

企業の求める成果をあげることができなければ、途中で解雇される可能性もあります。
しかし、日本に存在する企業は労働基準法が適用されるため、すぐに職を失うといったことはありません。職務達成ができない場合は即解雇ではなく、業務改善プログラムや再教育プログラム・再就職支援制度といった企業ごとに採用してるプログラムを使うなど、企業側も労働者に向けて責任や義務を果たしてから退職勧告をするケースがほとんどです。
日系企業のような終身雇用制度を採用している企業は少なく、外資系企業では継続雇用のために成果を達成し続けなければならないので、努力やスキルアップは欠かさないようにしましょう。

1つの職種しか経験できないことが多い

特定分野のスペシャリストになることはメリットでもありますが、1つの職種のみを行うため、企業内を渡り歩くことはありません。そのため、会社の経営に携わりたい・企業を幅広く知りたいといった場合には外資系企業は適しているとは言えません。しかし近年では、社内での新しいポジションを用意する場合にはオープンポジションとして企業内で公募し、キャリアチェンジをできる外資系企業も増えています。

仕事量がとにかく多い

与えられた職務が明らかであるため、雑務を含めた仕事量が膨大になることがあります。1日の勤務時間など個人の裁量で決められることも多いので、合理化や効率化を図って改善をすることも重要なポイントです。業界や業種によって差が大きい仕事量ではありますが、残業や休日出勤をいくらしたとしても、結果に至る過程について評価されることは少ないようです。

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外資系企業への就職に向いている人

外資系企業の就職についてメリット・デメリット以外にも、向き不向きがあるといわれています。
一般的に組織の一員として働きたいと考えている方は日系企業向き、個人の裁量や成果にやりがいを感じる方は外資系企業向きなどといわれていますが、そのほかにどのような点があるか説明します。

コミュニケーションが得意な人

外資系企業では必要な職種に対して採用を行っているため年齢・性別・国籍が異なる人材が企業の中に沢山います。「女性だから」や「年下だから」といった差別や区別することなく、フランクに意見を言い合えるコミュニケーションを取ることが重要です。なお、日本文化の特徴である「言わなくても分かる」という文化もないため、思ったことや言いたいことは言語化して確実に相手に伝える必要があります。

周囲と競うことに抵抗がない人

外資系企業では、個人として成果をあげることが評価に直結します。そのため、営業など職種によっては、同じ成果を求められている同僚が存在するため、ライバルであることも多いのです。周囲との調和を重んじる日系企業と外資系企業との大きな違いであり、周囲から意識されることに抵抗がある人だと精神力がもたなくなってしまいます。

負けず嫌いな人

外資系企業では、年下や後輩であっても成果を大きくあげる人が早く出世する傾向にあります。競い合ってばかりでは対立してしまいますが、他人の成功を刺激として奮起できる人はモチベーションアップにつながるでしょう。



 

外資系企業の就職活動は日系企業と異なるので注意    

外資系企業に就職したいと思ったら、志望企業の情報を収集しましょう。独自のスケジュールで採用行っている企業が多いので、外資系企業といっても業界や企業によって大きく異なります。就職活動において日系企業との違いを説明します。

少数精鋭のため採用人数が少ない

外資系企業は職種別雇用であるため、日系企業のように新卒でまとめて大量に採用することは少ないとされています。就活生の中には、何十社という多くの企業にエントリーしている方も多いため、幅広く情報収集を行うことが大切です。

インターンシップが必須であることが多い

日系企業ではインターンで選考が行われることはありませんが、外資系企業ではインターンシップでの選考が行われます。外資系企業のインターンシップは、学生の能力や知識を測るプログラムが長期間に渡って行われることが特徴です。インターンシップで内定(内々定)が通達されることもあり、重要な選考過程ですので、エントリーシートや筆記試験・面接試験と同様に突破をめざしましょう。

3年生が就職活動のピークになることが多い

外資系企業の就職活動では長期間のインターンに備えて2年生の終わり頃から活動を始める学生が多く、3年生の間に内々定が出ることがほとんど。日系企業の就職活動のピークは3~4年生であることが多いので、気づいたら終わっていたということがないように注意しましょう。早くから自己分析やエントリーシートの作成などを行うため、4年生で就職活動のピークを迎える日系企業の準備として捉えている学生も多くいます。

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外資系企業は英語が得意でないと就職できない?

すべての外資系企業でネイティブレベルのビジネス英語が必要とされるわけではありません。企業が求める語学力に不安を持つ方もいるかと思いますが、主に重視されるのはポテンシャルや専門的な知識の量です。以下で詳しく解説します。

必要な英語力は業界・職種によって大きく異なる

取引先・上司・同僚を含めて日本語でやり取りをすることが圧倒的に多いため、語学力がなくても採用されるケースはあります。しかし、キャリアアップや昇進を狙う際に必須となることや、資料やマニュアルに英語が用いられることもあるので、履歴書やエントリーシートに語学レベルの記載を求める企業が多いです。英語力とひとくくりにするのではなく、会話・文法・メールや手紙の書き方など、必要な項目をスキルアップができるように目指していきましょう。

英語力よりも必要なのは即戦力になれる専門知識

インターンシップや筆記試験・面接などで必要とされるのは高い語学力ではなく、学生自身のポテンシャルや専門知識です。就職後すぐに即戦力となって成果を出すことが求められているため、語学力よりも、専門的な知識やポテンシャルの方が重要視されます。しかし、就職後は組織体制の変化などによって外国語のレベルアップが必要不可欠となるので、語学力をアップさせるための努力はしていきましょう。



 

外資系企業への就職のハードルを高く感じる場合は?

外資系は、学歴や英語力が求められるイメージが強いだけでなく、採用人数も少ないことから就職のハードルを高く感じてしまうこともあります。そのような方は、外資系企業への応募と平行して日系企業への応募もあわせて検討してみましょう。日系企業の中にも、外資系企業の勤務体系や成果主義を採用する企業も増えてきました。あなたらしく働くために、海外に支店があったり、海外展開を行っていたりする日系企業も選択肢に入れて悔いの残らない就職活動を行いましょう。



 

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