このページのまとめ
- 既卒の就活は新卒より厳しくなりがちだが、正社員就職を目指すことは可能
- 既卒としての就活を避けるには自己分析を徹底し、視野を広げて逆転内定を目指そう
- 既卒として就活する場合は、これまでの反省と前向きな姿勢をあわせて語ろう
「このまま内定が得られず、既卒になったらどうしよう」と不安を感じている人もいるでしょう。一般的に、既卒は新卒と比べて就活のハードルが高いといわれますが、適切な対策をとれば正社員として納得のいくキャリアをスタートさせることは十分に可能です。
この記事では、既卒の就活事情や新卒よりも厳しいといわれる理由を解説します。在学中に内定獲得を目指すための対策もまとめたので、ぜひ参考にしてください。
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- 既卒とは?新卒・第二新卒・フリーターとの違い
- 既卒の就活は厳しいとは限らない!最新の内定率と実態を解説
- 既卒は基本的に転職枠で応募する
- 既卒が新卒枠に応募できる企業がある
- 既卒の就活が「厳しい」「人生終了」といわれる理由
- 就職市場は新卒一括採用の傾向が根強いため
- 即戦力となる中途がライバルになるため
- 就職意欲に疑問をもたれやすいため
- 応募できる求人の選択肢が狭まるため
- 既卒を避けて今から内定獲得を目指す6つの対策
- 1.就職エージェントに求人を紹介してもらう
- 2.逆求人サイトで企業からのオファーを待つ
- 3.視野を広げて応募数を増やす
- 4.自己分析で就活の軸を見直す
- 5.業界・企業研究で通年採用をしている企業を探す
- 6.内定から逆算してスケジュールを立て直す
- 既卒になったときの就活方法4選
- 1.企業のWebサイトから応募する
- 2.既卒向けの就活サイトを活用する
- 3.ハローワークを利用する
- 4.知人の紹介を受ける
- 既卒として就活することになったときの注意点
- 内定を目指して就活を続けるあなたへ
- 既卒として就活するか悩んだときのよくあるお悩み
- Q.留年して就活をやり直すのと既卒のどちらが良い?
- Q.既卒になっても大手に就職できますか?
- Q.既卒になった場合、いつから就活を始めるべきですか?
- Q.既卒になっても公務員を目指せますか?
既卒とは?新卒・第二新卒・フリーターとの違い
既卒と新卒・第二新卒・フリーターなどでは、定義や選考における扱いに明確な違いがあります。これらの違いを正しく理解することで、既卒就活の不安を解消し、自分に合った正しい戦略を立てられるでしょう。
一般的に「既卒」とは、学校を卒業したあと、正社員として就職した経験がない人を指す言葉です。大学を卒業したものの就職先が決まらなかった人はもちろん、公務員試験・資格試験の受験を続けていた人、留学やワーキングホリデーに行っていた人などがこれに該当します。
まずは、それぞれの区分が既卒とどう違うのか、就活市場における「扱い」と併せて一覧で確認してみましょう。
| 区分 | 主な意味・該当する人/定義 | 応募できる求人枠 |
|---|---|---|
| 新卒 | 学校を卒業予定の学生(在学生) | 新卒一括採用の幅広い求人に制限なく応募できる |
| 既卒 | 学校卒業後、正社員経験がない人 | 企業により「新卒枠」「既卒枠」「中途(未経験)枠」に分かれる(卒業後3年以内なら新卒枠で応募できる企業も多い) |
| 第二新卒 | 一度正社員として就職し、数年以内(1〜3年程度)に転職する若手 | 「中途採用」として扱われる |
| フリーター | アルバイトなど非正規雇用で生計を立てている人 | 既卒と同様に「中途(未経験)枠」での応募が中心になる |
ただし、既卒には法律による厳密な定義はありません。そのため、企業や就職サービスによって「卒業後△年まで新卒扱いとする」などの基準が異なる場合があります。応募前には必ず募集要項を確認しましょう。
既卒(就職浪人)の扱いは「就職浪人は新卒扱いになる?新卒カードの実態と就活成功のポイントを解説」の記事でも解説しているので、参考にしてみてください。
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既卒の就活は厳しいとは限らない!最新の内定率と実態を解説
就活生のなかには、「既卒になったら就職するのが難しくなるって本当?」と気になる方もいるでしょう。しかし、既卒になっても、就職のチャンスが完全になくなるわけではありません。
まずは、既卒がどのような立ち位置で就活を行うのか、その実態を正確に把握しましょう。
既卒は基本的に転職枠で応募する
既卒として就活をおこなう場合、基本的には「中途採用(転職枠)」での応募になります。なぜなら、多くの企業が「新卒=翌年3月に卒業見込みの学生」と定義しているからです。
そのため、職歴がない状態であっても、すでに学校を卒業している人は中途採用の市場で仕事を探すのが一般的なルートとなります。企業は中途採用に対して「即戦力」を求める傾向があるため、スキルや実務経験の面で不利になりやすいのが特徴です。
既卒として就活する人の割合
実際に大学を卒業したあと、既卒として就職活動を続けている人は多くありませんが、一定数います。文部科学省の「令和7年度学校基本統計(学校基本調査の結果)確定値について公表します 2.大学(学部)卒業者(p.6)」によると、大学卒業者のうち進学も就職もしていない人の割合は、7.2%でおよそ14人に1人です。このデータから、卒業時に進路を決めずに「既卒」となる人が一定数存在することが分かるでしょう。
ただし、この数値には、就職の準備をしている人のほかにも、進学の準備中や家事手伝いなどが含まれています。純粋に「既卒として就活を続ける人」に限ると割合はもう少し下がりますが、それでも既卒の状態で就活を行うことは、決して珍しくないといえるでしょう。
卒業後に既卒(就職浪人)として就活を進める人の割合は、「就職浪人の割合は?新卒扱いになる?就活を成功につなげる過ごし方を解説」の記事でも解説しているので、あわせてチェックしてみてください。
参照元
文部科学省
学校基本調査-令和7年度 結果の概要-
既卒が新卒枠に応募できる企業がある
既卒を「新卒枠」に応募可能としている企業が存在しているのも、必ずしも卒業後の就活が厳しくなるとは限らない理由の一つといえるでしょう。新卒枠で採用する企業がある理由は、厚生労働省が「卒業後3年以内の既卒者は、『新卒枠』での応募受付を!」という指針を掲げ、若年層の雇用を促進すべく、「卒業後3年以内の既卒者は新卒と同等に扱うこと」を企業に求めているためです。
厚生労働省の「労働経済動向調査(令和7年8月)の概況」によると、2024年度に新卒選考を実施した企業のうち、約7割が「既卒者が応募可能だった」と回答しています。
| 既卒者が応募可能だった企業 | 71% |
|---|---|
| 既卒者が応募不可だった企業 | 26% |
参照:厚生労働省「労働経済動向調査(令和7年8月)の概況(3)既卒者の応募可否及び採用状況(p.12)」
もし、在学中に内定が出なかったとしても、卒業後3年間は新卒枠で挑戦できるチャンスが残されています。ただし、具体的な応募条件は企業ごとに異なるため、志望企業の募集要項を個別に確認することが重要です。
新卒枠で採用された既卒の割合
厚生労働省の同調査「(3)既卒者の応募可否及び採用状況(p.12)」によると、既卒者が新卒枠で応募することを認めていた企業のうち、実際に採用に至った企業は43%に上ります。つまり、新卒枠での応募を認めている企業の4割以上が、実際に既卒者を採用しているということです。
万が一既卒になった場合でも、新卒枠を活用することで、納得のいくキャリアの第一歩を踏み出すチャンスは十分にあるといえるでしょう。
参照元
厚生労働省
青少年の雇用の促進等に関する法律(若者雇用促進法)について
労働経済動向調査(令和7年8月)の概況
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既卒の就活が「厳しい」「人生終了」といわれる理由
既卒の就活が「新卒より厳しい」「既卒になったら人生終了」と耳にする方もいるでしょう。既卒の就活が厳しいといわれる背景は、単に採用ルールが異なるからだけとは限りません。
ここでは、既卒の就活は新卒より厳しいといわれる理由を解説するので、確認してみてください。
就職市場は新卒一括採用の傾向が根強いため
既卒の就活は新卒より厳しいといわれるのは、就職市場は新卒一括採用の傾向が根強いためです。4月入社を前提としたメインの採用枠から一旦外れてしまう既卒は、新卒時と比べて応募できる求人が限られたり、情報収集が難しくなったりと、就活のハードルが上がるでしょう。
企業が新卒採用を優先する背景には、「自社に合った人材を育成しやすい」「採用予算やスケジュールを管理しやすい」といった明確なメリットがあります。こうした企業側の事情が、既卒者の門戸を狭める一因となっているでしょう。
即戦力となる中途がライバルになるため
即戦力となる中途がライバルになるのも、新卒よりも既卒の就活が厳しくなる原因の一つです。既卒は社会人経験がなくても、実質的に「中途採用(経験者枠)」として扱われるケースが多く、すでにキャリアを積んだライバルと同じ土俵で比較されることになります。
企業は中途採用枠において、即戦力となる人材を求めるのが一般的です。そのため、基礎的なビジネスマナーや実務スキルを身につけている転職希望者に対し、教育コストがかかる社会人未経験の既卒者は不利になりやすいでしょう。特に、教育リソースが限られている企業や即戦力を求める専門職では、その傾向が顕著です。
就職意欲に疑問をもたれやすいため
企業側から「なぜ新卒のときに就職しなかったのか?」という疑問を抱かれやすい点も、既卒の就活が厳しいといわれる一因です。卒業時に就職しなかったことで、採用担当者に「働く意欲が低いのでは」「計画性に欠けるのではないか」といった懸念をもたれるケースも珍しくありません。
こうした企業側のネガティブな懸念に対し、納得感のある理由を伝えて印象を払拭できなければ、内定獲得は遠のいてしまいます。
応募できる求人の選択肢が狭まるため
既卒になると、エントリーできる求人の選択肢そのものが狭まってしまう傾向にあるため、就活が難航しやすくなります。新卒就活時であれば、大手ナビサイトに掲載されている数万社すべての求人に自由に応募できますが、既卒になるとその特権がなくなってしまうためです。
実際に求人を探す際、以下のように応募条件によって選択肢が制限されるケースがあります。
・新卒限定(既卒不可)の求人
・「社会人経験△年以上」など、実務経験を求める中途求人
このように、新卒枠からも中途枠からも外れてしまい、ターゲットとなる求人自体が激減してしまいます。選べる企業が少なくなると思うように内定につながらず、行き詰まりを感じる原因となるでしょう。
「内定が獲得できない」といった不安は、既卒・新卒を問わず多くの就活生が抱える悩みです。「就活でよくある悩み20選!不安を溜め込まないための心構えや解消法を紹介」の記事では、就活生によくある悩みと解消法をまとめているので、自身の不安を整理するためにもチェックしてみてください。
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既卒を避けて今から内定獲得を目指す6つの対策
大学4年生の時点で内定がなくても、既卒になるのを回避して内定を獲得するチャンスは残されています。今から適切な行動を起こせば、納得のいく結果に導くことが可能です。
ここでは、既卒を避けて今から内定獲得を目指すための対策を6つ解説します。既卒としての就活に不安を感じているなら、まずは今すぐ実践できる対策に取り組みましょう。

1.就職エージェントに求人を紹介してもらう
新卒での内定を目指すには、就職エージェントに求人を紹介してもらいましょう。プロのキャリアアドバイザーが相談者の適性を見極め、非公開求人を含めた最適な企業を紹介してくれます。
プロの手を借りれば、一人で悩む試行錯誤の時間を大幅に削減可能です。さらに、第三者の客観的な視点が入るため入社後のミスマッチも防ぎやすくなり、納得のいく就活ができるでしょう。
また、エージェントによっては履歴書の添削や模擬面接などのサポートも無料で受けられます。プロのアドバイスを通じて自分では気づかなかった強みが見つかり、アピール方法を磨けるため選考通過率が向上するでしょう。
自分に合ったエージェントを選びたい方は、「就活エージェントおすすめ9選!選び方と上手な活用法も解説」の記事を参考にしてみてください。
2.逆求人サイトで企業からのオファーを待つ
効率良く内定に近づくためには、逆求人サイトに登録して企業からのスカウトを待つのもおすすめです。従来の就活とは異なり、プロフィールを充実させれば、自分の能力や人柄に興味をもった企業から直接アプローチが届きます。自分では見つけられなかった優良企業と出会うきっかけになり、就活の可能性が大きく広がるでしょう。
また、オファーをくれる企業は最初からあなたに好印象をもっているため、通常の選考よりもスムーズに進むケースが多々あります。書類選考が免除されたり、いきなり役員面接に進めたりする特別ルートが用意されることもあるでしょう。自主的な就活と待ちの姿勢をうまく並行しながら、効率的に進めてみてください。
3.視野を広げて応募数を増やす
内定獲得の可能性を高めるために、特定の業界や知名度にこだわらず、視野を広げて応募数を増やすことを意識してみてください。先述したように、既卒の応募可能な求人は新卒よりも減るため、自分から積極的にチャンスを掴みに行く姿勢が重要です。
一般の消費者に知られていないBtoB企業や中小企業のなかには、優れた技術力や安定した経営基盤をもつ優良企業が数多く存在します。「自分に合うのはこの業界・企業だけだ」と決めつけず、少しでも気になる企業には積極的にエントリーしましょう。多くの選考を経験して場数を踏み、多様な企業を見る目を養うことが、最終的に納得のいく内定獲得へとつながります。
4.自己分析で就活の軸を見直す
内定が獲得できない状況が続く場合は、自己分析で就活の軸を見直してみるのが有効です。軸が定まることで企業選びの基準が明確になり、自分に合った企業を見つけやすくなります。
軸が明確になれば、企業に「自社とマッチしている」と評価されやすくなり、結果として内定獲得に近づけるでしょう。
自己分析では過去の経験を深掘りし、なぜその行動をとったのかを自問自答してみましょう。自分が大切にしている価値観や将来像を改めて言語化することが重要です。
自身の体験に基づいた明確な価値観があれば、「なぜその企業でなければならないのか」という根拠に強い説得力が生まれます。これを具体的に伝えると、自分が企業の求める人材像に合致していることを効果的にアピールできるでしょう。
効率良く自己分析をする方法を知りたい方は、「自己分析は難しい?できないと感じる理由や効果的なやり方を解説」の記事をチェックしてみてください。
5.業界・企業研究で通年採用をしている企業を探す
新卒として内定を獲得するなら、業界・企業研究で通年採用を実施している企業を探すのも手です。外資系企業やIT業界、一部のベンチャー企業では、時期を問わず優秀な学生を募集しているケースが少なくありません。春の採用シーズンを逃したとしても、通年採用を実施している企業を探せばチャンスは継続します。
併せて、企業のWebサイトやニュースリリースを確認し、秋・冬採用や二次募集の情報をキャッチしましょう。また、大手企業であっても欠員補充のために追加募集を行う場合があるため、アンテナを高く張っておくことが重要です。
「新卒の秋採用とは?メリット・デメリットや内定獲得のポイントを解説!」の記事では、秋採用を行っている企業の探し方を解説しているので参考にしてみてください。
6.内定から逆算してスケジュールを立て直す
既卒になるのを避けるには、内定から逆算してスケジュールを立て直すことが重要です。がむしゃらに動くのではなく、卒業までの残り期間から逆算したスケジュールを組み直してください。いつまでに自己分析を終え、いつまでに何社応募するかという具体的な期限を決めることで、焦燥感をコントロールしやすくなります。
たとえば、以下のように具体的な計画を立ててみましょう。
| 短期目標(1〜2週間) | ・エージェントへの登録 ・自己分析の再実施 ・履歴書の基本作成 |
|---|---|
| 中期目標(1ヶ月) | ・10社以上の新規エントリー ・模擬面接による面接対策 |
| 長期目標(卒業まで) | ・継続的な選考 ・内定獲得 ・入社準備 |
計画を立てる際は、スケジュールどおりにいかないことを見越して、あえて予備日を含めた余裕をもった設定にするのが継続のコツです。一度立ち止まって現状を整理することが、最終的な逆転内定につながるでしょう。
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既卒になったときの就活方法4選
既卒として就活を進める場合、新卒時とは異なるアプローチが必要になります。効率的に内定を獲得するためには、自分に合ったルートを選択することが重要です。
ここでは、既卒になったときの就活方法4選を解説します。既卒になった場合どのような方法で就活を進めれば良いか気になる方は、チェックしてみてください。
1.企業のWebサイトから応募する
気になる企業のWebサイトにある「採用ページ」から直接エントリーする方法です。大手の求人媒体には掲載していなくても、自社サイトでは通年で既卒者を募集している企業があります。
直接応募のメリットは、企業への志望度の高さをダイレクトにアピールできる点です。「サイトを細かくチェックしている」という姿勢自体が熱意として評価される可能性もあります。
まずは自分が興味のある業界の企業を洗い出し、リストを作成しましょう。そのうえで、各社の採用情報をこまめにチェックする習慣をつけるのがおすすめです。
2.既卒向けの就活サイトを活用する
効率を重視するなら、既卒向けの就職サイトやエージェントの活用を検討してみてください。これらのサービスは、既卒や第二新卒を積極的に採用したい企業の求人を専門に扱っています。
以下の表に、一般的なエージェント利用の流れをまとめました。
| 登録・面談 | キャリアアドバイザーに希望条件や現在の状況を相談する |
|---|---|
| 求人紹介 | 自分の経歴や志向にマッチした企業を紹介してもらう |
| 選考対策 | 既卒ならではの「空白期間」の答え方などを対策する |
| 面接・内定 | 日程調整や条件交渉を代行してもらい、内定を目指す |
自力で求人を探すと、既卒が応募可能かどうかの判断が難しい場合もありますが、エージェントを通せば「既卒歓迎」の非公開求人に絞って効率良くアプローチできます。また、プロによる書類添削や空白期間への面接対策を受けると、書類選考の通過率を高め、内定までの期間を大幅に短縮することが可能です。
3.ハローワークを利用する
既卒として就活をする場合、ハローワークを利用する方法があります。ハローワーク(公共職業安定所)は、国が運営する就職支援サービスです。特に、「新卒応援ハローワーク」では、卒業後おおむね3年以内の既卒者を対象に、専任の就職支援サポーターがマンツーマンで個別支援を行っています。
ハローワークのメリットは、地元企業の求人が豊富な点です。Webサイトには載っていない地域密着型の優良中小企業を見つけるのに適しています。また、公的機関ならではの安心感があり、職業訓練の相談も可能です。
一方で、ハローワークは無料で求人掲載できる仕組みから求人数が多いため、条件や環境が自分に合った企業かを慎重に見極める目も必要になります。「自分に合うか不安」「もっと詳しい情報が知りたい」と思ったときは、職業相談窓口を活用しましょう。
ハローワークの利用方法を知りたい人は、「ハローワークの使い方は?新卒向けの活用方法やおすすめのサービスを紹介」の記事をご参照ください。
参照元
厚生労働省
若者への就職支援
4.知人の紹介を受ける
友人や先輩、親戚などのネットワークを通じて仕事を紹介してもらう「リファラル就活」も、既卒生には有効な手段です。紹介者の信頼があるため、書類選考が免除されたり、面接で経歴よりも人柄を重視してもらえたりと、通常の選考ルートよりも有利に進むケースが多々あります。
また、入社前に職場の雰囲気や実際の業務内容を詳しく聞けるため、入社後のギャップが少ない点も魅力です。信頼できる知人に「現在仕事を探している」と伝えておけば、思わぬチャンスが舞い込む可能性があります。
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既卒として就活することになったときの注意点
既卒の就活を成功させるには、面接で「なぜ既卒になったのか」「既卒期間は何をしていたか」といった定番の質問に対し、企業が抱く懸念を払拭することが大切です。
回答の際はただ事実を述べるだけでなく、理由を隠さず伝えたうえで、「そこから何を学び、今どう前向きに行動しているか」をあわせて説明しましょう。
面接での回答例
学生時代は業界研究が不十分だったと反省しております。
そのため既卒になってからは、自己分析を一から徹底的にやり直しました。その中で、自分の強みや本当に目指したい方向性が見え、現在は「○○業界で貢献したい」という軸をもって、真っ直ぐに取り組んでおります。
このように、過去の反省と現在の前向きな姿勢をセットで語ると、説得力が増して採用担当者に好印象を与えやすくなります。現状を冷静に分析し、それをどう改善して未来につなげるかを論理的に説明できれば、企業からの評価は大きく高まるでしょう。
もし、これからの就活に不安や焦りを感じているなら、「就活失敗は人生終了ではない!内定ゼロから逆転する方法や残る選択肢を解説」の記事もぜひあわせて読んでみてください。気持ちを切り替えて、次の一歩を踏み出すヒントが見つかるでしょう。
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内定を目指して就活を続けるあなたへ
「このままだと内定がないまま卒業になりそう…」「既卒になっても就職できなかったらどうしよう」と悩んでいる就活生もいるでしょう。現時点で内定がない場合も、諦めなければ道は開けます。焦りや不安を感じたら、一度立ち止まってこれまでの活動を振り返り、自己分析や企業研究などをやり直しましょう。
就活に不安を感じるときは、一人で抱え込まず、就職エージェントに相談するのがおすすめです。キャリアチケット就職エージェントでは、キャリアアドバイザーによるマンツーマンのサポートを行っています。
応募書類の添削や面接対策などを企業ごとに行うので、効率良く就活を進めることが可能です。あなたに合った仕事や今から応募できる求人も紹介しているので、就活に悩んでいるなら、ぜひキャリアチケット就職エージェントにご相談ください。
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既卒として就活するか悩んだときのよくあるお悩み
ここでは、既卒での就活に関してよくあるお悩みに回答します。既卒での就活が不安な人は、ぜひ参考にしてみてください。
留年して就活をやり直すのと既卒のどちらが良い?
新卒枠で就活できる「留年」が有利な傾向にあります。大手や人気企業は依然として新卒一括採用が主流だからです。
ただし、学費が余分にかかるうえ、面接で「なぜ留年したのか」を納得感をもって説明する準備が必要となります。一方「既卒」は、学費を抑えてすぐに動ける反面、中途採用枠や一部の新卒枠での勝負となり、ハードルは上がりがちです。
経済的な余裕があり、どうしても新卒でリベンジしたい明確な理由と覚悟があるなら留年、コストを抑えて早く社会に出たいなら既卒のほうが良いでしょう。
既卒になっても大手に就職できますか?
既卒から大手企業への就職は、十分に可能です。現在、多くの大手企業が「卒業後3年以内は新卒枠での応募を認める」という政府の指針に従っており、門戸は開かれています。
ただし、新卒枠で応募する場合は、現役の学生と同じ土俵で戦うことになるため、入念な準備が必要です。
既卒の就職支援に強いエージェントやハローワークなどを活用し、手厚いサポートを受けながら戦略的に選考対策を進めましょう。
既卒になったらいつから就活を始めるべきですか?
既卒になった際は、できるだけ早く行動することが重要です。
既卒の就活には決まった一斉解禁日はなく、企業は年間を通じて「良い人がいれば採用したい」と考えています。
空白期間が長引くほど、企業からは「計画性がない」「働く意欲が低い」と懸念されるリスクが高まるため、1日でも早く動き出すことが有利に働くでしょう。
既卒になっても公務員を目指せますか?
既卒から公務員を目指すことは可能です。公務員になるための公務員試験は学歴や経歴を問わないため、年齢制限(一般的に30歳前後まで)さえクリアしていれば受験できるでしょう。
ただし、二次試験の面接では「なぜ民間ではなく公務員なのか」を深く問われます。
試験勉強と並行して、自治体研究や自己分析をしっかり行い、面接対策を怠らないことが合格への必須条件です。公務員に興味のある方は、「公務員に資格は必要?職種の違いや採用までの流れを解説」の記事を参考にしてみてください。
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