デベロッパーとはどんな仕事?業務の流れや求められる人材について解説

このページのまとめ

  • デベロッパーとは、土地や街の開発を行う会社のこと
  • デベロッパーには、「総合」「専門」「公的」などの種類がある
  • デベロッパーでは、協調性やコミュニケーション能力が求められる

デベロッパーとはどんな仕事?業務の流れや求められる人材について解説のイメージ

デベロッパーの仕事に興味はあるものの、具体的な仕事内容が分からないという就活生は多いのではないでしょうか。デベロッパーとは、不動産の企画開発や管理を通して、まちづくりに関われる仕事です。

この記事では、デベロッパーの仕事内容や就職するためのポイントについて解説しています。デベロッパーに興味のある方は、ぜひ参考にしてください。

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目 次

デベロッパーとは土地開発を行う事業者のこと

デベロッパーとは、不動産業界において土地・街を開発する事業者です。そのエリアでランドマークとなるような商業施設や、都市計画をもとにした大型マンションなどの開発を行います。

なお、デベロッパーはもともと開拓者を表わす「developer」という英語が由来です。

不動産業界については、「不動産業界とは?仕事内容や今後の動向を確認!向いている人の特徴も解説」の記事も参考にしてください。

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デベロッパーの分類

デベロッパーは「総合デベロッパー」「専門デベロッパー」「公的デベロッパー」の3つに分類できます。それぞれの特徴を紹介するので、業界・企業選びに向けて確認しておきましょう。

総合デベロッパー

総合デベロッパーは、さまざまな不動産のジャンルを開発するデベロッパーです。商業施設からマンションまで、あらゆる分野の開発に携わります。大規模な開発に携わりたい方や、不動産事業を通してまちづくりに貢献したい方に向いているでしょう。

専門デベロッパー

専門デベロッパーとは、特定の分野に特化したデベロッパーです。戸建てやマンションなどの住宅を専門的に扱う企業や、オフィスビルに特化している企業などがあります。

携わりたい開発分野が決まっている方は、専門デベロッパーを目指すとよいでしょう。

公的デベロッパー

公的デベロッパーとは、都市開発やインフラ整備を行うデベロッパーです。独立行政法人都市再生機構法では、「豊かな生活を送るための十分な整備が行われていない都市を、整備したり賃貸住宅を供給したりする組織である」と定められています。

代表的な公的デベロッパーには、国土交通省が管轄する独立行政法人「UR都市機構」があります。

参照元
e-Gov法令検索
平成十五年法律第百号 独立行政法人都市再生機構法 第三条

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デベロッパーとゼネコンとの違い

混同されがちなデベロッパーとゼネコンの違いを確認しておきましょう。まず、デベロッパーは不動産会社、ゼネコンは建築会社という点で大きく違います。
ゼネコンの役割は、デベロッパーが立てた計画に沿って建物を設計し、下請業者に指示を出して建築を進めることです。ゼネコンはデベロッパーの依頼を確認し、予算の見積もりから実際の工事までを担当します。

いずれも「街や建物を完成させる」という目的は共通していますが、携わる工程は同じではありません。基本的には、デベロッパーとゼネコンはお互い協力関係を結んでおり、別物になります。

ゼネコンについては、「ゼネコンに就職したい就活生向け!仕事内容や必要な就活準備を解説」の記事で解説しているので参考にしてください。

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デベロッパーが手掛ける代表的な事業

デベロッパーは住宅やオフィスビルをはじめ、商業施設やホテル・リゾート、複合施設など、さまざまな事業を手掛けています。ここでは、デベロッパーがどのような事業を手掛けているのか、事業例を紹介します。

まちづくり

まちづくりとは、一つの街に新たな商業施設や公園、道路などを整備する市街地再開発事業のことです。何もない土地に新しくまちを作るのではなく、もとからあったまちを再び開発することから「再開発」と呼ばれます。

まちづくりの特徴

まちづくりでは、「まち」が持つ課題をデベロッパーが地域の人々とともに考え、計画していきます。開発の対象となるのは、道路や線路などのインフラ、周辺住宅、「再開発ビル」と呼ばれる商業施設などです。

基本的には、国が関わる「公的デベロッパー」が主幹となり、道路や公園といった公的な不動産も含めて事業を行います。しかし、事業規模が大きいため、民間のデベロッパーも参加して共同で開発をしていくスタイルが一般的です。

マンション開発

マンション開発ではマンション用地を取得し、企画・設計・施工・販売を行います。デザインや高級感、間取りなどで差別化し、企業ごとにマンションブランドを持っているのが特徴です。

マンション開発の特徴

マンション開発を専門とする、「マンションデベロッパー」が存在します。多くの人が暮らすマンションを建てるには、土地選びや近隣住民との関わり、間取り、防災などの細かなノウハウが必要だからです。また、自社の建設部門に施工を任せるケースが多いことも特徴になります。

宅地造成

宅地造成とは、今まで住宅地ではなかった場所を整備し、家を建てていく事業です。商業施設や工場の跡地、森林や農地などが対象となります。

宅地造成の特徴

宅地造成の特徴は、地面の傾斜・段差をなくし、宅地として機能する土地に形質を変更する必要があることです。デベロッパーは土地を整備し、家を建てて販売するところまでを受け持ちます。

個人に向けて注文住宅を売るハウスメーカーとは違い、一から宅地を開発して土地を販売する規模の大きさがデベロッパーの強みといえるでしょう。

ハウスメーカーについては、「ハウスメーカーとは?就職活動に向けて職種や仕事内容を解説!」の記事で解説しています。ハウスメーカーとデベロッパーは何が違うの?と感じた方はぜひご覧ください。

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デベロッパーの主な仕事と業務の流れ

ここでは、デベロッパーの仕事内容や仕事の流れを解説します。デベロッパーに興味を持つ方は、チェックしておきましょう。

用地取得

デベロッパーの仕事は、開発する土地を入手する「用地取得」から始まります。事前に不動産流通会社や地権者、行政などから情報収集を実施し、取得に動くケースが一般的です。

土地が開発に適していると判断したら、次は土地所有者との交渉になります。複数の所有者がいる場合や規模が大きい場合など、案件によっては土地の取得に時間が掛かることもあります。

マーケティング

マーケティングでは、取得した土地について、次のような情報をリサーチします。

・周りにどのような建物があるか
・どんな属性の人が住んでいるのか
・訪れるのはどんな人か
・マンションや一軒家の販売価格はいくらか
・店舗や商業施設のテナント料はいくらか

マーケティングで得た情報をもとに、これから作る建物の値付けや、販売戦略などが決まります。

なお、マーケティング職は、就活生からも人気な職種です。キャリアチケットの調査によると、「25卒学生が就職したい職種」で「企画・マーケティング職」は27%とトップでした。

25卒学生が就職したい職種のイメージ

引用元:キャリアチケット「【2023年10月実施】25卒学生の就活状況についての調査

マーケティングの仕事を行いたい場合は、人気職であることを理解し、就活対策に力を入れましょう。

商品企画・事業推進・施工管理

土地を入手したら、事業の方向性や計画を考える企画、設計図の作成や建築デザインの考案を行う開発に進みます。企業によっては企画と開発で部署が分かれていることもあるようです。また、デザインはデベロッパー側で行う場合と、ゼネコンや設計士に依頼する場合があります。

事業計画と建築のデザインを具体的に決定した後は、建築物が形になるまでの管理が仕事です。工事は建設会社に依頼し、デベロッパーは進捗や品質の確認を担います。

営業販売

建物が完成したら、不動産流通会社や管理会社と連携して営業販売をします。具体的な業務は、オフィスビルのテナントとなる見込みがある企業に向けた営業活動や、家の購入を考えている一般の方に向けた展示会・広報活動などです。

テナントを獲得して賃料を回収したり、一般のお客さまに建物を提供したりすることで、利益につなげています。

法務、総務

不動産関連の手続きには多くの書類が必要になるため、事務手続きも重要な業務の一つです。土地の取得から売買・賃貸の契約などの各工程に付随して発生します。

個人情報や利益に関わる重要な情報を取り扱うため外注は難しく、自社の専門部署で対応することが多いようです。

運営:施設運営、施設管理

建築した建物の管理・運用も、デベロッパーの仕事です。テナントや住人からの利益を得るために、適切な管理を行い、良好な関係を築く必要があります。企業によっては、管理は同系列の会社に委託する場合もあるようです。

不動産業界を目指す方は「不動産業界の志望動機作成のポイント!営業や事務など職種別に例文をご紹介」もご覧ください。

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デベロッパーで働くメリットは?職場環境と待遇について

デベロッパー業界で働くことに興味がある方にとって、入社後の待遇を知ることは非常に重要です。ここでは、ディベロッパーの待遇について「給与水準」「勤務時間」「福利厚生」の3つの観点から詳しく解説します。

デベロッパーの年収水準

デベロッパー業界は、まちづくりを通じて社会に大きな影響を与えており、そのため高い年収水準が特徴です。
厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、デベロッパーが含まれる建設業の平均賃金は34,9400円。日本の男女の平均年収は318万円と発表されていることから、全体と比較してデベロッパーの年収は平均を大きく上回っていることがわかります。

参照元
厚生労働省
賃金構造基本統計調査

デベロッパーの勤務時間

ディベロッパー業界は激務で労働時間が長いというイメージを持つ人もいるかもしれませんが、近年は働き方改革の影響で、労働環境の改善が進んでいます。

多くのデベロッパー企業では、残業時間を減らすための取り組みが行われています。また、デベロッパー企業の中にはフレックスタイム制を導入しているところも多く、コアタイムを設けつつも、自分のライフスタイルに合わせた働き方が可能です。これにより、ワークライフバランスの向上が図られています。

ただし、企業ごとに勤務時間や残業時間には違いがあります。一部の企業では定時が早く設定されているため、残業時間が短くても実質的な勤務時間が長くなる場合があります。

デベロッパーでは、激務で労働時間が長いというイメージがある一方で、働き方改革による労働環境の改善が進んでいます。残業時間の削減やフレックスタイム制の導入などにより、従業員が働きやすい環境が整いつつあります。

企業ごとに勤務時間の実態が異なるため、自分に合った働き方ができる企業を選ぶことが大切です。

デベロッパーの福利厚生

デベロッパーでは、福利厚生が非常に充実しています。特に総合デベロッパーのような大企業では、従業員の生活の質を向上させるための様々な制度が整っています。たとえば、有給休暇を取得しやすい社風や風土を設けていたり、男性・女性ともに育児休暇取得率100%を目指していたりする企業も。このような取り組みからも、デベロッパー業界が従業員のワークライフバランスを重視していることがうかがえます。

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デベロッパーの現状と課題

ディベロッパー業界は現在、大きな課題に直面しています。国内外の経済情勢の変化や社会構造の変動に伴い、業界全体でさまざまな対応を迫られています。ここでは、その現状と主な課題について詳しく解説します。

供給過多

デベロッパーが積極的に都市開発や再開発を行ってきた一方で、日本では人口減少と少子高齢化が進行しています。その結果、オフィスビルやマンションの供給が過剰になり、空き家や空室が増加しています。

特に都市部では、供給過多が顕著であり、賃貸物件や販売物件の稼働率が低下しています。

新型コロナウイルス感染症の影響

新型コロナウイルス感染症の流行は、デベロッパー業界に大きな打撃を与えました。感染症の拡大に伴い、多くの人々が外出を控え、商業施設やホテルの利用者が激減しました。これにより、商業施設やホテル事業の収益が大幅に減少しました。

さらに、新型コロナウイルス感染症の流行を契機にテレワークの普及が進みました。これにより、オフィスビルの需要が減少し、空室率が上昇しました。特に大都市圏では、テレワークを導入する企業が増え、オフィススペースの縮小や解約が相次いでいます。

多様な収益源の模索

デベロッパー企業は、これらの課題に対応するために、従来のオフィスビルやマンションの開発に加えて、商業施設やホテル事業にも注力してきました。

アウトレット施設や地域密着型の商業施設を展開することで、新たな収益源を確保しようとしています。しかし、新型コロナウイルス感染症の影響により、これらの事業も厳しい状況に直面しています。

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デベロッパーの未来展望

デベロッパーの将来性については、日本国内の人口減少を考慮しても十分に期待できます。経済産業省の「2050年までの経済会社の構造変化と政策課題について」によると、日本の人口は2050年までに1億人に減少する見込みですが、それが直接デベロッパー業界の将来性を否定するわけではありません。

まず、国内においては郊外住宅地の再開発や新規開発が積極的に進められています。これにより、住環境の改善や地域活性化が図られ、住民やテナントの誘致が可能となります。

また、すでに開発された地域でも、イベントや企画を通じて人々を集め、地域の魅力を高める取り組みが行われています。こうした工夫により、デベロッパーは引き続き重要な役割を果たすことができます。

さらに、海外市場に目を向けると、人口が増加している地域が多く存在します。国内で培った経験やノウハウを活かして、グローバルな市場での活躍も期待されています。

特に、新興国や発展途上国ではインフラ整備や都市開発の需要が高まっており、日本のデベロッパーがそのニーズに応えることで、新たなビジネスチャンスを創出することができます。

参照元
経済産業省
第1回 産業構造審議会 2050経済社会構造部会

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デベロッパーに向いている人の特徴

デベロッパーはチームで働くケースが多く、協調性やコミュニケーション能力が高い人が向いています。また、フットワークが軽い人や決断力のある人も、デベロッパーで活躍できるでしょう。

ここでは、どのような人がデベロッパーに向いているかについて解説します。

協調性がある

デベロッパーでは、協調性が評価されます。社内のメンバーはもちろん、土地のオーナーやゼネコン業者など、多くの方と連携しながら仕事を進めるからです。

協調性を持って、トラブルや情報共有のミスが起きないよう気を配りながら動ける人が求められます。協調性をアピールするコツについては、「協調性を自己PRで伝えるコツは?アピールにつながる書き方や例文を解説」の記事を参考にしてください。

コミュニケーション能力が高い

社内外問わず多くの人とかかわるので、コミュニケーション能力も求められます。同じ内容を伝える場合でも、どのように伝えるかで相手に与える印象や伝わる内容が変わるからです。

プロジェクトにかかわる全員にとって気持ちよいコミュニケーションが取れる人材は、デベロッパーでも重宝されるでしょう。

コミュニケーション能力をアピールする場合は、「コミュニケーション能力をアピール!面接での伝え方とは」の記事を参考にしてください。

責任感がある

デベロッパーになると、数億円規模の大きなプロジェクトに参画する機会が多くなります。そのため、規模の大きいプロジェクトでもやり遂げる責任感が必要です。

また、オーナーやゼネコン、建設会社など多様なメンバーをまとめるリーダーのような役割を担当することも。何かあっても途中で投げ出さず、メンバーを率いていく責任感が必要です。

フットワークが軽い

土地開発をするうえでは、フットワークの軽さも重要になります。現地に足を運び、状況を確認する作業があるからです。

また、お客さまのご自宅に伺ったり、関係者を現地に案内したりといった業務も必要になります。あちこちにスピーディーに動ける人であれば、デベロッパーで活躍できるでしょう。

決断力がある

デベロッパーは扱うプロジェクトの規模が大きいため、自分の決断次第で数億円が動くことも珍しくありません。金額が大きくても自信をもって決断できる力が求められます。

もちろん、事前にさまざまな情報をリサーチして慎重に考えることは必要です。ただし、最後は決断力をもって行動する必要があります。

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デベロッパーへの就職を実現するためのポイント

デベロッパーへの就職を成功させるには、志望動機や企業研究といった準備が重要です。ほかの就活生と差別化できるように、就活対策を実施しましょう。

ここでは、デベロッパーへの就職に向けて、実施したい対策を紹介します。

志望動機を明確にする

志望動機を明確にすると、企業に評価してもらいやすくなります。志望動機では、「なぜ企業で働きたいのか」「ほかの企業では達成できないことは何か」などが見られています。ほかの企業と差別化し、「その企業を選んだ理由」を明確に伝えるのがポイント。「デベロッパーならどこでもよさそう」と思われないように回答しましょう。

志望動機の書き方は、「履歴書の志望動機を書くコツとは?魅力的に仕上げるポイントを解説!」も参考にしてください。

企業研究を入念に行う

企業研究を行い、志望企業ならではの特徴を理解しておきましょう。アピールを成功させるためには、企業のことを理解し、企業に沿った内容が前提となります。

企業研究を行っておけば、企業の特徴を知り、ありきたりではない志望動機や自己PRを作成できます。Webサイトを見たり、説明会に参加したりして、実施してください。企業研究のコツについては、「企業研究とは?目的や手順を解説!ポイントを押さえて就職成功を目指そう!」で解説しています。

企業の求める人物像に沿ったアピールをする

企業の求める人物像を把握し、企業に評価されるアピールを行いましょう。どのような強みやスキルが求められているのか、チェックしてください。

たとえば、「コミュニケーション能力」を求めている企業であれば、コミュニケーション能力をアピールするのが大事です。デベロッパーの仕事で使わない強みをアピールしても、「仕事で活躍できそうだ」とは思ってもらえません。

企業研究を行い、どのような人物が求められているのか確認しましょう。

Webテストや適性検査の対策をする

Webテストや適性検査など、試験対策も実施しておきましょう。特に、大手企業になるほど志望者は増えるため、試験で人数が絞られてしまいます。SPIや玉手箱など、どの試験が出るのかを確認し、対策をしておきましょう。

就活でよく使われる適性検査については、「就活の適性検査とは?検査の種類や特徴、受ける際のポイントをご紹介!」の記事で紹介しています。

インターンシップに参加する

インターンシップに参加しておくと、企業研究ができたり、自分に合う企業なのか判断できたりします。興味のある企業のインターンシップには、積極的に参加しましょう。

内閣府の「学生の就職・採用活動開始時期等に関する調査結果について(概要)(p9)」によると、インターンシップに参加した就活生は次のようなことを学べたと回答しています。

・業界や業種への理解
・仕事内容
・会社の雰囲気
・キャリアプラン
・専門分野の知識やスキル

インターンシップに参加していない就活生と比べると、書類選考や面接でアピールできることも増えます。インターンシップについては、「インターンシップとは何か?特徴や選び方などをご紹介!」で解説しているので、参加時の参考に役立ててください。

参照元
内閣府
学生の就職・採用活動開始時期等に関する調査

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本記事の監修者

淺田真奈(あさだまな)

大学時代は接客のアルバイトを3つかけもちし、接客コンテストで全店1位になった経験をもつ。新卒では地方創生系の会社に入社をし、スイーツ専門店の立ち上げからマネジメントを経験。その後、レバレジーズへ中途入社。現在はキャリアチケットのアドバイザーとして、学生のキャリア支援で学生満足度年間1位と事業部のベストセールスを受賞し、リーダーとしてメンバーのマネジメントを行っている。

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