卒業できない学生は内定取り消しになる?留年した場合の対応を解説

このページのまとめ

  • 卒業できない場合は、内定取り消しになるケースが多い
  • 卒業できないで内定取り消しになっても、来年度の採用枠で入社できる可能性がある
  • 卒業できないせいで内定取り消しになったら、諦めずに就活を続けることが大切

卒業できない学生は内定取り消しになる?留年した場合の対応を解説のイメージ

「卒業できない場合は内定取り消しになる?」「内定後に留年が決まった場合はどうしたら良い?」などと不安に思う就活生もいるでしょう。内定後に留年が明らかになった場合、内定取り消しになるケースが一般的です。

この記事では、内定後に卒業できない場合はどのようになってしまうのかや、内定取り消しを避けるための対処法を解説します。内定取り消しにならないように、単位は計画的に取得しましょう。

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目 次

卒業できない場合は内定取り消しになるケースが一般的

内定を獲得した状態で卒業できない場合、内定取り消しになる場合が一般的なので気をつけましょう。なぜなら、企業は就活生が大学を卒業する前提で、内定を出しているからです。もし、卒業できない場合、採用の要件を満たせなくなり、結果として内定が取り消しになってしまいます。

内定取り消しを避けるためには、単位状況を確認しておくのが大切です。必修科目の単位があるか、出席日数や試験結果に問題が発生していないかなどに注意しましょう。

内定取り消しには合理的な理由が必要

内定とは、「始期付解約権留保付労働契約」が成立しているため、法的には労働契約が結ばれている状態です。「始期付解約権留保付労働契約」とは、入社日(始期付)が来るまでは労働の開始を猶予しつつ、一定の事由(解約権留保事由)が発生した場合に企業側から解約する権利を留保しているという契約形態を指します。

労働契約法 第十六条」で「解雇は、客観的に合理的な理由を欠き、社会通念上相当であると認められない場合は、その権利を濫用したものとして、無効とする」と定めています。内定取り消しは法的に「解雇」と同等に扱われるため、企業が一方的な都合で簡単に内定を取り消すことはできません

主な合理的な理由としては、「留年」「就労が困難なケガや病気」「学歴詐称」「前科」などのケースが考えられます。以下で、それぞれ解説するので、チェックしてみてください。

留年

内定取り消しになる主な原因に、卒業要件を満たせず留年することが挙げられます。企業は、大学を卒業して入社することを前提として採用活動を行うのが基本です。

もし留年によって入社予定日までに卒業できないとなると、企業側の採用計画に大きな影響が出てしまいます。このため、内定通知書などにも「卒業できなかった場合は内定を取り消す」旨が明記されていることが多く、合理的な理由として認められやすいのです。

留年で内定取り消しになった場合には、就職留年をしてもう一度就活を行う必要があります。就職留年については「就職留年で内定を掴むには?メリット・デメリットと後悔しない選び方を解説」で解説しているので、どのような状況になってしまうのか確認しておきましょう。

就労が困難なケガや病気

就労が著しく困難なケガや病気は、内定先の企業が内定によって成立した労働契約上の解約権を留保し、行使できる合理的な理由の一つです。たとえば、業務に不可欠な職務の遂行が不可能と客観的に判断されるほど、長期間にわたる療養が必要な場合などが該当します。

ただし、一時的な体調不良や比較的軽微なケガなど、業務遂行に大きな支障をきたさない事由で内定が取り消されることは、解約権の濫用として不当な取り消しとされる可能性が高いでしょう。不当な取り消しだと判断した場合は、速やかに企業へ状況を報告し、雇用に関する今後の見通しや復職の可能性について相談することが大切です。

学歴詐称

採用選考時に提出した履歴書やエントリーシートの内容に、重大な虚偽があった場合も、合理的な理由として内定が取り消される可能性があります。最終学歴や専門資格など、採用の判断に大きく影響する部分の詐称は、企業からの信頼を大きく損なう行為です。

たとえば、実際には卒業していない大学を「卒業した」と偽ったり、もっていない資格を「取得済み」と偽ったりする行為が挙げられるでしょう。内定は企業と学生の「信頼関係」に基づいているため、虚偽の情報を提供することは、会社からの信頼を大きく損なう行為といえます。そのため、内定取り消しの根拠となるでしょう。

前科

内定者が採用選考時または内定後に、その結果として前科がつくような重大な犯罪行為を起こした場合、企業は内定を取り消すことがあります。しかし、すべての犯罪行為が内定取り消しにつながるわけではありません。

企業が内定を取り消すことができるのは、その行為が内定先の事業内容や就く予定の職務内容と密接に関連し、企業の秩序維持や社会的な信用維持に重大な悪影響を及ぼすと客観的かつ合理的に判断される場合に限られます。

たとえば、金融機関の内定者が業務上横領や詐欺を犯すといったケースは、企業にとって重大な信用問題に直結するため、内定取り消しが認められる可能性が高いです。
企業は社会的な信頼を維持する責任があるため、内定者の行為が企業のイメージや業務遂行に悪影響を及ぼすと判断される場合、内定取り消しが法的に認められることがあるでしょう。

ただし、内定取り消しが認められるか否かの判断は、犯した罪の重さや態様、職務との関連性、企業が被る損害の程度といった個別の状況によって判断が分かれます。
このため、内定者・社会人となる者として、重大な犯罪行為は内定取り消しの原因となり得ることを深く理解し、慎重な行動を心がけることが重要です。

内定の意味や採用との違いは、「就活における内定とは?獲得から入社までの流れや採用との違いを解説」の記事をチェックしてみてください。

参照元
e-Gov法令検索
労働契約法

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卒業できない場合でも内定取り消しにならないケース

卒業できないことが決まったとしても、企業によっては入社時期を遅らせることで内定を維持できるケースがあります。ここでは、内定取り消しを回避できる具体的なケースについて解説するので、チェックしてみてください。

9月の卒業まで待ってもらえる場合

卒業できない場合でも内定取り消しにならないケースには、内定先の企業に9月の卒業まで待ってもらえる場合が挙げられます。大学の制度によっては、不足単位を特定の期間で取得し、「9月卒業」として扱うことが可能なケースがあるからです。

企業は、採用活動にかけたコストと学生がもつポテンシャルを重視します。そのため、やむを得ない理由での半年程度の卒業時期の遅れであれば、「9月卒業」は許容範囲と判断されるケースがあるのです。「採用したい」と強く判断した人材であれば、入社時期を遅らせてでも待とうと考えるケースもあるでしょう

まずは、自身の大学の教務課などに相談し、9月卒業への切り替えが可能かどうかを確認してみましょう。

また、入社までの期間の対応として、企業によっては、入社まではアルバイトやインターンで勤務できる場合もあります。企業の人事担当者にも、柔軟な対応が可能か確認してみましょう。

翌年の内定にしてもらえる場合

卒業が1年以上遅れる見込みの場合、企業によっては、その内定資格を翌年度まで持ち越す、または翌年の内定(内々定)として改めて迎え入れるケースがあります。なぜなら、企業が応募者の能力を長期的に必要としており、多少時間をかけてでも入社してほしいと考えているからです。

特に、専門性が高く、代替人材が見つかりにくい業界や職種で見られる傾向があります。たとえば、研究職や高度な技術職など、専門的なスキルが求められる職種では、卒業が遅れてもそのスキルを活かせる人材の採用を優先することがあるのです。

正式な内定は一旦取り消しとなりますが、多くの場合、翌年卒業できれば再度内定を出すという「内々定の確約」を得られます。ただし、この確約を得たとしても、形式上、再度の役員面接や意思確認のための面接が必須となるケースは少なくありません。そのため、一度合格した企業であっても、気を抜かずにしっかりと対策をしておくことが大切です。

最終面接の対策は何をすればよい?頻出質問10選の回答例を解説」を参考に、最終面接への対策を行ってください。

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卒業できないせいで内定取り消しを避けるための行動

せっかく内定を獲得できたのにもかかわらず、取り消しになるのは避けたいものです。留年が決まってもすぐに諦めるのではなく、積極的に行動することで内定取り消しを避けられる可能性があります。ここでは、内定取り消しを回避するためにできる3つの行動を紹介するので参考にしてみてください。

担当教授に相談する

卒業の危機を感じた場合、まず最初に行うべきは担当教授への相談です。教授は学業に関する専門家であり、単位取得や卒業に必要な条件について、もっとも正確な情報を把握しています。

学業成績や出席状況を理解している教授に相談することで、具体的な解決策やアドバイスをくれる可能性があるでしょう。たとえば、足りない単位を補うためのレポート提出や追試験などの救済措置の有無を確認できたり、残りの期間で卒業を目指すための現実的な履修計画を立てられたりできます。

このとき、相談を通じて卒業への強い意志と、今現在、自身が行っている具体的な改善策を真摯に伝えることが重要です。その努力の姿勢を見せることで、教授の共感と協力を引き出しやすくなり、問題解決に向けた道筋が開けるでしょう。

資格取得で単位に変えられないか確認する

卒業できない可能性があるときは、資格取得で単位に変えられないか確認してみましょう。大学によっては、指定された資格を取得することで、その難易度に応じて単位として認定してもらえる「単位認定制度」が設けられており、適応できる可能性があるためです。

また、海外留学で取得した科目の成績を、大学の定める手続きを経て自大学の単位として換算できる「留学による単位認定制度」を設けている大学もあります。この制度を利用すれば、留学による休学や在学期間を延長せずに卒業に必要な単位を満たしやすくなるでしょう。

自分が在籍する大学にこれらの制度があるか、その対象資格や申請条件とあわせて、事前に確かめてみてください。

内定先の企業に相談する

担当教授への相談や単位取得の目処が立たない場合は、内定先の企業に正直に状況を相談することも重要です。企業は卒業を内定の条件としていることがほとんどですが、相談することで猶予や別の提案が得られる可能性があります。

企業はすでにあなたを採用したいと考えているため、状況によっては内定取り消しを避けたいと考えることもあるでしょう。たとえば、卒業が数か月遅れるだけであれば、入社時期の調整や、内定保留といった対応を検討してくれるかもしれません。

内定先の企業に相談する際は、卒業の可能性が低い状況になった理由と、現在行っている最大限の努力を誠意をもって伝えましょう。企業への連絡は、できるだけ早い段階で行うことで信頼関係の維持につながります。

留年が決まったことを企業に報告する際の例文

留年が決まったことを企業に報告する場合の例文を紹介します。例文をそのまま使用するのではなく、自分の言葉で伝えるようにしてください。

件名:卒業見込みの変更に関するご報告(氏名)

△△株式会社 人事部 採用ご担当者様

いつも大変お世話になっております。△△大学△△学部の△△(氏名)です。

この度は、大変申し訳ございませんが、重要なお知らせがあり、ご連絡いたしました。

誠に恐縮ながら、私の単位取得状況に起因し、本年度の卒業が不可能となり、来年度への留年が確定いたしました。つきましては、内定通知書に記載いただきました「△△年△月」の入社が難しくなりました。

私の自己管理不足により、貴社にご迷惑をおかけすることとなり、深くお詫び申し上げます。

現在、来年度の卒業に向け、不足単位の取得計画を立て、学業に専念しております。次年度こそは確実に卒業できるよう、最大限の努力を尽くす所存です。

つきましては、大変厚かましいお願いではございますが、次年度入社という形で内定保留としてお認めいただくことは可能でしょうか。貴社への入社を強く希望しており、内定をいただいた際の熱意は一切変わっておりません。

お忙しいところ恐縮ですが、一度お時間をいただき、現在の状況について詳しくご説明させていただきたく存じます。

この度の件、重ねてお詫び申し上げますとともに、ご検討いただけますと幸いです。

何卒よろしくお願い申し上げます。

△△(氏名)

企業に連絡する方法は、電話かメールが一般的です。メールで連絡する際には、マナーを守って送信しましょう。「誰も教えてくれない就活メールの基本!そのまま使えるパターン別例文をご紹介!」を参考に連絡してください。

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卒業できず内定取り消しになるか不安な方へキャリアアドバイザーのアドバイス

留年が決まってしまった場合に早めに内定先に相談すべき理由は、企業は採用活動を終えたあと、入社予定者の入社に関わる物品の準備や人員計画を進めるからです
それらの準備が進んでからだと企業に大きな迷惑をかけてしまうため、1日でも早く誠実な態度で報告と謝罪をしましょう。

内定が取り消されるかどうかは、企業の方針によって異なります。ただし、選考時の態度や志望度の高さによっては、内定取り消しになったとしても翌年の選考を有利になるように進めてもらえたり、長期インターン生として採用してもらえたりするといった可能性も。最初から諦めずに、真摯な態度で向き合いましょう。

就活での悩みと対処法は、「就活悩みあるある12選|よくある悩み・失敗談から学ぶ対処法もご紹介!」の記事でも解説しているので参考にしてみてください。

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卒業できずに内定取り消しになったときの対処法

卒業できずに内定取り消しになった場合は、まずは冷静になり、この状況を乗り切るための具体的な行動を起こすことが大切です。ここでは、内定取り消しになったときの対処法を解説します。留年が決定した場合でも、時間を無駄にせず、前向きに次につながる行動をとることで納得のできる就職を目指せるでしょう。

勉強して単位を取得する

卒業できずに内定が取り消された場合、まずは確実に卒業資格を得るため、来年度の就職に備えて残りの単位を計画的に単位を取得することが大切です。単位取得をおろそかにしてしまうと、再度留年してしまうリスクがあるでしょう。

次の就職活動では、留年した理由とそのあとの行動について問われる可能性があります。その際、「内定喪失の悔しさをバネに、残りの単位取得には真摯に取り組み、無事卒業できました」と、真面目な努力の過程を明確に伝えられるよう、最後まで責任をもって取り組みましょう。

もう一度就職活動に取り組む

内定が取り消しになったとしても、諦めずにもう一度就職活動に取り組みましょう。一度内定を獲得したという事実は、自分の能力が企業に評価された証拠であり、自信をもって再スタートを切るのがおすすめです。卒業前であれば、まだ新卒として活動できるチャンスも残されています。

内定がないまま卒業したり、卒業後に内定取り消しになったりする場合は、「既卒」として就職活動をすることになります。既卒となった場合でも、厚生労働省の「卒業後3年以内の既卒者は、『新卒枠』での応募受付を!」では、卒業3年以内の既卒者は新卒枠に応募することを推奨しているため、再び新卒として挑戦できる可能性があるでしょう。

ただし、すべての企業で新卒枠の応募を許可しているわけではありません。もう一度就職活動を成功させるためには、内定が取り消しになった原因を正直かつ前向きに伝えられるように、自己分析をやり直すことが重要です。

就活で内定を得る方法は、「就活とは何か?内定を得るために必要な準備とステップ」の記事を参考にしてみてください。

参照元
厚生労働省
青少年の雇用の促進等に関する法律(若者雇用促進法)について

就職に役立つ資格を取得する

内定取り消しから再就職までのブランク期間を有効活用するために、就職に役立つ資格の取得に挑戦するのも方法の一つです。資格取得に挑戦することで自身のスキルアップを図りながら、企業に対して学習意欲や専門性をアピールできるでしょう

資格取得は、単に履歴書を充実させるだけでなく、その資格に関連する専門知識を体系的に学ぶことができ、入社後の業務に直結する可能性があります。たとえば、IT業界を目指すなら「基本情報技術者試験」などの専門資格、事務職を目指すなら「日商簿記検定」など実務に役立つ資格がおすすめです。また、「TOEIC」は業種を問わず、語学力や国際的な視野をアピールできます。

資格取得をすることで、企業側は学ぶ力や目標達成力を評価しやすくなるので評価につながるでしょう。どのような資格がおすすめかは、志望する業界や職種によってさまざまなので、自身のキャリアプランに合った資格を見つけることが大切です。

就職に役立つ資格は「就職に有利な資格11選!取得するときの注意点も解説」で紹介しているので、参考にしてください。

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卒業できないせいで内定取り消しになった場合の選択肢

卒業できずに内定が取り消しになったからといって、就職を諦める必要はありません。留年してしまったとしても、次のキャリアを築くための道はいくつか残されています。

ここでは、新卒の就活生が内定取り消しになった場合に検討できる選択肢を紹介するので、将来の目標に合わせて最適な選択肢を選びましょう。

就職留年をする

卒業できずに内定取り消しになった場合、就職留年という道を選ぶことが一般的です。就職留年とは、卒業せずに在学期間を延長し、大学に籍を置いたまま就活を行うことを指します。大学生のまま就活を行えるので、引き続き新卒扱いで就活できるのがメリットといえるでしょう。

ただし、面接では留年理由については聞かれる可能性が高いので準備しておくのがおすすめです。留年期間中に専門分野の勉強を深めたり、資格取得や長期インターンシップなどに挑戦したりすることで、就活でのアピールポイントを増やせます

留年期間中の活動内容と、それが志望企業でどのように活かせるのかを具体的に示し、採用担当者が納得できる答え方ができれば、留年がマイナス評価となることを回避し、むしろ成長意欲や計画性を評価につなげられるでしょう。

就職浪人になる

就職浪人とは、内定がなかったり就職先が決まらなかったりするまま大学を卒業した人を指します。

就職浪人になるメリットは、学生生活に縛られず、就職活動に集中できる時間をもてることです。卒業後にアルバイトなどで生活費を稼ぎながら、じっくりと自己分析や企業研究を進められます。

また、留年と異なり、追加の学費がかからないのも大きなメリットといえるでしょう。デメリットとして、企業によっては「既卒」とみなされ、新卒枠での応募が難しくなる場合があることです。

また、卒業から時間が経つほど、面接で「空白期間」について説明を求められる機会が増えます。この期間をただの浪費とせず、スキルアップのための勉強やボランティア活動など、就職につながる有意義な活動をしていたことを具体的に示せるようにしましょう。

無い内定で卒業したあとの進路は、「無い内定とは?負のループに陥る8つの原因と対策ポイント」の記事でも解説しているので参考にしてみてください。

フリーランスになる

卒業できなかったことをきっかけに、既定の就職ルートから外れ、フリーランスとして働くという選択肢を検討する人もいます。フリーランスとは、特定の企業に所属せず、個人で業務を請け負う働き方です。

フリーランスは、働く時間や場所を自由に選べるメリットがあります。また、自分の得意なスキルや専門知識を活かして、直接的に収入を得られるでしょう。たとえば、Webデザイナーやシステムエンジニア、ライター、マーケターなど、ITやWeb系の職種は個人で受注しやすい職種がさまざまあります。

ただし、デメリットは、収入が不安定になりやすいという点です。特に仕事の獲得は、個人の営業力や実績に大きく依存します。また、社会保険や税金の手続きをすべて自分で行う必要があり、会社員とは異なる専門的な知識が求められるため負担に感じることがあるでしょう。安定した収入を得るためには、高いスキルと継続的な自己成長が必要です。

起業する

自分で会社を作り、事業を行う選択肢もあります。特に若い時期の起業は、失敗してもやり直せる点はメリットです。

一方で、社会人経験の有無にかかわらず、起業は非常にハードルが高い選択といえます。なぜなら、事業を軌道に乗せ、継続させるには、ビジネスや経営の知識、人脈、資金力などが求められるためです。

そのため、内定取り消しになり「ほかに道がないから」と、安易に起業を選択するのは危険です。十分な準備や覚悟なしに成功するのは難しいため、起業を目指したい場合は必要な知識と資金を準備し、事業計画を入念に立てましょう。

起業に興味のある方は、「起業したい大学生が押さえるべきポイントは?」も参考にしてください。

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卒業できないせいで内定取り消しにならないか不安なあなたへ

就活は企業探しをはじめ、応募書類作成や面接対策などやるべきことが多く存在します。そのため、勉強を疎かにすると単位を落としてしまい、内定を得られていても取り消しになる可能性もあるでしょう。

スムーズ就活を進めたい方は、就職エージェントの活用がおすすめです。就職エージェントのキャリアチケットでは、あなたにぴったりな求人を紹介するので、自分で企業を探す手間が省けます。

また、応募書類の添削や面接対策なども受けられるので、就活にかかる負担が軽減され、勉強に集中できる時間が増えるでしょう。卒業できないリスクを軽減して内定獲得を維持したい方は、ぜひご相談ください。

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